国際情勢

宮崎正弘の国際ニュース・早読み

 評論家の宮崎正弘が独自の情報網を駆使して世界のニュースの舞台裏を分析

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宮崎正弘の国際ニュース・早読み <<マハティール当選で、フォレスト・シティ投資家が困惑

2018/05/14

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「宮崎正弘の国際ニュース・早読み」
平成30年(2018年)5月14日(月曜日)弐
         通巻第5702号 
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(休刊のお知らせ)地方講演旅行のため小誌は明日(15日)−17日が休刊です。
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 マハティール当選で、フォレスト・シティ投資家が困惑
  「俺たちの投資した金はどうなるんだ」と中国人投資家が騒ぐ
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http://www.scmp.com/news/china/money-wealth/article/2145916/should-mahathir-mohamads-win-worry-chinese-investors
 (上記サイトに巨大なフォレスト・シティの写真)

 マハティール元首相率いる野党連合の勝利は「宮廷クーデター」以上の衝撃度をもって中国人の投資家たちに伝播した。過去の投資はどうなるのか、と。
 マハティールが批判を集中させ、ナジブ前政権の腐敗と売国的政策をやり玉に挙げた、その象徴的プロジェクトが、マレーシアの南端に造成中の「フォレスト・シティ」だった。

 七つの人口の島を造成し、70万都市を建設するという青写真。まるでドバイかアブダビである。総面積が13・86平方キロ。投資総額は1000億ドルとされ、中国第三位のゼネコン「碧桂園」(英語社名「カントリィ・ガーデン」、香港市場上場)が主契約者だ。

 ところが過去二年間の海外投資規制、外貨持ち出し規制で、フォレスト・シティは二割売れたところで、販売が頭打ちとなった。実際に移住したのは百家族ていど。それもほとんどが2DK程度の小型投資をした中産階級である。

 マハティールは「『フォレスト・シティ』はまさに『フォレスト・シティ』(森の都)であるべきだ。バンブーと猿の楽園が森なのだから」と選挙中に訴え、多くのマレーシア人の共感を得た。

このマレーのナショナリズムは、やがて「反中暴動」となる恐れもあるのではないかと移住した中国人の間には不安も広がっているという(サウスチャイナ・モーニングポスト、5月14日)。
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 書評 しょひょう BOOKREVIEW 書評 BOOKREVIEW 
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 王岐山系の「海航集団」は本当に経営危機に陥っているのだ
  無視しがちな細かなニュースを拾い、米中貿易戦争の実態に迫る

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渡邊哲也『米中関係が決める五年後の日本経済』(PHP新書)
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 日本のメディアが中国で起きている事態を、表層の出来事しか報じないため、近未来の像がつかみにくい。情報があふれているようで、じつは印象操作と情報の偏りがあり、判断を迷わせやすいのである。
 細かな事態の推移を冷静に見つめていくと、米中経済摩擦の先行きが読めるようになり、本書で指摘されている数々は示唆的である。
 なかでも評者(宮崎)は次の二点に注目した。
 第一は交渉術の脅しに中国が「米国債を売却するぞ」と言ったら、市場は大混乱し、米国債は暴落するという、根拠の薄い観測への否定である。
 渡邊氏はこう言う。
 「アメリカには1977年に施行された国際緊急経済権限法という法律があります。これは、安全保障、外交政策、経済に関して重大な脅威が生じた際に、非常事態宣言後、金融制裁によりその脅威に対処できる」
 また911テロ事件以後、アメリカは「愛国者法」を成立させた。
 外国の「脅威となる行為を制限し、資産を凍結したり、没収できる」。ために「米国債はアメリカの法律に従い発行されており、これらの法律の対象になります」(52p)
 つまり「アメリカが米国債売却を理由に中国のいいなりになる可能性は限りなく低い」ということである。
 もう一つが王岐山の親せきが経営する「海航集団」のことである。
 つい先週もアメリカのファンドを買収しようとして「外貨制限」を理由に中止したが、表向きの理由はともかく、海航集団委はドル資金が欠落しているのである。
 なぜならアメリカ進出ならびに米企業買収資金として、同集団はアメリカドル建ての債券を発行した。これが「2017年夏に事態は一変、バンクオブアメリカをはじめあらゆる投資銀行が、ガバナンスの問題があるということを理由に取引を中止した」(133p)のである。
 すなわち「アメリカの金融機関が米ドル調達のパイプを閉めてしまえば、アメリカで展開している(中国の)企業のほとんどが成立しない」(134p)
 かくも報道と現実の落差は大きい。

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宮崎正弘の新刊予告  宮崎正弘の新刊予告  宮崎正弘の新刊予告   
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宮崎正弘『アメリカの「反中」は本物だ』(ビジネス社)
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 6月3日発売予定、予価1412円
 ――トランプは歴史的な同盟の組み替えを行っている。TPP離脱、NAFTA見直し、パリ協定離脱、イラン核合意離脱。なにもかも、そのグランドデザインは、中国を同盟国から敵国への認定替えにあるのだ!
 ――現況を世界史的視点から見つめ直すと、世界とアジアはこうなって見えてくる
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 読者の声 どくしゃのこえ READERS‘ OPINIONS 読者之声
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(読者の声1)貴誌読者欄の「東海子」こと、落合道夫氏の投稿を愛読しています。以前から鋭利な論評の切れ味を楽しませていただいてきました。中身は変わりませんが、ご本名で書かれるようになって、少し文体が変わりましたね。『黒幕はスターリンだった』もたいへん勉強になりました。これからもご投稿を愛読させていただきます。
貴誌前号の書評『戦国日本と大航海時代』、大いに参考になりました。さっそく読んでみる積りです。最近キリスト教をはじめとする一神教の害悪を論じる本がいろいろと出ており、わが意を得る思いで読んでおります。
 樋泉克夫氏の連載コラムも、その長大にやや疲れながら長年愛読しております。変わらぬご活躍を願っております。
  (横浜 虎穴)



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(読者の声2)第34回主催講演会のお知らせ。アジア自由民主連帯協議会 第33回講演会「北朝鮮問題と中国の今後」
習近平政権下、ますます覇権主義の野望をたくましくする中国、そして南北・米朝首脳会談と続く不気味な北朝鮮の外交政策が、いま、東アジアに大きな危機をもたらしています。自由と民主主義をアジアで実現するためにも、これら独裁国家の現状分析は不可欠です。今回は、ノンフィクション作家として、中国の野望と実態を鮮やかに暴いてきた河添恵子先生をお招きし、「北朝鮮問題と中国の今後」と題した講演を開催します。ぜひ多くの皆様のご参加をよろしくお願いします(事前申し込みは不要です)
   記
日 時  6月17日(日)午後1時半開場 2時開会
講 師  河添恵子氏(ノンフィクション作家) 
演題   「北朝鮮問題と中国の今後」
参加費   1000円
場 所    TKPスター会議室飯田橋駅前(当初案内の御茶の水から変更になりましたのでご注意ください)
      東京都新宿区揚場町1-21 飯田橋升本ビル8階(東西線、南北線、有楽町線「飯田橋駅」B4A出口より徒歩1分。JR線「飯田橋駅」東口より徒歩2分
    https://www.kashikaigishitsu.net/facilitys/st-iidabashi-ekimae/access/
主 催  アジア自由民主連帯協議会(会長ペマ・ギャルポ)
http://freeasia2011.org/japan/archives/5430



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(読者の声3)関西の愛読者のみなさんへ。
 日頃安全保障を考えそうにもない農政が何故食糧安全保障を言い、有事を想定して食糧自給率向上を叫ぶのか、そしてそのために何故減反政策を実施してきたのか。瑞穂の国のコメを特別扱いしながら何故国際競争力のない農業になったのか。
 今回講演はキャノングローバル戦略研究所の山下一仁氏です。事前申し込みください。         
           記
日時: 5月26日(土) 14:00
内容: 1400 講演:キャノングローバル戦略研究所 研究主幹 農水省OB         山下一仁 氏
            テーマ: 「日本の農業を破壊したのは誰か」
    1530 質疑応答     1700 懇親会
場所: たかつガーデン(大阪府教育会館)2F 「鈴蘭」会議室 
      TEL:06(6768)3911   〒543-0021 大阪市天王寺区東高津町7番1号 
      地下鉄千日前線(又は谷町線)谷 町9丁目下車(北東へ)5分
会費: 4500円程度(懇親会費を含む。講演のみは1,500 円。ただし学生は無料)
主催: 弘志会 幹事 福井成範  fukuima@tree.odn.ne.jp
                  090-3090-5452



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(読者の声4)「中国が再生産する南京大虐殺」の嘘を検証する講演会です。濡れ衣を着せられた松井石根大将、いまはらすとき。産経新聞「歴史戦」の記者が明快に解説を加えます。「南京大虐殺」とかのフェイクを朝日新聞がでっち上げて、日本の教科書にまで掲載されるという大失態、その悪影響は計り知れず、背後にある陰謀とは?
             記
とき   6月22日(金) 午後六時半
ところ  文京シビックセンター 三階会議室
講師   原川貴郎(産経新聞記者)
演題   「中国が再生産する南京大虐殺」
参加費  1000円(学生500円)
主催   南京戦の真実を追究する会(会長 阿羅健一)
問い合わせ howitzer@waltz.ocnne.jp
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(休刊のお知らせ)地方講演旅行のため小誌は明日(15日)−17日が休刊です
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西部邁 vs 宮崎正弘
『アクティブ・ニヒリズムを超えて』(文藝社文庫)
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 6月5日発売!  定価720円(税抜き)
 「主権国家」であるはずの日本に外国の軍隊があり、事実上、アメリカの保護領であるという基本的認識を共有しているので議論が噛み合わないということはなかった。
とりわけ合点したのは自存自立の精神の回復であり、西部氏が盛んに「アクティブ・ニヒリズム」に言及し、また三島由紀夫論の精髄を語り、アンドレ・マルローへの憧れを語った。「アクティブ・ニヒリズム」を西部氏は「ひたすら何かのアクションへ自分を駆り立ててしまえという衝動」と言った。安保反対運動も全学連も、西部氏の中ではチャレンジであり、保守への目覚めも「転向」ではなく「天性」のものだった。
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▼宮崎正弘の新刊   http://miyazaki.xii.jp/saisinkan/index.html
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<宮崎正弘の書き下ろし単行本>
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『米国衰退、中国膨張。かくも長き日本の不在』(海竜社、1296円) 
『AIが文明を衰滅させる  〜ガラパゴスで考えた人工知能の未来』(文藝社、1404円) 
『習近平の独裁強化で、世界から徹底的に排除され始めた中国』(徳間書店、1080円) 
『連鎖地獄―日本を買い占め、世界と衝突し、自滅する中国!』(ビジネス社、1188円)
『西郷隆盛 ――日本人はなぜこの英雄が好きなのか』(海竜社、1620円) 
『金正恩の核ミサイル 暴発する北朝鮮に日本は必ず巻き込まれる』(育鵬社、1512円)
『米国混迷の隙に覇権を狙う中国は必ず滅ぼされる』(徳間書店。1080円)
『日本が全体主義に陥る日  旧ソ連圏30ヵ国の真実』(ビジネス社、1728円)
『吉田松陰が復活する』(並木書房、1620円)

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<宮崎正弘の対談・鼎談シリーズ> 
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宮崎正弘 v 福島香織『世界の中国化をくい止めろ』(ビジネス社、1404円)
宮崎正弘 v 河添恵子『中国、中国人の品性』(ワック、994円) 
宮崎正弘 v 渡邊惣樹『激動の日本近現代史 1852−1941』(ビジネス社)
宮崎正弘 v 藤井厳喜『韓国は日米に見捨てられ、北朝鮮と中国はジリ貧』(海竜社) 
宮崎正弘 v 福島香織『暴走する中国が世界を終わらせる』(ビジネス社、1188円)
宮崎正弘 v 高山正之『日本に外交はなかった』(自由社、1080円)
宮崎正弘 v 馬渕睦夫『世界戦争をしかける市場の正体』(ビジネス社、1188円)
宮崎正弘 v 宮脇淳子『中国壊死』(ビジネス社、1188円)
宮崎正弘 v 小川榮太郎『保守の原点』(海竜社。1620円) 
宮崎正弘 v 室谷克実『赤化統一で消滅する韓国、連鎖制裁で瓦解する中国』(徳間書店) 
宮崎正弘 v 室谷克実『悪あがきを繰り返し突然死の危機に陥る中国と韓国』(徳間書店)
宮崎正弘 v 室谷克実『日本に惨敗しついに終わる中国と韓国』(徳間書店) 
宮崎正弘 v 室谷克実『仲良く自滅する中国と韓国』(徳間書店、以上4つは1080円) 
宮崎正弘 v 石平『いよいよ、トランプが習近平を退治する!』(ワック、994円)
宮崎正弘 v 石平『私たちの予測した通りいよいよ自壊する中国』(ワック、994円) 
宮崎正弘 v 渡邉哲也『世界大地殻変動でどうなる日本経済』(ビジネス社、1404円)
宮崎正弘 v 渡邊哲也『激動する世界経済!』(ワック、994円) 
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宮崎正弘 v 石平、福島香織『日本は再びアジアの盟主となる』(宝島社、1296円)
宮崎正弘 v 石平、福島香織『中国バブル崩壊の全内幕』(宝島社、1296円)
宮崎正弘 v 田村秀男、渡邊哲也『中国経済はどこまで死んだか』(産経新聞出版) 
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(休刊のお知らせ)海外取材のため小誌は5月23日から31日を休刊します
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 宮崎正弘のホームページ http://miyazaki.xii.jp/
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(C)有限会社・宮崎正弘事務所 2018 ◎転送自由。転載の場合、出典明示
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  • ななし2018/05/17

    聖書に書いているが、信仰によってアブラハムの子孫となる。

    旧約にも新約にも書いてある。。

    したがって、ユダヤ教、キリスト教徒は、アブラハムの血のつながっていないアシュケナージでも、

    アブラハムの子孫である。聖書をお読みになるように。

  • 名無しさん2018/05/17

    太陽光発電名目にした中国資本の土地取得進み住民に不安 (3/3ページ)

    http://www.zakzak.co.jp/society/foreign/news/20170605/frn1706051034008-n3.htm

    宮内庁ロールスロイス修理不可の記事を書いた中田絢子

    http://katasumisokuhou.blog.jp/archives/8990840.html?ref=popular_article&id=7648270-222088 

    川崎ヘイトスピーチ条例の危険性(6)

    http://blog.livedoor.jp/the_radical_right/archives/53280074.html

    ノースリーブワンピース

    https://www.google.co.jp/search?tbm=isch&q=%E3%83%8E%E3%83%BC%E3%82%B9%E3%83%AA%E3%83%BC%E3%83%96%E3%83%AF%E3%83%B3%E3%83%94%E3%83%BC%E3%82%B9&chips=q:%E3%83%8E%E3%83%BC%E3%82%B9%E3%83%AA%E3%83%BC%E3%83%96%E3%83%AF%E3%83%B3%E3%83%94%E3%83%BC%E3%82%B9,g_42:%E3%83%95%E3%82%A9%E3%83%BC%E3%83%9E%E3%83%AB&sa=X&ved=0ahUKEwjV06OglonbAhXJJJQKHQOfAogQ4lYIlQEoAA&biw=1097&bih=531&dpr=1.75

    欧米で「肺がん検診は役に立たない」という試験結果が出た

    https://ameblo.jp/milkymilky-9060/theme4-10095414121.html

    チマチョゴリの真実

    http://hatekorea.blog.fc2.com/blog-entry-405.html

    消えた中国人 5年間で1万人超 昨年の失踪外国人が最多 治安に影響も

    https://www.sankei.com/affairs/news/161031/afr1610310002-n1.html

    大日本帝国海軍の指定慰安所

    http://tainichihate.blog.fc2.com/blog-entry-352.html

    当事者のひとりという自覚はありますか?

    http://fetia.blog34.fc2.com/blog-entry-1186.html

  • 名無しさん2018/05/16

    惑星地球の戦いは、第三次世界大戦を欲するシオニスト狂信者と平和と友好を欲する多くの人類との間に最終決戦が近づいているので、中東、マレーシア、インドネシア、欧州、米国他における動きによって過熱している。



    この点で、米大統領ドナルド・トランプのイラン核協定の破棄は、表面的にはシオニストの勝利である。しかし、最終的には、イランとイスラエルは北朝鮮に続いて核を放棄させられ、従って中東の恒久的平和をもたらすことになる。



    イラン核条約に関するトランプの動きは、ドナルド・トランプ政権と多くの欧州政権との間に公の争いを引き起こした。こうして私たちは欧州委員会委員長ジャン・クロード・ユンケルにEUが米国を『置き換えなければならない』と言わせしめた。



    http://www.dailymail.co.uk/news/article-5709743/We-replace-United-States-EU-chief-attacks-America-turning-allies.html





    一方、ドイツのアンゲラ・メルケル首相は、欧州はもはや米国の軍事的保護は期待できないと述べた。



    https://www.bloomberg.com/news/articles/2018-05-10/merkel-says-europe-can-t-count-on-u-s-military-umbrella-anymore





    もちろん、フランス大統領エマニュエル・マクロンと英国首相テレサ・メイもまたトランプの動きを非難した。米国と欧州の間のこの明確な分裂は、戦後に前例がない。



    トランプはシーメンスのようなドイツ企業と同様に、エアバス、トータル、ルノーとブジョ?のようなフランスの国際企業によって贈賄されている可能性のあるEUと米国の当局者を引きずり降ろすために、イラン協定から手を引いている。興味深いことに、イランの外務大臣のジャバド・ザリフは核協定の関連で賄賂を受けた西側の政治家の名前を明かすと脅すことで、この主張を裏付けた。



    https://www.redstate.com/streiff/2018/05/13/irans-foreign-minister-threatens-expose-western-diplomats-took-bribes-create-iran-nuclear-deal/





    この取引に関連して贈収賄に関与している西側の政治家には、前フランス大統領フランシス・オランド、現フランス大統領マクロン、ドイツのメルケル、前米大統領バラク・オバマと前米国務長官ジョン・ケリーが含まれる。



    いずれにしろ、このイランの動きに関して興味深いことは、トランプ政権と中国政府の間の深いレベルの調整の兆候を示している。「お金に従う」とか、「誰が恩恵を受けるか」という古い格言に従えば、欧州人が最も苦しみ、中国が新たな制裁措置から最大の利益を得ることに気付くはずだ。特に、中国国有石油会社CNPC(中国国営石油会社)がフランスのトータルのイランにおける大規模石油事業を買収しようとしているようだ。



    http://www.presstv.com/Detail/2018/05/11/561379/CNPC-set-to-replace-Total-in-Iran-gas-project





    このことは、中国が欧州のガスの主要供給者として、ロシアに加わることを意味している。



    時期はイランとつながる中国の新しい鉄道の開業と一致しており、イランの欧州における喪失の代わりを提供しようとしている(中国は近年はイランとの取引が少ない)



    シオニストは第二次世界大戦時、自分自身を攻撃して別の国を攻めることによってヒトラーのように行動した。正確に言うと、イスラエルの悪党ナチス政権ベンジャミン・ネタニヤフはゴラン高原のイスラエルの地域を攻撃して、シリア内のイランの資産を攻撃する言い訳を作った。言うまでもなく、この最近の犯罪行為は、シオニスト狂信派が希望する第三次世界大戦を始めることに失敗した。



    もちろん、イランに関するすべての騒動は、戦争誘発シオニストにとって破滅的になるマレーシアの事件から、世界の注意を逸らした。ここでは、元首相のマハティール・モハメッドが先週の選挙でシオニスト人質のナジブ・ラザックから権力を奪った。このことは、世界のまだ眠っているの人々がマレーシア航空370便に起こったことを知ることを意味している。つまり、我々は世界中の指導者たちが、飛行機はディエゴ・ガルシアの米軍事基地に運ばれ、テルアビブに飛び、そしてフロリダに飛び、そしてマレーシア航空17便として再塗装され、その後にロシアを揺さぶるためにウクライナで吹き飛ばされてオランダの世界の指導者たちを脅した。このマレーシア語のウェブサイトは彼ら何が起こったかを正確に知っていることを示している:



    http://bumiyangtercinta2.blogspot.jp/2015/11/terbongkarnya-misteri-pesawat-mh370-dan_15.html?m=1



    それからもちろん、マレーシアの1MDB開発基金に関する数十億ドルの横領スキャンダルがある。複雑なスキャンダルにはゴールドマンサックス、UBS、ドイツ銀行、映画“The Wolf of Wall Street,”等が関与している。マハティールはこのスキャンダル調査が開始されたときに国を去ろうとした首相ラザックを阻止した。シオニスト企業メディアがマハティールを反ユダヤと非難した後に、厄介な問題としてマレーシアの政権交代を突然報道したことは興味深い。



    https://www.timesofisrael.com/malaysias-new-92-year-old-prime-minister-is-a-proud-anti-semite/



    シオニストは最近インドネシアを爆撃するのに忙しかったようである:



    「テロリストはインドネシアに来ていた。これはキリスト教徒とイスラム教徒の間の大きな衝突を引き起こすために作られた偽旗事件である。我々はこれが起こることを知っていた。それはインドネシアを支配しようとするシオニストン勢力の企みに結びついている。(分断と征服)



    https://sputniknews.com/asia/201805141064422643-indonesia-surabaya-explosion-police-hq/



    https://www.indonesia-investments.com/news/todays-headlines/terrorism-in-indonesia-suicide-bombings-at-3-churches-in-surabaya/item8791





    これは非常に深刻です。インドネシアは東南アジアで最も重要な国である。インドネシアを支配する勢力がこの地域を支配する。



    この地域の激動のすべては、最近反中国のスタンスを180度転換した日本の大きな変化から注意を逸らせた。先週、首相の安倍晋三によって李国強中国首相が日本を訪問し、両国は多くの協力協定に調印した。最も重要なことは、原則として中国人民元の為替スワップ協定を再開することに合意した。これはもちろん、石油ドル体制にさらなる打撃を与える。



    http://www.xinhuanet.com/english/2018-05/11/c_137172732.htm





    この友好の再開は、朝鮮半島統一に見られる北東アジアの米政策の変化によって可能となった。福島がシオニストの戦争犯罪であり自然災害ではないという真実はやがて表に出る。



    一方、米国に戻ると、ハザールマフィアを排除するプロセスが続いている。特に、反トランプ、ヒラリ―クリントン支持のニューヨーク州検事総長エリック・シュナイダーはクリントン財団とNXIVM子供人身売買の所為セックスオカルトの保護に対して、ブロンフマン相続人クレアとサラと共に起訴される可能性が高い。



    https://nypost.com/2018/03/27/inside-the-cult-authorities-allege-was-a-secret-society-of-sex-slaves/









    シュナイダーマンの排除がFBI調査官にとって、更なる徒党や民主党員の引きずり降ろしを前進させることが今可能となった。



    また、更なる軍隊が米国の引き続き清掃する準備を活性化するために呼び戻されている。その一環として、イラン・コントラ海兵隊のオリバー・ノース大佐は現在、銃の権利を守るためにNRAの総裁になっている。









    しかし、米軍が米国の清掃を真剣に考えるならば、彼らはドナルド・トランプをもっと詳細に調べなければならない。トランプが彼のキャリアを通じてロスチャイルドから資金を提供されていたことを示す包括的な証拠を提示するビデオを送ってきた。基本的に、ロスチャイルドがトランプにジャンプするように言うと、彼は「どのくらい?」と答えると主張している。









    https://www.youtube.com/watch?v=FhTMy9ma2mQ&feature=youtu.be







    我々はロスチャイルドのロンドン本家の新統領ナザニエル・ロスチャイルドは改革者であると伝えられていた。しかし、彼の言動にこの証拠が見られない限り、この家族の多くが隠れている島のミサイル座標を米軍に提供する。この島と、スイスのチューリッヒとツーグが人類を解放する鍵となる。



    http://2012portal.blogspot.jp/2018/05/entry-protocols.html

  • 名無しさん2018/05/16

    フリーメーソン(イルミナティ)は、1992年、公表した「アジェンダ21」で新世界秩序(NWO)を具体的に表現している。それは、アダム・ヴァイスハウプトがメーソンとイルミナティを合体させたときの世界征服計画が下地だ。さらに、「人口大幅削減」「私有財産没収」「職業選択の自由禁止」「子供は国家が没収」「反対運動は厳罰」「強制移住の執行」「企業、資源は国家管理」などが明記されている。



     デーヴィッド・アイク氏は、断言する。



    「アジェンダ21は、人類大淘汰のための計画なのだ。保護と言う名目の下に、地球上の土地の大部分を盗み取り、あらゆる次元でファシスト的支配構造を強要し、人類をマイクロ・チップ付きの完全な農奴や奴隷に変えてしまう計画に他ならない」



    「40章からなる計画に記されているのは、世界を乗っ取るための手順に他ならない」



     「人類家畜化」計画は、2極化する。?洗脳された人類と覚醒した新人類たち。



     ショックで困惑しながらも、目が覚めたはずだ。つまり、洗脳から目覚め、覚醒したのだ。



     「無知は罪であり、知ろうとしないことは、さらに深い罪である」



     無知から脱却して、目覚め、覚醒したのだ。もはや、あなたは地球を支配し、人類を家畜化しようとしている連中に騙されることはない。問題は、いまだ洗脳から覚めない人々だ。まさに彼らこそ、人口削減の生贄なのだ。彼らは、日々垂れ流されるマスコミ情報のみが正しいと素朴に信じている。テレビや雑誌で流される不倫記事や芸能情報などに一喜一憂して日々を送っている。この人たちは、地球を闇から支配してきた勢力が存在するなどツユほども知らない。思ってもいない。まさに、赤子同然の状態で生きている。赤子の手をひねるように、闇の力にすれば、生殺与奪は簡単である。生命も財産も自在に奪うことができる。まさに、それは悪魔たちの垂涎の獲物だ。



     お願いしたい。ゴイム(獣)として処分される前に、その生命と尊厳を救っていただきたい。



     「地球皇帝」そして「魔王」と呼ばれた一人の男が死んだ。デイヴィッド・ロックフェラーである。その死は想像を絶するほど大きい。その死を境に、世界のあらゆる分野が一斉に動き始めた。世界の産業が変わる。技術が変わる。経済が変わる。政治が変わる・・・・。例えば、全世界のEVシフトの動きを見ても、誰がこのような激変を予測できただろうか? 魔王の死で、まぎれもなくスタート・フラッグが振られた。ヨーロッパ諸国のガソリン、ディーゼル、ハイブリッド、三車種の販売禁止発表は、日本政府、さらに自動車メーカーには衝撃だった。そして、各国が、矢継ぎ早に禁止を打ち出した。日本だけが蚊帳の外である。



     さらに唖然とするのは識者、学者、政治家、マスコミ人の誰一人も、この状況を深刻にとらえていない。2017年ショックの認識すらない。



     EVシフトは国難と言うしかないほどの危機である。日本のトヨタは、EV開発において2周以上の周回遅れだ。世界でどのメーカーも見向きもしなかった燃料電池車FCVに血道をあげて、方向を見失った。闇の勢力の口車に、まんまと乗せられ、騙され、水素文明なる妄想に誘導されたツケは余りにも大きい。



     シャープ、ソニー、パナソニック、そして東芝、さらにトヨタまでもが昔日の面影はない。先進諸国の過去20年間のGDPを比較すると、中国14倍、アメリカ、イギリス、フランスも約2倍、ドイツですら1・4倍の成長だが、日本だけは0・85倍である。先進諸国では日本だけが右肩下がりで貧しくなっている。経済力では韓国にすら抜かれそうだ。もはやコメディだ。



     ビジネス社から『日本病』と言う警告書が出版された。日本社会には、自己保身という病理が蔓延している。その病根は官僚主義ウイルスである。誰もが御身大事で見ざる、言わざる、聞かざるを決め込む。危機が来るとクワバラ、クワバラで頭隠して尻隠さず。これでは世界の激動、激変についていけるわけがない。マックス・ウェーバーは「官僚主義が組織を滅ぼす」と喝破し、警告している。その恐ろしい予告は、我が日本社会の現状を的確に予想した。「このままでは日本はアジアの最貧国になりますよ」とある人は嘆いていた。アジア最貧レベルの貧しい日本を後の世代に残していいものか!



     魔王デイヴィッド・ロックフェラーはもういない。世界を理不尽に支配してきた天魔たちは、その勢いを失いつつある。恐れるなかれ。危機を好機に転じて自由闊達、天衣無縫の勢いでこの国難をとらえ、乗り切っていただきたい。

  • 名無しさん2018/05/16

    蓮舫「日本人でいるのは都合がいいから。外国に行きやすい。いずれ台湾籍に戻そうと思っています」

    http://deliciousicecoffee.jp/blog-entry-7080.html

    福島瑞穂、必死に話題を変えようとする

    http://katasumisokuhou.blog.jp/archives/8806427.html?ref=popular_article&id=7648270-222088

    DHC:吉田会長のお言葉

    http://hatekorea.blog.fc2.com/blog-entry-404.html

    マネ

    https://www.google.co.jp/search?tbm=isch&q=%E3%83%9E%E3%83%8D&chips=q:%E3%83%9E%E3%83%8D+%E7%B5%B5%E7%94%BB,online_chips:%E5%B0%91%E5%B9%B4,online_chips:%E5%90%B9%E3%81%8F%E5%B0%91%E5%B9%B4&sa=X&ved=0ahUKEwj7gsuW1IbbAhWFT7wKHcpYBMIQ4lYIKCgB&biw=853&bih=413&dpr=2.25

    髭剃りは枚数が多ければいいってもんじゃない 

    http://ratata.necrodancer.jp/2017/11/post-374/

    長持ち (タイヤ)のクチコミ掲示板

    http://bbs.kakaku.com/bbssearch/search.asp?searchword=%92%B7%8E%9D%82%BF&bbstabno=8&topcategorycd=60&categorycd=7040

    敵は入り口で撃滅せよ! 2

    https://ameblo.jp/nakasugi-hiroshi/entry-12374832601.html

    70人以上の中国人観光客が消えた?日本が報じない行方不明事件の真実

    http://dailynewsonline.jp/article/1359264/

    ◆がん放置療法は無理矛盾のない合理的な対処法

    https://ameblo.jp/milkymilky-9060/theme-10095414121.html

  • 名無しさん2018/05/15

    エルサレムの本来の場所は、イエメンのアシール地方であって、現在のイスラエルの地とは何の関係もありません。次に、そのエルサレムはユダヤ人の首都だということですが、これは、聖書の神とやらの約束が、現代でも有効であると仮定した上での話です。法的には何の意味もない。

      しかも、その約束をしたアブラハムの血を引いているのは、パレスチナ人の方なのです。現在のイスラエルに居るユダヤ人はその大部分がアシュケナジー・ユダヤであり、アブラハムの血を全く引いていないことが、DNAからもはっきりとしています。

      このように、この土地に何の関係もない人間が、おとぎ話のような紀元前の物語を根拠に、その土地は俺たちのものだ、だからお前たちは出ていけと言っているわけです。パレスチナ人は何千年もこの地に暮らしてきており、この土地は彼らのものです。

      なぜ、このようなイスラエルの横暴が許されているのか。イスラエルをポケットマネーで作ったロスチャイルド家が、後ろに居るからです。

  • 名無しさん2018/05/15

    10日の朝に、シリア軍がゴラン高原にあるイスラエル軍の基地にミサイルを発射しました。これはイスラエルのシリア空爆に対する報復でした。しかし、欧米のメディアは、このシリア軍の報復をイラン軍によるものと報道し、イランvsイスラエルを導火線とする第三次大戦に持ち込もうとしました。

      しかし、ロシアはまったくもって冷静で、米軍も反応しませんでした。米軍が戦争に参加しなければ、イスラエルに勝ち目はないと考えられます。

      状況が思うように進まないイスラエルのリーベルマン戦争大臣は、“イスラエルは、現在の状況において、戦争に耐えうる状況にはない”と発言したようです。

      イスラエルはシリアの報復攻撃に対して、“被害や標的となった地点について口をつぐんだまま”であり、現実にはかなり大きな被害が出ていると思われます。先の発言は、イスラエルが単独では戦えない状況にあることを示しています。

      ロシア軍が現在世界最強であることを、NATOは認めているようです。こうしたロシアを後ろ盾にするシリアに、イスラエルが攻め込むとは思えません。

      プーチン大統領の狙いはあくまでもイスラエルであるように思えます。トランプ政権を支えている米軍は、ディープステート壊滅作戦を実行に移しており、ディープステートを具体的に表現すると、イスラエルとシオニストということになります。頂点に居るのはロスチャイルド家です。

  • 名無しさん2018/05/15

    北朝鮮と日本人拉致問題

    http://blog.livedoor.jp/the_radical_right/archives/53279754.html

    宮内庁のロールスロイス記事は完全なデマ確定→記事を書いた朝日新聞の中田絢子記者

    http://deliciousicecoffee.jp/blog-entry-7078.html

    敵は入り口で撃滅せよ!

    https://ameblo.jp/nakasugi-hiroshi/entry-12374831287.html

    太陽光発電名目にした中国資本の土地取得進み住民に不安 (2/3ページ)

    http://www.zakzak.co.jp/society/foreign/news/20170605/frn1706051034008-n2.htm

    鎌倉文学館

    https://www.google.co.jp/search?q=%E9%8E%8C%E5%80%89%E6%96%87%E5%AD%A6%E9%A4%A8&tbm=isch&tbs=rimg:CYkG85HQVwkUIjhVze9oFXdp5ZTLSw7cw5ptk_1Dv3UDbgNTSihdkHxOwarVduLo2S2hRH9bYKmHHKCgbjslesMEKvSoSCVXN72gVd2nlEYvEwpIzkeb4KhIJlMtLDtzDmm0RCPxXqTRVt20qEgmT8O_1dQNuA1BG4OkiDEFGVUioSCdKKF2QfE7BqEUF-MMeUGNWmKhIJtV24ujZLaFERSxNjzIZN3T0qEgkf1tgqYccoKBEyetiHUImNRyoSCRuOyV6wwQq9Ed-AISZlTUDg&tbo=u&sa=X&ved=2ahUKEwjhnr7b0YTbAhUBebwKHUIDB14Q9C96BAgBEBg&biw=853&bih=403&dpr=2.25

    「日本人女性と中国人女性の14の違い」中国のネット上で再び話題に

    http://nylongirls.jp/archives/2979677.html

    カーボンスチール

    https://www.kurashi-happy.com/SHOP/300061.html

    加藤厚労相が<ウソの答弁>をしたようです。

    https://news.yahoo.co.jp/byline/sasakiryo/20180512-00085138/

    日本でも数カ所しかない円形歩道橋上のタイムラプス撮影したい ・・

    https://ameblo.jp/ooshima-music/entry-12053210617.html

    佐々木希 と福田成美

    https://sokkuri.net/alike/%E4%BD%90%E3%80%85%E6%9C%A8%E5%B8%8C/%E7%A6%8F%E7%94%B0%E6%88%90%E7%BE%8E

  • 名無しさん2018/05/15

    王岐山系の「海航集団」は本当に経営危機に陥っているのだ 無視しがちな細かなニュースを拾い、米中貿易戦争の実態に迫る ♪

    渡邊哲也『米中関係が決める五年後の日本経済』(PHP新書)←情報ありがとうございます。

  • 名無しさん2018/05/14

    いつもお勉強になる情報有り難いです

  • 名無しさん2018/05/14

    変化は宗教だけに繋がっているのではなく、世界の金融と権力の最上層にも密接に繋がっている。何故ならバチカンが世界の大半の政権とリーダーに対して“鉛か銀か”、つまり鉛の弾丸による暗殺か、バチカン銀行の口座に彼ら名義で預けられた金(かね)すなわち「銀貨」か、という選択肢を与えては、極秘に支配しているせいだ。



    また、バチカンのナンバー3で金融の責任者であるジョージ・ペル枢機卿が、表向きは教会の性的虐待を隠蔽したかどで刑事責任に問われているとの理由で、権力の座から排除された。彼の裁判は偶然にも、マルタ騎士団が自分たちの新しいトップを選出したのと同じ5月2日に開始していた。

    https://www.theguardian.com/australia-news/2018/may/01/who-is-cardinal-george-pell-and-what-is-he-accused-of



     

    これは、西洋の金融の頂点、いわばディープ・ステートの根幹が新たな管理下に入ったことを意味している。



    こういった諸々の変化は、南アメリカとアフリカで貧困および環境破壊と戦うための一大キャンペーンを融資するのに高度な金融商品を利用するというフランシスコ法王の思い切った動きと軌を一にしている。この動きの裏には際限なき財源がどうやらあるらしい。



    また、金塊や歴史的な資産群への権利を巡る高度な陰謀が進行中だ。



     例えば、アルファ&オメガとして知られているジュリア・ディヴィナグラシアが誘拐された。アルファ&オメガは冷戦中に西側とソ連側のどちらにも融資していた。



    米国の軍産複合体内にははっきりとした連帯と、カバール支配を恒久的に終わらせようとする固い決意がある。



     上で言及した「良識派のロジャーズ(NSA)が、元諜報機関職員のマイケル・フリン(国防情報局)、アルビン・「バーナード」・クロンガード(CIA)、ルイス・フリー、ロバート・ミュラー(FBI)や、高級将校の面々に今や加わることとなった。トランプの精鋭の護衛部隊としてディープ・ステートを葬り去るためだ。



    NSAの新しい長官であるポール・ナカソネ陸軍中将は、CIAも管理することになり、彼自身は統合参謀本部に直属する。現在、国務長官を務めている前CIA長官のマイク・ポンペオは軍に現役復帰したと報告されており、これはつまり今やアメリカ国務省もが米軍事政権の管理下に入ったことを意味する。



     

    本物の変化が起こっているということであり、それが目に見える形となったのが勿論、朝鮮半島の平和に向けた動きなのだ。もう一つの印が、虚偽の“ホワイトヘルメット”とかいうシリアのプロパガンダ集団への援助を打ち切るという国務省の決定だった。



     極秘起訴が2万9千件を超え、司法省・CIA・FBI・国務省で粛清が実行され、ブッシュ・シニアが病院から叩き出され、ディープ・ステートには動揺が拡がっている。入院というのは、ディープ・ステートの工作員が逮捕を避けるために使う絶対確実な方法だ。



    ジョン・“ダーイッシュ”・マケインが、“自然死”とやらで近付きつつある自分の“葬式”では、ジョージ・W・ブッシュやバラク・オバマには弔辞を述べて欲しいが、トランプは招待しないと発表した点も興味深い。





    勿論、“ディープ・ステート”という持って廻った表現を使うことで誰もが直接の言及を避けている存在とは、マケインのスポンサーであるイスラエル国家とシオニスト連中だ。



     奴ら側からすると、物事は非常に早い速度で崩壊していっている。悪魔を崇拝しているイスラエル首相のベンヤミン・ネタニヤフは、5月9日にモスクワで戦勝記念パレードを見るために呼び出された。そこでプーチンが、世界規模での通貨リセットを妨げている最終段階の対立に終止符を打つための最後通牒を発する予定なのだ。



     

    イスラエルはイラン合意を駄目にしようと模索しては世界中で孤立しており、しかも9.11と3.11が暴露間近で、シオニズムは瀕死の状態だ。おまけに、上位のシオニストとしてホワイトハウス担当工作員であるジャレッド・クシュナーは脇に追いやられてしまった。



    イスラエルは今や自国のものより優良なロシア製の兵器に囲まれており、世界中で「ボイコット・投資撤収・制裁」(BDS)運動の標的となり、アメリカの下院にBDS支持者を罰する表現の自由反対の法律を通過させるよう強要出来ず、アメリカ最高裁判所のジェズナー対アラブ銀行の判決に負けたことで法廷戦争でも倒され、国連の安全保障理事会では議席を拒否された。





    アメリカ第二艦隊の活動が再開されたことで、米露合同安全保障構造において中国とイスラエルを遠ざけておき、東海岸と欧洲を防衛することになる。



     「米露合同安全保障構造」の話の中で欧洲に言及があったのは、ロシアとアメリカが欧洲に関して何らかの合意に至ったことをほのめかしているのだろう。



     4月29日にアムステルダム・スキポール空港が“停電”とやらで一晩中閉鎖されていたのだから、興味をそそる。現代の空港というものは非常に豊富な予備の電源を色々と有している訣で、カバール上層部の標的を排除すべく複数の特殊部隊を欧洲中に派遣できるよう、空港が閉鎖されたというのが妥当な線ではないだろうか。



     

    英国のテリーザ・メイやドイツのアンゲラ・メルケル、フランスのエマニュエル・マクロンといったカバールで目視可能なまだ残っている。





    マクロンに関しては、自身の警備隊から余りにも孤立したため、外国籍のボディーガードたちを使う羽目になり、英語で話し掛けている。もし米国の大統領がスペイン語を話すアメリカ国籍ではないボディーガードを雇ったら、アメリカ市民はどう感じるか想像してみて欲しい。



     5月5日には、その多くが軍や其の他の政府職員で構成された5千人以上のデモ参加者が、フランスの精鋭CRS【=共和国保安機動隊】要人警護部隊の一員であるマルク・グラニエの釈放を要求してパリの精神科病院へとデモ行進した。



    グラニエはハイレベルの政府の不正行為(官僚や警察官やジャーナリスト等の幾人もの暗殺を含む)を5月2日に上げたユーチューブ動画の中で暴露した後、無理矢理に精神科病院へと収容されたのだ、と評議会が指摘していた。その動画(フランス語)はここから視聴できる:

    https://www.youtube.com/watch?v=zfJ1i5B1YMA



     



    グラニエは万が一彼の身に何か起こったときのための保険として、移行評議会やパリのロシア大使館に詳細な証拠を残している。さて、実際に何か起こってしまったのだから、悪魔崇拝のマクロンと彼の偽物の政府がどの程度権力の座に留まり続けることが出来るか見物させてもらおうではないか。

  • 名無しさん2018/05/14

    イスラエルが結構追い詰められております。裏では色々進行しているのかもしれません。

      そしてマルタ騎士団総長の代替わりです。写真を見るだけで、印象が全く違う二人なので大変分かり易い。フランシスコ法王に繋がってていーのか、とは心配になりますが。

      フランスもマクロンが居坐り続けているし、胸のすくようなニュースが欲しいです。

  • 名無しさん2018/05/14

    ユダヤ人の一部に幼児の生き血をすする黒魔術の儀式があると知って、理解できなかった。



     最大の問題は、闇から地球と歴史を支配してきた連中が、新世界秩序(NWO)なる「人類家畜化」計画を本気で着々と進めていることだ。



     人類を家畜にするには、まず、間引きが必要だ。従順でない家畜は、処分する。



     1992年、ブラジル環境サミットで採択された「21世紀国連行動計画」(アジェンダ21)などでは、地球の適正人口は10億人とされている。



     つまり、約70億人のうち60億人を削減する。さらに、1980年、米ジョージア州にフリーメーソンが建てた石碑には「適正人口5億人」と銘記されている。これが彼らの望む理想の未来社会(NWO)なのだ。彼らは延々と人口削減の2大プロジェクトを遂行してきた。戦争と医療である。どちらも目的は「大量殺戮と巨利収奪」である。わかりやすく言えば、「人殺しと金儲け」である。