評論家の宮崎正弘が独自の情報網を駆使して世界のニュースの舞台裏を分析

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　「宮崎正弘の国際ニュース・早読み」　
　　　　　　平成２２年（２０１０）１０月８日（金曜日）
　　　　　　　　通巻３０９２号　
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　１５日から五中全会、胡錦濤は尖閣問題で追い詰められるか？
　　　尖閣衝突は江沢民・上海派・軍閥がしかけた謀略だった可能性が浮上
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　１０月１５日から第十七期第五回中央委員会（五中全会）が開催される。四日間の日程、１８日に人事発表もあると観測されている。

　第一に胡錦濤主席がようやく全権を掌握し、江沢民一派（すなわち上海派）に最後のとどめを刺せるか、どうかという状況がどうなるか。
とくに軍の上層部を入れ替え、軍内の江沢民派をなんとか少数派に追い込み、他方で長老らの影響力をそぎ落としてきた。それでも朱容基、李鵬、李瑞環らはそれなりの党内影響力を保持しているが、かれらは江沢民との距離をおく。
飴とむちで胡錦濤が採用した作戦は、これら大幹部の息子たちの高位抜擢だった（たとえば李鵬次男は山西省常任副省長）。

　第二に温家宝と共産主義青年団（団派）との協調路線は「親民路線」（ポピュリズム）を高揚させ、これで左派、原理主義者らが陣取る新華社、人民日報ならびに中央宣伝部の力量を、ネットを活用することで相対化させてきた。
　この主流派の「平和台頭」「和諧社会」キャンペーンをぶち壊し、左派をまき込む作戦を江沢民派がとるのも上海前書記＝陳良宇逮捕、十八年徒刑への逆襲劇である。

　貧困知識人層に毛沢東主義復活の兆しがあるのは左派の巻き返し、それに乗じた太子党の一部である。
　各地に毛沢東銅像をあたらに建立している地域は、こうした政争が背景に潜む。

　第三に太子党人脈の日和見主義への転落を助長し、習近平がたとえ次期主席に就任しようとも、胡、温の多大な影響力を温存させるべく、省単位、各地方政府行政単位、各省の局長クラスにいたるまで共青団人脈を配置して、太子党の周りを取り囲んできた。
　こうなると太子党もまた利権優先の上海派との距離をとるようになる。

　第四は一匹狼的存在。
　跳ね上がり薄き来は庶民のポピュリズムに訴えたが党内からは逆に反発はげしく、うきあがってきた。薄は重慶書記として地方改革に辣腕を振るっても中央に彼を支持する人脈を築いていない。
汚職摘発はネット上でたとえ若者の支持を得ても、党のヒエラルキーからは疎んぜられるわけである。

かくして百家争鳴、各派繚乱、侃々諤々の中で江沢民一派は起死回生の謀略をしかけた。軍の謀略機関をそそのかし、尖閣漁船衝突事件を演出して日中間にも緊張を醸しだし、胡・温執行部を窮地に追い込んだのだ。
これで、次期主席に習近平を確実なものとさせるばかりか、各地での上海派温存の取引を賭けている。
最新の中国からの分析である。
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　　＠＠＠＠＠＠＠＠＠＠＠＠＠　　読者の声　　＠＠＠＠＠＠＠＠＠＠＠＠＠＠
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（読者の声１）ハンガリーのアルミ精錬工場の貯水池が決壊した事件、小規模な工場ですら被害は甚大。
これで三峡ダムが決壊したなら、貴著「上海バブルは崩壊する」に書かれているように中国の下流域のみならず日本にまで影響が及ぶかもしれないとの指摘、にわかに現実味を帯びてきました。
雲南省の金沙江（長江上流）の虎跳峡を観に行った時のこと、途中の道路には高さ２メートルを超える岩が落ちているのに通行止めにもなっておらず大陸らしいと感心。
虎跳峡は日本の川とは次元の違う激流。岩波ホール総支配人の高野悦子女史が、満洲では洪水のたびに川筋が変わると書いていたことに納得。
アフガンで活動している中村哲医師の著作でも、一雨降れば大型ダンプに載らないような巨大な岩石が流れてくる川を治めるのに、日本の何百年も前の技術・技法を活用、ただし規模は１０倍以上にするくだりがあります。治山治水は日本の政治の伝統ですが、中国・朝鮮ではハゲ山に洪水。
それどころか蒋介石は日本軍の追撃阻止のために堤防の堰を切って何十万人もの犠牲者を出すほどでした。はたして三峡ダムは共産党のお偉方の振る舞いを是とするのか、それともアフガンの石仏のように恥辱のために自ら崩れ落ちるのか、どちらにしてもあまり良い未来は見えてきませんね。
　　（ＰＢ生）


（宮崎正弘のコメント）現在発売中の『ＷＩＬＬ』11月号に拙稿「三峡ダムが決壊する日」が掲載されております。
　ところで虎跳峡ですが、小生も十年ほど前に行ったことあります。あの絶壁と激流を見ると足がすくみますね。



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（読者の声２）以前、私が『週刊ポスト』を英誌『エコノミスト』と比定したところ、ご不満の体でしたが、この度の尖閣諸島問題の報道で私の指摘が正鵠を射たものであることが証明されました。
長屋住まいの職人の中に名人が三軒に一軒くらいにいたのが江戸時代の日本でした。庶民向けの下世話な週刊誌の中に当たり前のように光る記事が埋め込まれているのが現在の日本です。
こういったところにも日本人が見逃している日本のすごさがあります。
蓮舫参議院議員を駐中国大使にとの声がありましたが、尖閣諸島での事件を領土問題と間違えるような不勉強家には勤まりません。
以前、故名越二荒之助氏に貴方こそ駐中国大使にふさわしいといったところ、私がなったら喧嘩になってとても勤まらないと言って謙遜されました。今となっては河添恵子氏が最適人でしょう。
外務省アジア局長か、外務官に石平氏がなって本省からも援護すれば最高の布陣です。彼らを任命すること自体が中国政府に対して無言の意思表示となります。
安いものです。
同様のことが為替対策についても言えます。日本銀行政策委員に「円の支配者」の著者であるリチャード・A・ウェルナー、通貨問題担当特任国務大臣に大阪学院大学経済学部丹羽春喜教授を任命すれば、彼らが任命された直後から市場に大きな影響が現われます。内閣総理大臣はそういったことを理解したうえで人事権を行使すべきです。
（ＳＴ生、千葉）


（宮崎正弘のコメント）大胆な御提言。丹羽先生については満腔の賛意ですね。
　河添大使？　うーん。本人に聞いてみます。（昨晩、台湾双十節パーティで、偶然なことに彼女とばったり。それを言うとげらげら笑っていました）。
　さて『週刊ポスト』ですが、がらりと変わったのです。君子豹変とでも言えば良いのか、大変身は『週刊現代』と『週刊ポスト』ですよ。全共闘世代の代弁、左翼、リベラルの雑誌からスタンスが保守、或いはナショナリズムに復帰してきた。ですから売り上げが回復していると見ています。



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（読者の声３）かって小生が支那に出張した折、書店で以下に示す立体地図と道路地図を入手しました。
（１）中国地形（立体地図）（1998年8月北京第３次印刷、地図科学研究所編制、中国地図出版社発行）
（２）中国公路営運指南（2004年4月第２次印刷、成都地図出版社）

どちらの地図を見ても、南シナ海では、南沙群島は勿論のこと、フィリピン領海付近、インドネシア（ボルネオ島）領海付近、ベトナム領海付近まで支那の領海に組み入れられていますが（全く厚かましい限りですが）、東シナ海では、沖縄と台湾の間に領海線が引かれているだけで、日本との間には領海線は全く引かれていません。勿論、尖閣諸島はシナの領海「内」にはありません。
これを見ても尖閣諸島が「支那固有の領土ではない」ことは明確です。こんな地図は政府、マスコミあるいは支那に進出している企業の人間も多数持っているはずです。発行年の違う地図を集めて整理し、世界に公表すれば、支那の言っていることは全くの嘘と分かるはずです。こんな簡単なこともやらないマスコミ、政府は全く頭がいかれているのです。鳩山前首相の間抜けな発言には全く呆れましたが。 
（boychan）


（宮崎正弘のコメント）週刊文春の次回衆議院選挙予測（１０月１４日号）に拠れば、鳩山さんは落選予測です。ま、さもありなん。



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（読者の声４）中国の税関が、日本人の会社や旅行客の郵送荷物を、理由も無く嫌がらせで没収中です。
国際郵便でも、DHLでも同様に意味も無く没収中、その荷物は二度と帰ってきません。 
中国に渡航される人は観光だろうとビジネスだろうと要注意です。絶対に高価なものは送ってはいけないとおもいます。
週刊誌を持っているとグラビア写真で罰金を請求してきます。雑誌も持っていかないこと！！
http://togetter.com/li/56481
　　　（ＴＫ生）



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（読者の声５）貴メルマガを、毎回楽しみに拝読していますが、広告の影響と思いますが、このところ毎回、アンチウイルス（？）混入のメールに振り分けられ、不安が付きまとっていますことをお伝えしておきます。
小沢との一騎打ちに勝利し、菅内閣が再発足したことに一応は安堵したのも束の間で、 なんとも頼りない総理大臣であることが露呈し、欧米各国から軽視されている様に思う。 
そもそも市民運動に取り付かれたではなく、市民運動に疲れた（？）人物であろう。 歯をむき出して笑う顔は最高責任者の総理大臣の器にあらず。
東京工大卒で、特許も持っていたと自慢するが、マージャンの点数計算機で実用化には 不適だったと言う。即ち、無価値の発明で、その程度なら私もパテントを所有していた。
マージャンの点数計算機と言うことは、マージャンに明け暮れていたということの裏返し、つまり勉強はしていなかったということの証明であろう。
平成の高杉晋作を標榜するが、国を治める事の何たるかも知らず、国を守ることのイロハも心得ていない。晋作が墓場の下で笑っていよう。
http://sankei.jp.msn.com/culture/academic/101007/acd1010071132011-n1.htm

東大の権威は鳩山が失墜させ、東工大の権威は菅が貶める。日本に未来の曙はあるか？
文部科学省は日本相撲協会を指導すると同時に、足元の日教組こそ再生せよ。
　　（一読者）



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（読者の声６）最近、イランへ行かれたアラブ専門家の佐々木良昭氏のブログにイランの人々の本音が書かれていました。
（引用始め）
「イランに行けば、当然のことながら、昨年実施された大統領選挙後の、イラン国民の動きが、その後どうなっているのかに、関心が寄せられる。あれだけ反政府運動が、首都テヘランで盛り上がったのだから、何か今でも、くすぶっているのではないか、と誰もが期待するだろう。イラン人の友人は、まじめにアメリカ軍の攻撃が、起こることを期待している、と語っていた。しかも、彼はアメリカ軍の攻撃は、あくまでも核施設だけであり、他の一般住民が居住しているところには、絶対攻撃しない、と断言していた。
アメリカ軍が攻撃を実施し、イランの核施設が全部破壊されれば、現体制の国民からの信頼は地に落ち、体制は打倒され、民主的な欧米型の政府が、誕生するだろう、というのだ。彼は真顔でそう言っていたが、他のイラン人と話しても、似通った内容の答えが返ってきた」
（引用終わり）
http://www.tkfd.or.jp/blog/sasaki/2010/09/no_873.html

イスラム原理主義国家イランの人々と言えば体制の従順なロボットみたいな感じがするので意外な感じがします。
さて最近、指導部が刷新された北朝鮮ですが、韓国紙朝鮮日報の北朝鮮関連記事を継続して読むと同国住民もイランやシリア同様の残忍な全体主義体制下でありながら、内心では必ずしも金王朝の血族後継を快く思ってない事が分かります。
http://www.chosunonline.com/northkorea/
日本のジャーナリストや知識人の間では、知ってか知らずか未だ北朝鮮など旧東側プロパガンダに汚染されているので浄化の為に韓国やイスラエルなど自由主義国のメディアを積極的に参考にした方が良い。
最近でも韓国哨戒艦沈没事件が韓国の自作自演などと朝鮮労働党宣伝煽動部の工作員並みの事を主張する馬鹿がいたようですが、北朝鮮は大韓航空機爆破事件も朝鮮戦争時の侵略も認めていない。
「尖閣諸島（日本列島）は日本人だけの物ではない」「国家主権（選挙権）くらいあげても良い」と日本解体を始めた鳩山ルーピーの後釜売国奴兼内閣総理大臣の菅直人は「イラ菅」と呼ばれているそうですが、道理であの男を見ているとイライラとムカつく訳だ（笑）。
菅直人がニューヨークの誰もいない所で演説している間に国内を仕切って侵入漁船の船長を解放した仙谷ラスプーチンは「自分が引けば、相手も引くと思った」と渋滞時の東京の交差点か何かと国家戦略を間違っている（が笑えない）。
しかもこの仙谷と菅は共に元国家戦略大臣という肩書きだったそうだが、国家観・戦略眼共にゼロならば給料返せ、税金だぞ！
売国奴兼内閣総理大臣の菅直人はサミット時に「中国もサミットの正式メンバーに加えても良いのでは」と発言して無視された馬鹿だが、７月23日に行われたイタリアとロシアの大統領会談を『ロシアの声』はこう伝えている。
（引用始め）「（会談）終了後の会見で両首脳が語ったところによると、会談では今月カブールで開かれたアフガニスタン復興会議やイランの核問題、中東和平などがテーマに上った。また、新興国を含めたＧ２０の枠組みが発言権を増す中で、Ｇ８について現行の枠組みを維持することでも一致したという」
（引用終わり）
http://japanese.ruvr.ru/2010/07/24/13276853.html

つまり「新興国の経済的台頭が著しい中で『Ｇ２０』が影響力を持ってきた。
だがわれわれ『Ｇ８』は国連安保理事会に於ける常任理事国の如く国際経済の常任理事国として最終意思決定に関わる」という事なのだ。
イタリアはもちろん新参国ロシアもその特権を手放すつもりも中国を入れるつもりも無い。大体、中共支那は小泉時代に日本の安保理常任理事国入りに反対する為に自国メディアを使って自国民を煽動までしたのに何を考えてるのオッサン？
（ドラＱ）
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樋泉克夫のコラム
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【知道中国　461回】　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　
　　　　――あの頃の厳格な基準に照らせば、君たちに党員資格はないはずだ
　　　　　　　『党的基礎知識』（《党的基礎知識》編写組　上海人民出版社　1974年）


　△
　文革原理主義の四人組が国政全般に猛威を振るい、彼らの身勝手極まりない政治が猖獗を極めていた頃、この本は出版されている。
だから、この本を貫くのは「四人組式原理主義」とでも呼ぶべき滑稽で純粋で厳格で極端で先鋭化した考えだ。それもそのはず、今とは全く異なって「中国共産党はプロレタリア階級の政党であり、プロレタリア階級の先鋒隊である」ことが、何の疑いもなく胸を張って広言できた時代だったわけですから。

　この本は、「マルクス主義においては、政党は階級闘争の産物であり、同時に階級闘争の手段であ」り、「一切の政党が鮮明なる階級性を具えないなどということはありえない」。

そこで「世界において、これまで階級を超越した政党などありえなかっただけでなく、特定の階級の利益を代表しないような“全民党”など存在したためしはない」と政党を規定した後、「中国共産党はプロレタリア階級の政党であり、マルクス・レーニン主義の革命理論と革命の風格に拠って建設されたプロレタリア階級の先鋒隊である」。

「中国共産党がプロレタリア階級の政党であるということは、我が党がプロレタリア階級の特徴と優れた点を集中的に体現しているからである。プロレタリア階級は人類史において最も偉大なる階級であり、思想・政治・力量のうえからも最も強大な革命階級であり、新しい生産力の代表であり、最も先進的な経済の形式と連係している。

旧社会において、プロレタリア階級は最も過酷に搾取され、深刻極まりない圧迫を余儀なくされ、一切を所有することなく、生産活動にかかわる凡ての手段を持つことを許されず、自らの肉体＝労働力のみを売却することによってのみ生を維持することが可能であった」と、高らかに宣言する。
　
以上の基本認識に沿って、党の指導思想、党の基本綱領と最終目的、党の基本路線、党の一元的指導、党の民主集中制、党の規律、党の三大作風、プロレタリア革命事業の後継者養成、党の基本組織の任務など14章にわたって「党的基礎知識」を青年層に教育すべく懇切丁寧に詳説している。

とはいうものの実態はタテマエだらけの、出来もしない、ウソ八百満載の“超公式的見解”の羅列。
読み進むにしたがって腹立たしくなるが、「十三　入党条件と入党手続き」の章で思わず腹を抱えて笑ってしまった。抱腹絶倒、いや悶絶デス。
　
「年齢が満18歳の中国の労働者、貧農、下層中農、革命的軍人とその他の革命分子で党の規約を認め、党の組織に参加し、その中で積極的に工作を進め、党の決議を厳格に実行し、党の規律を遵守し、党費を納める者は、凡て中国共産党員になりうる」というのが、当時の「我が党の性質と共産主義の実現を目指す歴史的任務から決定された」ところの党規約だそうだ。

それはそれで厳格極まりない定めだろうが、これを強欲資本主義を率先垂範する現在の共産党と比較した場合、まさに“名存実亡”としか形容のしようがない。
　
だいいち胡錦濤以下、8000万人近い現在の共産党員のなかに、「労働者、貧農、下層中農、革命的軍人とその他の革命分子」が生存できる空間はあるのか。

「党の規約を認め、党の組織に参加し、その中で積極的に工作を進め、党の決議を厳格に実行し、党の規律を遵守し、党費を納める者」が何人いるのか。ましてや「中国共産党がプロレタリア階級の政党であるということは、我が党がプロレタリア階級の特徴と優れた点を集中的に体現しているから」と胸を張ることのできる党員はいるのか。慾を言ったら切りがありません・・・が。
《QED》
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　（休刊のお知らせ）連休中は小誌休刊です。次号は１２日発行予定です。
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