国際情勢

宮崎正弘の国際ニュース・早読み

 評論家の宮崎正弘が独自の情報網を駆使して世界のニュースの舞台裏を分析

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宮崎正弘の国際ニュース・早読み <<エリザベス・ウォーレン上院議員(マサチューセッツ)が初名乗り

2019/01/01

★謹賀新年 あけましておめでとう御座います
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「宮崎正弘の国際ニュース・早読み」
平成31年(2019年)1月1日(火曜日)
          通巻第5935号  
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 さぁ、2020米国大統領選挙が、事実上はじまった
  エリザベス・ウォーレン上院議員(マサチューセッツ)が初名乗り
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 12月31日、エリザベス・ウォーレン上院議員(民主党、マサチューセッツ州選出)が「2020年の大統領選挙」に正式に立候補すると記者会見し、戦線に初めて名乗りを挙げた。

 民主党は、ジョセフ・バイデン前副大統領、サンダース上院議員、ヒラリー元国務長官と、三人の「暴走老人」たちが有力候補として立候補の構えを見せている。三人は七月頃に正式に選挙戦にでるか、どうかのタイムリミットを迎える。

ほかに有力視されるのはマイケル・ブルームバーグだ。かれはつい先日、民主党の党員登録を済ませた。

 さてエリザベス・ウォーレン上院議員だが、御年69歳のお婆ちゃま(ちなみにサンダース77歳、ヒラリー73歳)。法学部教授から政治家へ転身し、社会主義、極左リベラルとして黒人の支持が強い政治家として知られる。
 政治的勢力図からいえば、サンダースの支持層と重なり、もしサンダースが出ないとなれば、リズは一定の票を稼げるだろう。

 米国のメディアは泡沫扱いこそしていないが、どのメディアも当選の可能性に一言も言及がない。
 共和党は現時点でみる限り、現職トランプに対抗馬は見あたらない。
 
     □◎□○み△◎□◇や○◎○□ざ□◎□○き○◎○□  
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  樋泉克夫のコラム 樋泉克夫のコラム 樋泉克夫のコラム 
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樋泉克夫のコラム
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【知道中国 1836回】                   
 ――「只敗殘と、荒涼と、そして寂寞との空氣に満たされて居る」――諸橋(9)
諸橋徹次『遊支雜筆』(目?書店 昭和13年)
 
      △
 諸橋は、新文化運動を「支那社會を崩壊して了」う虞があるばかりでなく、「善隣の友誼に立つべき我が國に對して」、「其の當初から全く反對の排日抗日の鼓吹をしてゐることが將來何を結果し、支那の前途に如何樣に影響するか」。それは「獨り支那のみの問題にあらず、實に日支兩國百年の問題かと思はれます」と危惧の念を提起した。
 
 その後の日中両国の動きを追ってみると、当時の日本は、新文化運動が当初から「排日抗日の鼓吹をし」、運動の中核は「個人の解放、人權の擁護、人格の尊重――一言に申せば個人の解放を絶叫」することであり、英米の文化(ということは、とりもなおさず英米勢力)と極めて高い親和性を持っていたことに気づいて対処していたとは思えない。
 
 高校・大学で学んだ歴史教科書によれば、1919年の五・四運動に収斂していった新文化運動について、反伝統・反儒教であり抗日運動であるとは教えてくれるものの、その背後に英米勢力の“跳梁跋扈”があったなどとは指摘してはいないはず。
であればこそ中国における日本の振る舞いに対する英米勢力の動きを冷静に追ってみるべきだろう。やはり当時から日中問題は、日本と欧米との問題なのだ。昔も今も、そして将来にわたっても日中問題は形を変えた日米問題であり、日本と西欧との問題ということになる。
 
 諸橋の関心は、新文化運動の大きな柱である「國語國字問題」に移る。
 
 この問題は、中国において「?育の普及せぬ原因の最大のものは、漢字のむつかしいといふ點」から発想された。たとえば立憲政治を行おうとした場合、その大前提は選挙であるが、「支那の實情では、四億の人口中、三億九千萬は眼に一丁字もない」。であれば選挙などできない。そこで漢字を簡略化して、「其の簡字を普及しようと力めた」。「兎に角むつかしい漢字に代ふるに、一種の音標字を以てしようとする計畫」が持ち上がった。
 
 そこで辛亥革命の中核を担った章炳麟が「注音字母」という漢字の表音化方式を発明する。じつは彼は革命家であると同時に、中国が生んだ最後で最も優れた古典学者、ことに「小学」と呼ばれる古典的文字学者だったのだ。「章炳麟が最後に現れたことが、小学にとって最も幸運であった」との評価があるほどだ。
 
 つまり漢字が難しいから教育が普及しない。
圧倒的多数が文字を学べず教育を受けられずに無知なままに一生を送らざるを得ない。だから社会は古い体質のままだ。そこで難しい漢字を易しくすれば、誰もが学べ、新しい社会を築くことができる――というわけだ。この理屈は、そのまま共産党政権成立後の1950年代前半に進められた「識字運動」につながる。
 
 共産党政権は漢字の簡化を積極的に推し進め、画数を減らす一方でローマ字による表音化を試み、将来的には漢字を全廃し、中国語のローマ字表記化を考えた。前者が現在の簡体字であり、後者が現行のローマ字ピンイン表記となる。
中国語の完全ローマ字化は棚上げされ、簡体字とピンインが行われているわけだ。
 
 1960年代末に中国語の勉強を始めた頃を思いだすが、倉石武四郎センセイは中国政府の方針のズッと先を進んでいた。さすがに東京大学教授だけのことはある。
センセイの編集された教科書は全てローマ字綴り。岩波書店から出版された『岩波中国語辞典』は中国語の単語はローマ字表記され、英語の辞書と同じように「A」ではじまり「Z」で終わるような配列である。
 振り返って見れば中国語と付き合って半世紀を超える。
多くの教科書に接したが、倉石センセイの漢字の見当たらないローマ字表記の教科書は役に立たなかった。とはいえアホな時代を象徴するダメな証拠であるからして、今でも大切に残してはあるが。
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読者の声 どくしゃのこえ READERS‘ OPINIONS 読者之声
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(読者の声1)この1〜2年の雑誌や単行本に「中国崩壊論の崩壊」という批判記事が登場し、石平氏や宮崎先生もその俎上に乗せられていることはご存知のことでしょう。
ニューズウィーク日本版の2017.10.24号でも「中国予測はなぜ間違うのか」の特集記事があり、石平氏のインタビュー記事も掲載されている。
 この中で石平氏は「崩壊とは言ってないし、予言したこともない」と発言。「中国の崩壊が始まった」とか「中国崩壊カウントダウン」とかの氏の著書のタイトルは出版社が付けたものだとも。これに対してネット上の反応として、「石平は嘘をついてる。矢張り中国人の悪弊だ」と批判している。
 小生はこのようなネット上の批判に与するものではないが、本のタイトルは内容に即したものであるべきだろう。例えば8月に出版された宮崎先生/石平氏の対談本、『アジアの覇者は誰か習近平か、いやトランプと安倍だ!〜2019年中国の真実〜』のサブタイトルに
安倍首相の名が使われているが本文には一言も安倍首相への言及がない。
 ところで、富坂聰著『中国がいつまでたっても崩壊しない7つの理由 〜世界が見誤った習近平の冷徹な野望〜』という著書が2017.6に出版されている。(著者は中国留学。北京語言学院を経て、北京大学中文系に進む。1988年に北京大学中退後、週刊誌記者を経て、フリージャーナリストとして活躍)
宮崎先生の書評はスルーされたようですが是非一度取り上げて頂きたい。1年半以前のやや旧聞に属する書籍ながら内容的に信頼できると考える。
 内容を大雑把に要約すれば、〜「ハエと虎叩き」は大衆に気を使う中国共産党政府の究極のポピュリズム政策であり、狙い通りの大衆の支持を受けている。国改(国有企業に対する改革)と軍改(中国人民解放軍の改革)の成功の理由は、1つは習近平の政治家としての能力、2つは共産党という組織が本気で存亡の危機を感じていたという2つの要因である。
 これによりこれまで歴代の総書紀がやりたくても出来なかった政策を習近平だけが、いとも易々と、しかも次々と俎上に載せて大鉈を振り下ろし続けられたのだ。習近平は国家副主席時代に「昼行灯」を演じ続けたが、その期間に着々とトップに立った後のさまざまな構想を練り、同時に根回しも行っていた。〜
 習近平は2018.3の全人代で国家主席と国家副主席の任期を2期10年とする制限を撤廃して習近平思想を盛り込む中華人民共和国憲法改正案成立させた。このように習近平は権力の最高位に昇りつめた端倪すべからざる強い政治家だ。このような指導者に率いられた中国が易々と崩壊するとは到底思えない。
 習近平は国家副主席時代に、信長と同じように「うつけ」を装いながら着々し権力基盤を築き、ついにトップに立った。信長が配下の謀反により本能寺に倒れたように、習近平の本能寺は果たしてあり得るのだろうか?
(ちゅん)。


(宮崎正弘のコメント)まず題名ですが、これは最終的に出版社が決めます。それも編集者ではなく、営業の発言力が強いですから、内容とは乖離したタイトルがときおりつけられ、しかも、発売直前まで著者にも知らされないケースもあります。
 次に中国崩壊ですが、私たちが主張しているのは「中国経済」の崩壊であって、国家そのものの崩壊、分裂は歴史・文明レベルですので、これは別けて考える必要があります。
 中国経済はすでに崩壊しており、この三、四年は誤魔化しをやっていますから、より悪性なスパイラルで、リーマンショックの数倍規模になるでしょう。
 日米は、ともに、それが困るのでソフトランディングさせられないか、舞台裏で動いているというのが、おそらく真相でしょうね。



  ♪
(読者の声2)米子市の伊木市長に激励の手紙を送りませう!
 伊木市長は、拉致被害者を救出するためなら自衛隊を北朝鮮に派遣し、更に必要なら憲法を改正すべきだと言ふ勇気ある発言を行ひ、そのために各方面から攻撃されて窮地に陥ってゐます。
そこで全国の愛国者の同志より伊木市長を激励する手紙を送ってみませんか?
内容はお任せしますが、手紙のあて先は、市役所に送ると途中で抜かれる惧れもありますので、伊木氏の経営する会計士事務所へ、それも「伊木隆司先生」と書けば、(ああ、また抗議文か)と誤解されて読まずに捨てられることが防げますので、「先生」の敬称を付けられるとよろしいでせう。
住所は:683−0001 鳥取県米子市皆生温泉1−12−24
 伊木会計事務所 伊木隆司先生
 とされるとよろしいと思ひます。
  (IK生)
 


  ♪
(読者の声3)12月29日のNHK教育テレビの「地球ドラマティック」をたまたま見ていました。ガラパゴス諸島の現在をリポートした英国の番組でした。
 我々は日本語でなく、英語のナレーションで見ていました。ガラパゴス周辺の海で、サメが乱獲されていると警鐘を鳴らしていました。ヒレを取るためです。
テレビのスーパーでは「外国」と表示されていましたが、英語のナレーションでは明確にchina と発音されていたのです。中国による乱獲を、「外国」とかわしているんです。ふざけるなとテレビに何かなげつけたくなりました。再放送するでしょうから、見てください。
https://www.tver.jp/episode/53103234
   (HT生、大田区)



   ♪
(読者の声4)貴誌によって昨年も多くのことを学ばせて頂きました。目から鱗が落ち、新たな視点で事柄を見ることが出来て大変有意義でした。
 今年は宮崎先生を始め、スタッフの皆様にとって良い年でありますように、お祈り申し上げます。
   (AS生、フィンランド)


(編集部から)多くの読者の皆様からメールで新年のご挨拶を頂きました。本年もどうぞ宜しくお願い申し上げます。
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 メディアが殆ど取材しないモルディブ、東チモール、ラオスの中国国境地帯、そしてミャンマーの奥地のチャウッピューなどへも足を延ばしました。本当に聞くと見るとでは大違いでした。あたかも十五世紀の鄭和艦隊のように、そうした壮大な無駄、無謀、なぜそうなるかの中国人の特質についても論じました。ご高覧、ご批判を頂ければ幸いです」
――日本のメディアが報じない中国の世界戦略の裏側、世界は逃げ出しているのに、日本はなぜ、実態を見抜けないのか?
――「一帯一路」は「末路」なのに、日本は「協力する」と前向きなのは危険では?
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宮崎正弘のホームページ http://miyazaki.xii.jp/
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  • 名無しさん2019/01/01

    我々が一丸となって押し進めれば、2019年はハザールマフィアに対する最終勝利を見ることになるだろう。



    多くの兆候は、2019年が悪魔崇拝ハザールマフィアに対する戦いにおいて画期的な年になるだろう事を示している。大量逮捕が始まっただけではなく、製薬/医療機関の大量殺人の部分も同様にやっと取り出されつつある。米軍がシリア、アフガニスタン、イラクなどから撤退しようとしている事実から、もう通常の行動ではなくなっていると言う明白な兆候も見られるようになってきた。そして今回の米国政府の閉鎖は、1871年以来ワシントンDCを占領してきた違法な企業政府に対する正式な破産手続きが現実となる可能性がある。









    米軍の撤退から見てみましょう。それは米軍産複合体の永久戦争経済が始まった時からみられる最大の変化を示すからである。米大統領ドナルド・トランプのイラクへのクリスマス訪問は同国からの撤退を予見している。これはアフガニスタンとシリアからの撤退とイエメンにおける停戦の発表に続く。また、ほとんどの米航空会社のクルーは現在彼らの自宅空港で休息している事実にも注意してください。









    さらに劇的には、国防長官パトリック・シャナハムの任務は、軍隊の攻撃力を高める一方で、宇宙軍の一般の見解を引き出し、軍隊を帰還させ、地球外隠蔽技術を公開し、海外基地を閉鎖し、剣を鋤に打ち、無駄を減らすことになる。これは、この休暇中に本当に現実的な意味ですべての人々への地球上の平和と友好を意味する。









    米国政府の長期閉鎖は政府に組み込まれた深層国家人の逮捕を容易にする。さらに、ニュールンベルグ2で公開裁判になる最初の上級官僚は元CIA長官のジョン・ブレナンになる。















    5月過ぎに大きな変化が起こると言うさらなる兆候もあった。ベルギーの首相は5月まで留まるよう求められた、。また、イスラエルも5月に新政府を持つことになった。先週のイスラエル内閣の辞職は悪魔大量殺人者ベンジャミン・ネタニヤフがついに待望の裁判に直面することをなることを意味している。













    https://www.debka.com/new-right-party-takes-off-launches-campaign-for-likud-disaffected/









    これらの事件は世界情報機関が長年準備をしてきたから起こっている。彼らは、「GNCCや企業統治の国際ネットワーク」を明らかにしたチューリッヒ技術研究所の研究を重要な参考として使った。









    https://journals.plos.org/plosone/article?id=10.1371/journal.pone.0025995









    https://www.newscientist.com/article/mg21228354-500-revealed-the-capitalist-network-that-runs-the-world/









    この取り決めの上部構造はコロンビア特別区法人、ロンドン・シティ、教皇庁の三位一体である。ロンドンの街中やエリートバーやレストランで、外交やそのために必要な自由裁量が個人的にあるいは企業として動機づけられた人々の間で見つけることがむずかいいのは何故であろうか?

    それは彼らにとって都合がよく、つまり「詳細の中に悪魔がいる」。









    この三位一体を取り去るための行動計画は米国の国立戦争大学によって策定された。液状化は上述したように上部構造を倒すための最も効果的な方法である。これが米国政府を一時的に閉鎖する決定につながった。









    ロスチャイルドと他の銀行王朝を世界金融システムの支配から外す決定をしたのは欧州とアジアの王室である。主権国家はみな適当に合わせ、対応する能力が必要となる。これはまた、オランダ女王、スペイン王、ベルギー王、教皇マレディクト、カタール首長、その他の一流支配者たちが棄却されたのも、これが理由であった。









    王室の一員によると、「新しい世界政府、すなわち全ての主権国家の同盟関係は、世界のどの企業よりもはるかに明るく、そして強くなければならないでしょう。彼らはまた、大規模に保護され、いかなる影響からも免除される必要がある?外交裁判所のすべては細かい歯の櫛で処理される必要がある?完全な法廷による浄化」もちろん、世界銀行システムの健全で機能している部分が破壊されることを意味するわけではない。









    悪魔の寡頭者たちは、彼らが「無駄飯食らい」と呼ぶ世界時人口の90%を殺す彼らの計画を実行すると決断したときに基本的な過ちを犯したので、彼らの運命も決定付けられている。それは、彼らが個人の保護のために雇ったまさしくその人々が彼ら自身の家族が殺されようとしていると理解したからです。ブラックウォーター従業員によると、殺し屋ブラックウォータ従業員が最近「我々もそちらに行く」と言う警告広告を出した理由である。









    https://www.rt.com/usa/447400-blackwater-returns-private-military/









    結果的に、主権政府と企業の支配を再主張する動きは、誰に目にも見えるようになりつつある。例えば、カルフォルニア政府は、最近のカルフォルニア州の火災殺人で、ロスチャイルド支配下のパシフィック・ガス&エネルギ社を起訴する決定をした。









    https://www.sacbee.com/news/state/california/fires/article223713155.html









    また、アラバマ州の最近の上院選挙を盗んだと言うロシア詐欺を使った人々に対する刑事訴追を受けて、「ロシアが選挙を盗んだ」と言う全くのねつ造ヒステリー詐欺が暴露されている。









    https://www.al.com/alabama/2018/12/disinformation-campaign-targeting-roy-moores-senate-bid-may-have-violated-law-alabama-ag-says.html









    不本意な出産制限、癌の拡散やその他の悪質な目的のためのワクチンの誤用に対して長期渡り孤独に戦ってきたバチカンは、投与されているワクチンが含有されていると宣伝している有益な抗体を含有していないことを示してワクチン委員を入れ替えるようイタリア政府を説得した。









    https://newspunch.com/italy-health-board-vaccines/









    亜硝酸塩で肉製品に毒を入れることによってガンを蔓延させるている世界的な食肉産業は、ついにに公的に非難されています。









    https://www.theguardian.com/food/2018/dec/29/nitrites-used-in-bacon-cured-meats-linked-to-cancer-experts-warn









    ここにきて、我々はかつて極限まで絶滅の危機に瀕している動物が復活しているのを見ています。例えば昨年、イタリアとスコットランドでそれぞれ500年ぶり、300年ぶりに戻ってきました。一方、日本ではトキはもはや野生では絶滅している。













    https://www.japantimes.co.jp/news/2018/12/30/national/science-health/japan-may-lower-red-list-status-crested-ibis-live-wild/









    さらなる希望としては、白頭ワシからパンダに至るまで瀬戸際から跳ね返った25種のリストを見てください。







    http://mentalfloss.com/article/519659/25-species-have-made-amazing-comebacks









    ファシスト(ファシズムは基本的に企業による支配を意味する)は、「無駄飯食い」を殺すよりも有益なものに変える方がはるかに有益であることを認識する必要がある。彼らはまた、高人口密度は、良い政府がある限り手つかずの自然と相性がいいことを理解する必要がある。これは日本やキューバに於いて見ることができる。









    皆さん、新年おめでとうございます。2019年を人類や他の者の歴史の中で最高の一年にするために、みんなで協力しましょう。

  • Apeman生2019/01/01

    【(読者の声1)by ちゅん氏 】



    ヤレヤレ!

    ブログ主が、わざわざコメントされておられる様に、ちゅん氏の見識に同意は致しかねます。 確かに、熾烈な権力闘争を生き抜いた習近平には何らかの能力・魅力・運などがあったのでしょうね。

    「習近平の本能寺は果たしてあり得るのだろうか」の件、シナ内部の問題よりも、米国などの外部勢力からの圧力を考慮されていないのは致命的です。

  • 名無しさん2019/01/01

    さぁ、2020米国大統領選挙が、事実上はじまった

      エリザベス・ウォーレン上院議員(マサチューセッツ)が初名乗り

  • 名無しさん2019/01/01

    四方拝

    https://www.google.co.jp/search?q=%E5%9B%9B%E6%96%B9%E6%8B%9D&source=lnms&tbm=isch&sa=X&ved=0ahUKEwjH0sLEocvfAhUO57wKHURKCM0Q_AUIDigB&biw=902&bih=474

    新年のご挨拶

    http://blog.livedoor.jp/the_radical_right/archives/53306034.html

    サンモニや立憲民主党がレーダー照射事件に無言!超反日の番組や政党も日本叩きや韓国擁護が不可能http://deliciousicecoffee.jp/blog-entry-7342.html

    韓国政府が1兆円を造船企業に支援 ⇒ 造船企業、対日潜水艦の建造を開始! こんなことが許されていいのかよ…http://linkis.com/www.news-us.jp/artic/8KIZU

    民主主義への冒涜でしょ 

    https://ttensan.exblog.jp/27307630/

    メディアも「インフルワクチンは効かない」と報道し始めた

    http://wonderful-ww.jugem.jp/?eid=1247

    ★米国トヨタへの苦情の多くは在米韓国人によるものだった!?

    https://blog.goo.ne.jp/pandiani/e/7fd41f2ead0ef57688365953162d909d?fm=entry_awp_sleep

    世界を創ったモンゴル

    http://hatekorea.blog.fc2.com/blog-entry-206.html