国際情勢

宮崎正弘の国際ニュース・早読み

 評論家の宮崎正弘が独自の情報網を駆使して世界のニュースの舞台裏を分析

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2019/11/18

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「宮崎正弘の国際ニュース・早読み」
令和元年(2019)11月17日(日曜日)弐
          通巻第6279号 
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創刊日:2001-08-18  
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  • 名無しさん2019/11/19

    共産主義は嫉妬の思想

    https://www.google.co.jp/search?q=%E5%85%B1%E7%94%A3%E4%B8%BB%E7%BE%A9%E3%81%AF%E5%AB%89%E5%A6%AC%E3%81%AE%E6%80%9D%E6%83%B3&source=lnms&tbm=isch&sa=X&ved=0ahUKEwimzaj41u_lAhVcw4sBHU3xCVQQ_AUIESgB&biw=1904&bih=283#spf=1573939903183

    米韓同盟消滅、「大きく変わるときはあっけないもの」 https://shinjukuacc.com/20191119-02/

    GSOMIA終了まであと4日半:ご都合主義的な主張 https://shinjukuacc.com/20191118-02/

    GSOMIA消滅目前で韓国メディアから悲鳴が上がる https://shinjukuacc.com/20191118-02/

    GSOMIA問題は「省益の抑え込み」に成功した好例 https://shinjukuacc.com/20191117-02/

    時事随想抄

    https://www.google.co.jp/search?biw=931&bih=782&tbm=isch&sa=1&ei=EwvSXcb8HtLahwPD8b7oDQ&q=%E6%99%82%E4%BA%8B%E9%9A%8F%E6%83%B3%E6%8A%84%E3%80%80&oq=%E6%99%82%E4%BA%8B%E9%9A%8F%E6%83%B3%E6%8A%84%E3%80%80&gs_l=img.3...33528.33791..34019...0.0..0.100.192.1j1......0....1..gws-wiz-img.uVEK3BNydNE&ved=0ahUKEwiG0omM5PLlAhVS7WEKHcO4D90Q4dUDCAY&uact=5#spf=1574046520729

    平成中野学校 https://blogs.yahoo.co.jp/koudookan/55131296.html

    日本の朝鮮化を防ぎ日本を発展させた聖帝は第45代聖武天皇

     

    http://oncon.seesaa.net/article/18566135.html 

    強制送還は可能、特永資格廃止も射程内。 https://ameblo.jp/japangard/entry-12545492236.html

    女子学院

    https://www.google.co.jp/search?tbm=isch&q=%E5%A5%B3%E5%AD%90%E5%AD%A6%E9%99%A2&chips=q:%E5%A5%B3%E5%AD%90%E5%AD%A6%E9%99%A2,g_1:%E7%A7%81%E6%9C%8D&sa=X&ved=0ahUKEwjsxtGk2e_lAhXLMd4KHbCZBqAQ4lYILigG&biw=1920&bih=985&dpr=1#spf=1573940506648

    サンモニで田中秀征が青木理に喝!青木が黒板使い日韓関係の嘘説明→田中が嘘を指摘し説教し凍り付くhttp://deliciousicecoffee.jp/blog-entry-7696.html

    「Kの法則」=コリアと組むと滅ぶ法則:かつて我が国にはサンヨーという大企業があった!? https://quasimoto2.exblog.jp/239362359/    

    対韓十か条の要求 虐殺・人権侵害・犯罪に対する謝罪 https://kuranishi-yuuko.hatenablog.com/entry/69236052

    マスコミと民主党ら野党が今やってることは、共産主義国の 密告社会、そして粛清と同じだ!まるで毛沢東の「文化大革命」のようなテレビの洗脳。本当に恐ろしい・・。

    http://bakahabakanarini.blog.fc2.com/blog-entry-731.html?sp



    https://www.google.co.jp/search?q=%E5%9E%8B&source=lnms&tbm=isch&sa=X&ved=0ahUKEwinlZ_G2-_lAhVaxosBHbCJDBIQ_AUIESgB&biw=1920&bih=985#spf=1573941115041

    ゲノム編集食品を有機に? 米国の動きに反対相次ぐ http://blog.rederio.jp/archives/4669

    洋服や下着が苦しい https://komachi.yomiuri.co.jp/t/2015/0929/732622.htm?o=0

    息をすることすら忘れてしまう「忙しい日々」に追われれば追われるほど、つい「解放感」を求めてしまうもの。

    https://tabi-labo.com/280337/why-women-go-commando

    ジャンパースカートとサロペットの違いは?図解でズバリ答えます! https://hotjouhou.tokyo/1891

    課税回避地(タックスヘイブン)は、戦後すぐから萌芽していたんですね。 http://1qazxsw2.cocolog-nifty.com/blog/2019/11/post-d4f156.html

    Cool Whispers

    https://www.google.co.jp/search?biw=944&bih=977&tbm=isch&sa=1&ei=UrvRXcj7KcqsoASOj6PYBA&q=cool+whispers+&oq=cool+whispers+&gs_l=img.3...34723.35509..35795...0.0..0.222.782.1j3j1......0....1..gws-wiz-img.yXbB-kxD0LI&ved=0ahUKEwjI7MmEmPLlAhVKFogKHY7HCEsQ4dUDCAY&uact=5#spf=1574026105458

  • 名無しさん2019/11/18

    新しい金融システムのために場所を空けさせようと、リーマン・ブラザーズのときよりも大規模な金融システム崩壊が計画されているところだ。諸々の金融市場における最近の動向、とりわけ桁外れなサイズの株式市場バブルが、この主張を裏付けている。



     金融市場が現実に抗った際にはいつだって最後に現実が勝つ、とベテランの金融関係者であれば誰でも教えてくれるだろう。つまり株価は90%、あるいはもっと下落しかねないということだ。



    しかしながら、金融戦争が未だに終結していないしるしとして、ヨーロッパの王族は【上記の見解に】異議を唱えている。「世界中の全ての投資銀行は旧システムからの移行を開始しました。よって、旧い【システム】から新しいものへと切れ目なく、摩擦なく変化を遂げるのは時間の問題なのです」、と言っていた。



    【スムーズな移行という案は】決済システムやATMやクレジット・カードの分野では上手くいくかもしれないが、欧米のバビロニア式借金奴隷制度全体に対しては無理だ。



    この制度の結果、最上位の1%が全ての株式と投資信託の53.2%を所有することなった。しかも【上位1%に】その下の9%も合わせると、富裕層が93.2%を支配し、残りの90%【の人々】にはたったの6.8%しか残されていない。



     当該システムが借金奴隷制度であることを示す更なる証拠は、底辺の90%の人々が全借金の72.4%を負っているという事実だ。

    https://www.zerohedge.com/s3/files/inline-images/total%20asset%20held%20by%20wealth%20group.jpg?itok=mWryuKbR





     

    超金持ちと彼らに仕える上位の召使い連中が支配し、所有する株式市場は詐欺的かつ寄生的なものと化し、現に実体経済から金(かね)を吸い取っている。これでは崩壊は、どう計算しても免れ得まい。





    これを証明する数字をもう少し見ていこう。今年1月から10月まで、世界的に3,390億ドルが債券に投入され、2,080億ドルが株式から引き揚げられたというのに、株式市場は史上最高値を更新し続けている。



    これは2009年以降、機関投資家と家計が株式市場から1.9兆ドルを引き揚げた一方で、企業は私的所有の中央銀行による偽金を使って自社株を3.6兆ドル購入しているせいだ。

    https://www.zerohedge.com/s3/files/inline-images/equity%20bond%20flows%20oct%202019_0.jpg?itok=Nxl8qhbg

    https://www.zerohedge.com/s3/files/inline-images/total%20flows%20buyback_1.jpg?itok=WtOd33NR





     

    ウォール・ストリート・ジャーナル紙によると、97%の上場企業は収益を公表するにあたって、GAAP(「一般に公正妥当と認められる会計原則」、【すなわち米国会計基準】)を用いてなぞいない。ようは、粉飾決済を行っているという訣だ。

    https://www.zerohedge.com/markets/wework-disaster-aftermath-97-companies-using-non-gaap-metrics-everything-fake

    https://www.zerohedge.com/markets/corporate-profits-are-worse-you-think



    コカ・コーラ社が格好の事例だ。【アメリカのニュース・サイト】デイリー・ベルからの引用がこちら:





     「数年前の2010年まで遡ってみると、コカ・コーラ社の年間収益は350億ドルだった。2018年には同社の年間収益は320億ドル以下にまで落ち込む。



    2010年にはコカ・コーラは一株当たり5.06ドルの利益(売上)を生み出していた。2018年には、たったの1.50ドルである。



    そしてコカ・コーラの純資産、すなわち企業の自己資本は、2010年には310億ドルだった。2018年には資本が190億ドルまで下がる。



    つまり過去8年間で、コカ・コーラ社は資本の40%近くを喪失し、売上は落ち込み、一株当たり利益は70%下がった。8年前と比べると、同社がこんにち遥かに酷い状態だというのは明白である。だというのにコカ・コーラ社の株価は同期間で、なんとほぼ2倍に【膨れ上がっている】のだ。」







     

    まとめると、欧米(そして日本)の中央銀行を所有している家系は金(かね)を刷っては、こちらもまた奴らが所有している各企業に渡しており、その一方で人口の90%から生きるために必要な血液【つまり生活費】を吸い上げている。

    https://www.zerohedge.com/s3/files/inline-images/how%20qe%20works%20in%20practice.jpg?itok=3994DpPy





     

    【※「量的緩和の現実のからくり」

    注げば注ぐほど、上位1%(ないしは10%)だけが得をする仕組みです。そして底辺層9割が借金に喘ぐという。】





     金融システムは巨大なブラック・ホールと化してしまった。支配家系の多くはブラック・サン【=黒い太陽】を崇拝しているのだから、ある意味、筋は通っている。

    【※皮肉です。】







    今回バブルを弾けさせるのはドイツ銀行か



    【世界の金融崩壊の】引き金となりそうなものの一つとして、【ヨーロッパ最大手の】ドイツ銀行の崩壊がある。同行は第3四半期の損失が8億3,200ユーロだと発表したところだ。

    https://www.cnbc.com/2019/10/30/deutsche-bank-q3-2019-earnings.html



    以下で同行の株価のグラフを見ると、リーマン・ブラザーズが崩壊する直前の状態と不気味なくらい似ている。

    https://www.zerohedge.com/s3/files/inline-images/bfm9067.jpg?itok=cVit4Ln5





     

    ドイツ銀行崩壊は欧州中央銀行も道連れにしてEUを破産させるだろう。



     当然ながら、バブルを見つけるのは容易いものの、いつ破裂するのかを予測するのは難しい。とはいえ、崩壊が2020年に起こるだろう。



    そして次にやって来るのが、ジュビリー(1回限りの全借金の帳消しと、資産の再分配)や地球を立て直すための一大キャンペーンだ。当該計画の中には能力主義の将来設計機関の設立も含まれており、誰でも参加の申し込みが可能だ。



    ただし以上が【実現】可能になる前には、また幾つかの深刻な戦いが残っている。現在の主要な【戦】場はサウジアラビアとメキシコ。ハザールマフィアが、石油や麻薬資金のパイプラインを保持しようと争っている地だ。







    カバール側の抵抗その1:メキシコ



    メキシコの状況から見ていこう。ドナルド・トランプ米大統領が「メキシコの【諸々のカルテル、即ち】麻薬組織に対して戦争を宣言した。【同時にこれは、カルテルを】密かに支持する民主党の連中に対する間接的な【戦争宣言】でもある」。



    ただし、アメリカ人の女子供9人が殺害されたなど、メキシコでの最近の事態は、【どれも】偽旗に過ぎないのだそうだ。証拠から繋がったのは、「ユンケという極右の秘密オカルト・セクトで……



     ……小児性愛の形跡【が見られる】(※マルシアル・マシエル神父も、その一員だ)」、とメキシコの愛国者たちは言う。





     

    黒服の方が、メキシコのマルシアル・マシエルです。少年や若い男性を性的にいためつけるのがお好きで、おまけに女性の愛人まで複数いて、知られているだけでも自分の子が6人(その内、2人は性的虐待していたんだとか)。麻薬中毒でもありました。

     白服は、長年この神父と仲良しだったヨハネ・パウロ2世。】





    “エル・チャポ”の息子逮捕の試みや、アメリカ人【9人】を殺害したとかいう噂といったものは、メキシコ北部とその油田を掌握して生き残ろうとする、アメリカ株式会社の必死の試みの一環だった。



     殺人【事件】の被害者と噂されている女子ども9人はルバロン家の人間だが、この家は水を盗み、土地から農家の人々を追い出し、麻薬を密輸し、セックス・カルトNXIVM【ネクシアム】に関与するなど、色々していたのだ。



     “殺害”動画とやらに遺体が一つも映っておらず、服を着ておらず、目撃者も一人もおらず、弾丸でハチの巣状態【となった現場】の生存者は過酷な荒野を6時間、15キロも歩き続けることが出来て、しかも【何故か】全員がメキシコではなくアリゾナ州に【今は】いるという【不可解な】点を指摘した。





     

    エル・チャポの息子を逮捕しようとして失敗したのは、アメリカ麻薬取締局と【メキシコの】クリアカン市の市長であり、メキシコ大統領に知らせずに決行した。



     「【事前に情報を掴んでいた】カルテルは、よく組織された軍隊に匹敵する【見事な】反応を示してみせた。そこら中でCIA工作員の臭いがする」。



     「こういった攻撃を口実に、アメリカ議会は諸々の麻薬カルテルをテロ組織だと認定するつもりだ。そうすると愛国者法のお蔭で、メキシコ内で【アメリカが】戦争を仕掛ける道が開かれることとなる」。



    カバール側の抵抗その2:サウジアラビア



     さて、【今度は】サウジアラビアの状況を見てみよう。サウジの石油会社アラムコを上場することで、オイルダラー体制を保持しようとハザールマフィアが戦っている場所だ。



     「530億バレルの新たな油田というイランの発表は、アラムコのIPOを頓挫させるべく、タイミングを合わせてきた。サウジアラビアの確定埋蔵量は枯渇しつつあり、2千億バレル以下になるかもしれないのだから、【これでイランは】サウジアラビアよりも豊かになるだろう」。





     

     「サウジアラビアがイランとの不可侵条約に署名し、イエメンと和平協定を結び、自国の石油資産を守るためのS-400[対空砲台]を運転可能状態に置くまでは、誰もアラムコに投資しない」。



     「ムハンマド・ビン・サルマーンを助けようと、中国がアラムコに興味を示すフリをしたとしても、サウジの人権侵害や戦争犯罪、大虐殺、人道に対する諸々の罪、拷問、大量殺戮、テロ活動のせいで、手を引くよう強いられるだろう」。



     勿論、サウジアラビアを巡る戦いは、同国の石油を使って中国勢を買収し、協力を取り付けようというロックフェラー家をはじめとするカバール家系の試みでもある。



    だからこそ奴らは“サウジの金(かね)”1千億ドルに加え、日本の不正選挙の機械の支配権を近代中国建国の父、孫文の親族であるソフトバンクの孫正義へ渡したのだ。







    中国の動向



    しかし、アジアの秘密結社筋はこのような手に騙されたりなぞしない。孫【正義】の資金が突如として底を突いたのは、このためらしい。



     【中国買収への】代案として、同筋はカバール所有の日本銀行を、連邦準備制度や欧州中央銀行と共に破産する計画を立てていると言っていた。



    同筋は欧州中央銀行に取って代わる銀行を、セルビアに立ち上げようとしているのだ、と言う。当該計画中の銀行を保護するため、セルビアはロシアのS-400防空【システム】を与えられようとしている。



     【計画が実現すれば、かつて欧米が起こしたコソボ紛争による】ユーゴスラビア破壊に対して、歴史的かつ素晴らしい正義【がもたらされること】となろう。

    https://www.zerohedge.com/geopolitical/us-threatens-sanctions-serbia-scrambles-thwart-s-400-acquirement





     

     米軍がこの計画に加わっている証拠として、「2020年5月に開かれるロシアの戦勝記念日の軍事パレードにトランプが参加し、ディープ・ステートやシオニスト勢や中国に対するメッセージを送るかもしれない」。



     中国勢はといえば、現在は毎年10兆ドル【を生み出す予定】の「地球・月間の宇宙経済圏」を立ち上げようと準備中である。

    http://www.globaltimes.cn/content/1168698.shtml





     

     水面下では更に色々と起こっているのだが、作戦上の安全から【ここに】書くことはまだ出来ない。だが、上位のカバール政治家が続々消えていっている、と【だけ】は言及しておく。



     追い詰められたカバール工作員らは、ツイートや手紙や記者発表やCG(コンピューター・グラフィックス)を使い、連中の子飼いの政治家がまだ動き回っているとの様相を維持しようとしている。



    しかし【政治家らは】隔離され、“激しい質問攻め”に曝されている。大半は「カナリアの如く囀っている」。



    【※つまり既に逮捕されて、尋問を受けている。そしてペラペラと自白しまくっている。】





    米国の粛清が終わりさえすれば、焦点はヨーロッパと日本に向けられる。



     最後になるが、東京のイスラエル大使館の広報の一人によると、イスラエル勢が“サムソン・オプション”による【核攻撃の】脅迫を撤回したしるしとして、とある判示の命令に従い、【世界中の】イスラエル大使館を再び25日間開けることになった。これは、シオニスト勢が降伏の交渉に応じているという兆候なのかもしれない。

  • 名無しさん2019/11/18

    非常に質の高い世界中の情報が発信されているのに、敬意を称します

  • 名無しさん2019/11/18

    問題だったのが娘婿のジャレッド・クシュナーである。敬虔なユダヤ教徒であるクシュナーは世紀末預言を実現させるプロジェクトに深く関わっていた。証拠もすでに出てきている。いわば彼はユダヤ狂信派であった。



     おそらくは、トランプが大統領になる可能性を考えてクシュナーを取り込んだというよりも、アメリカでも有名人であり、資産家でもあるトランプの一族として仲間に引き入れたのであろう。



     クシュナー自身、典型的な「陰謀論脳」の持ち主のようで、自分が特別である証明として特別なことをやりたがる。自分が選ばれた人間と思い込んでいるのだから取り込むのは簡単であっただろう。



     では、どんなプロジェクトに加担していたかと言えば、クシュナーは2006年にマンハッタン5番街666番地の高層ビルを買収し、そのビルの中で全人類の体内に埋め込む半導体(RFID「無線電波通信」チップ)の開発に取り組んでいた。その計画では、まず半導体(RFIDチップ)の埋め込みを全人類に義務化し、現金の代わりにバーチャル・マネーを導入する。そして、日常の買い物を含む全ての人々の取引を管理するつもりだった。



     この計画は、そもそも「獣の刻印」について記された聖書の「ヨハネの黙示録」の聖句を実現するためのプロジェクトである。その部分、「ヨハネの黙示録」第13章には以下のように記されている。



    「また、小さな者にも大きな者にも、富める者にも貧しい者にも、自由な身分の者にも奴隷にも、すべての者にその右手か額に刻印を押させた。そこで、この刻印のある者でなければ、物を買うことも、売ることもできないようになった。この刻印とはあの獣の名、あるいはその名の数字である」



    「ここに知恵が必要である。賢い人は、獣の数字にどのような意味があるかを考えるがよい。数字は人間を指している。そして、数字は六百六十六である。」



     日本に導入されたマイナンバーも最終的にはそのプロジェクトに利用される予定だった。「事実は小説より奇なり」というが、まさにその通りである。こんな荒唐無稽なことを信じきり、それを成すのが神の御心として疑わない。なぜなら自分は「神に選ばれた使徒」という精神構造なのだろう。



     この狂った計画を実現させようとしているハザールマフィアの幹部たちと何度も話をしてきた。しかし、その誰もが「神の計画には逆らえない」と言い放ち、自分たちの思想に心酔しきっていた。



     ともあれ、現状でアメリカ正規軍が世界全面核戦争にエスカレートするような戦いに参加することの無いように、計画自体は阻止されている。だが、クシュナーという弱点が露呈したことで、トランプの立ち位置が微妙になった。クシュナーの存在を奇貸にクリミナル・ディープ・ステイトはトランプを取り組むべき暗躍した結果、実質、トランプはクリミナル・ディープ・ステイト側に立つケースが目立っている。



     トランプ自身、もともとクリミナル・ディープ・ステイトと戦う意志は持っていなかった。戦おうとしてきたのは愛国派軍部連合体であって、トランプにあるのは公約通り「アメリカ・ファースト」だけである。破綻したアメリカを経営者として立て直すことであって、大統領としてアメリカを正常化することではなかった。クリミナル・ディープ・ステイトが金を出す、いや、借金をチャラにするとでも言えば、大喜びするのがトランプである。クリミナル・ディープ・ステイト側も、そんなトランプの習性を理解し、巧妙にトランプを攻撃し、追い詰めながら手なずけている。トランプを大統領に担ぎ上げ、政権を後押ししてきた愛国派軍部連動体は、もはや神輿としても見限っている。



     悩ましいのはここでトランプ排除に動く、つまりクーデターで軍事政権を立てることも、現実的には難しい点であろう。さらに現状を一層混乱、カオス化させているのが、新時代に向けた主導権争いである。この主導権争いが革命をさらに複雑怪奇に見せる事態を生み出している。