国際情勢

宮崎正弘の国際ニュース・早読み

 評論家の宮崎正弘が独自の情報網を駆使して世界のニュースの舞台裏を分析

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宮崎正弘の国際ニュース・早読み

2009/12/27


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  「宮崎正弘の国際ニュース・早読み」 
     平成21年(2009年)12月28日(月曜日)
       通巻2822号   (12月27日発行)
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<チャイナ・エコノミーの闇(その2)>
 天地が震動する大変化の予兆が聞こえてきた
  上海万博前後、中国経済は驚天動地の恐慌に見舞われる可能性が高い
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(承前)
 2010年、中国が上海ショックに震撼するであろうと予測する理由は次のとおり。

 第一は国家権力(というより一党独裁の)の強さ、土地の所有はすべて国家に帰属し、個人住宅は75年の土地使用権利。農地は30年とも50年とも言われるが法的淵源が曖昧のまま。
西側のように立ち退き保証とか、区画整理に要する時間的ロスがない。だから民主化とは無縁のプロセスで権力側が一方的にする政策決定があれば、高速道路や地下鉄が工期三年でできたりするのだ。

不動産投資は土地ではなく「箱もの」に対して行われる。西側の住宅市場との単純な比較ができないのは、このポイントにネックが潜む。

上海は万博開催が決まってから、つぎつぎと地下鉄新路線工事を開始し、いまでは東京の営業キロを越えて世界3位に躍進した(東京301キロ、上海340キロ)。上海がロンドン、NYにつぐ地下鉄大国となった。

上海に限らず広州でも南京でも深せんでも、幹線道路を露天掘りして地下鉄を敷設し、周辺の交通渋滞は一切構わず、また土地収用は権力がきめたら、それでお終い。成田空港の土地買収がまだ決着が付かないことと比較しただけでも、彼我の相違が飲み込める。本質は何清蓮がいみじくも指摘したように「権力の市場化」であって、市場経済ではなかった。
 したがって経済成長の速度が信じられないほどに速かった。

 第二は激甚な速度で達成された都市化(都市集中という歪み)の恐ろしさを誰も言及しない不思議さ。
過去十年のあいだに地方から都会へ流れ込んだ労働人口、学生の移動は一億人以上である。日本の人口に匹敵する夥しい人々が都市部、それも沿海部に集中すると、そこには都市の特有の空間と生活圏も広がり、郊外にマンション群、都市中央に豪邸、ビルは摩天楼の林立となる。

日本同様に大家族制度は内部から崩壊し、かといって都市部では同じ郷里の者同士があつまって暮らすから街と街の対立、新旧住民の対立がおこり、若者の孤独をうみ、さらには一部地域がスラムかする。安全面では犯罪が増え、登録住民の把握もままならなくなり治安悪化に拍車がかかる。

一方、食糧という生活基盤に大変化がおこり、パン食なども発達するので中国は穀物を輸入するようになる。都市災害の備えはできていない。
最大の問題は水である。北京の砂漠化はゆっくりと、しかし半世紀後に砂に埋もれる危機に直面している。日本に黄砂を降らせている。
 水が枯渇すると人間は生活できないために、次の民族大移動が起きる。
中国のまつりごとは食糧と水利。次に軍。福祉とか社会保障とかは、為政者にとって寝言のたぐいでしかない。


▲中国とて2020年には高齢化社会に突入する

 第三は1979年から開始された「一人っ子」政策の弊害だが、すでに人口動態に顕著な変化が現れ、フランスの人口学者でソ連崩壊を言い当てたエマニュエル・ドット風に言えば、ソ連が人口問題で瓦解したように、中国も世代間の価値観の対立などで社会調和の崩壊の速度を速める。

子供は甘やかされて育ち、小皇帝気取り、ハングリー精神におとり、えっ、この人も中国人というようなふにゃふにゃ世代、日本の草食系男子のたぐいが激増している。
若者の服装、仕草、流行をみていると日本と殆ど変わらないほどに軽薄である。

 大学進学率をみれば、典型の予兆がある。文革まで大学へいける若者は希有の存在だった。いまでは駅弁大学が乱立し、資格をえる各種学校も花盛り、誰もが大学へ進学する風潮となり、若者の価値観と旧世代との断絶は見えない対立をもたらしている。

 婚前交渉、同棲など嘗てない社会性格上の価値の紊乱が見られ、この結末は現在燃えさかる国家としてのエネルギーが斜陽になる前兆といえはしないか。

第四は貧富の格差の天文学的広がりが新しい天国と地獄を現出させてしまったこと。
 ひとりあたりのGDPが四千ドルなどと豪語しているが、地方の貧困地帯と上海の豪邸族との所得格差は百万倍以上。平均をとっても広州の所得(ひとりあたり一万ドル超)と最貧の貴州省の田舎のそれは300ドル前後。

 工場の全従業員の給料を合わせたより多い役員報酬をえる国有企業幹部の共産党員はBMWや黒塗りリムジンを乗り回し、数人の愛人を囲い、毎晩のように豪華な食事会。酒池肉林にふけり、貧困にあえぐ従業員が明日食べる食糧がないと訴えて労働争議を起こすと軍隊をよんで弾圧する。

 「貴権主義」とよばれる所以だが、権力者はますます冨み、庶民はますます貧乏に陥るにもかかわらず政治はこの矛盾の解消には意欲がない。格差と弾圧への怨念の広がりは経済学の統計数字には現れない。
 韓非史が言ったように「それまつりごとの民に優しきは、これすべて乱の始まりなり」。


 ▲こんなときに何故「上海ディズニーランド」なのか?

 第五は過剰設備投資のつけが回ることに深刻な懸念が表明されていないのも不思議である。
 鉄鋼、塩ビ、パルプなど工場の生産施設過剰という生産現場のみならず並外れた過剰投資は、たとえば遊園地、テーマパーク。全土あちこちに作りすぎ、投資資金が息切れして工事が続行できず、途中で工事中断の残骸は北京郊外万里の頂上付近にもある。

たとえば世界景勝地展覧会とか蝋人形館とか、同様なものが深せんにも蘇州にも、上海にも、廃園の遊園地、水族館。テーマ館。(例外は反日記念館で、これは国家予算管理)。長距離バスに乗ると高速道路の両脇に、廃墟に近い遊園地の残骸の夥しさを目撃できる。
 
にもかかわらず上海にディズニーランドの開園が決まった。
空前の動員を予想するエコノミストが存在するけれども香港のディズニーランドが失敗におわりつつある理由はアトラクションの少なさ、入場料金の高さにあり、上海のそれ(第一期工事分)は、その香港の規模より小さいという。
となると近未来の予測は言うまでもないだろう。

すでにマカオにおけるカジノ・ホテルの乱立とラスベガス系豪華ホテルの連続破綻がしめすようにサービス分野でも過剰投資のツケが回っているのである。

 第六に技術の偏在と独走技術の少なさ、雇用のミスマッチが挙げられる。
 十二月に英語検定試験が各地で行われたところ、「カンニング」が横行したという中国からの報道があった。資格さえ取得すれば就職に有利、可能ならば国営企業より外資系にいきたいという欲求は強烈で、黒龍江省の山奥の町にも日本語学校があって驚いたことがある。日本企業が存在しない町だったから。

理由を聞くと大連とか瀋陽あたりの日本企業で働きたいというのが彼らの人生の夢だということが分かった。
 換言すれば国有企業に集まるのは太子党、共産党幹部の推薦などが必須の条件、いや外資系企業ですら地元共産党幹部の強引な推挙があれば、採用せざるを得ない。
 
コネがなくとも優秀な人材がおもむくのは、けっきょく技術が集中する軍事産業かIT関連、コンピュータソフト、電子部品関連企業となり、技術の偏在は、全体の産業と経済の発展に影響を与えるだろう。

くわえて海賊版が横行しても独自技術がなく、中国独自のブランドがあまりにも少ない現実をどう考えておくべきだろうか?


 ▲カジノに熱狂しても市場の発展には関心が薄い

 第七に金融システムの未成熟と株式市場の投機的熱狂の破綻がある。
 既に述べてきたように中国は赤字を補填するための国債を発行するが、これまでは国内で消化できた。

今後、海外の投資家にも中国の赤字国債を購入してもらうことになるが、リスクが高い上に中国経済そのものへの信用がない。したがって金利を高く設定せざるを得ず、現在のところ香港で起債されたのみ。将来、欧米や日本の債券市場でも売買を可能とするには、国際レベルの金融システムへの脱皮が急がれる。

 株式市場とて東京市場より売買高が多くなった等と自慢しても、決済システムが近代化されておらず、企業情報の公開は滅茶苦茶、インサイダー取引がまかり通り、要するに中国人同士の鉄火場という域を脱出していない。

 かくて庶民は毛沢東神社に詣でる。毛沢東が守銭奴の象徴になり、庶民にお守りに化けた。
 http://www.peacehall.com/news/gb/china/2009/12/200912270256.shtml

 これらを勘案して中国経済の行く末を予測すれば、現在まで続いた奇跡的繁栄の持続はたいそう難しいのである。
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樋泉克夫のコラム
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――野蛮で残虐で酷薄な「赤い漢人」への尽きない憤怒
         『墓標なき草原(上下)』(楊海英 岩波書店 2009年)


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 内モンゴルでの文革をGenocide on the Mongolian Steppeと捉える内モンゴル出身の著者は、中国共産党の“植民地”と化し漢族に蹂躙されるがままの内モンゴルの悲劇を、モンゴル人へのインタビューを交えつつ、歴史的に明らかにする。
なにはともあれ、著者の見解とモンゴル人たちの心の叫びに耳を傾けてみよう。なお▲は著者の見解。●は証言。

 ▲アヘンは中国共産党の軍資金になる。国民政府の軍隊が前線で日本軍と死闘を繰り広げていた際、共産党はアヘン製造に集中していた。・・・延安で女性を抱いていた。

 ●モンゴル人はひどい国に編入されたものだと思いました。飢餓なんて、満洲国時代にはなかったですもの。
 ▲共産党は・・・延安にいたころから、国民政府の兵士たちが前線で日本軍と死闘を繰り広げていたころは、ソ連から伝わったヨーロッパ式のダンスパーティーに興じていた。

 ●私は生き地獄をみました。(漢人によって)目が失明させられた者、腕や足を切断された者、そして頭の中なかに釘を打ち込まれた人など、言葉では表現できない惨状でした。
 ▲(文革時も)モンゴル人を殺害する行為は革命行動として推奨されたのである。

 ●あの時(日本統治下)は本当に良かった。知的な青少年が集まって、近代教育を受けて立派な人材になって・・・今や日本統治時代を評価しないけど、事実は事実です。
 ▲(騙されて共産党に参加させられた解放軍に編入させられた内モンゴル兵士は)朝鮮戦争の際には最前線に立たされて人海戦術の消耗品となった。
▲(日本統治時代の興安女高の写真への解説。袴姿の凛々しい日本人女性教師・堂本修を囲むようにオカッパ頭・セーラー服・スカートの8人のモンゴル人少女。撮影は1939年)「先生はとにかくもモンゴル人に優しかった」、「私たちもなんと幸せな顔をしていたのだろう」、と日本統治時代を経験したモンゴル人たちは証言する。1949年10月1日以降、彼女たちはことばでは言い尽くせない苦難を嘗め尽くした。「幸せなモンゴル人」たちに笑顔がなくなった。
 ▲現代中国で「人民の良い総理」(人民的好総理)と謳歌されている周恩来だが、まったく無関係にモンゴル人指導者たちに、革命大衆の憎しみの矛先を巧妙に転換させようとしていることが分かる。
 ▲内モンゴル自治区でも「封建的な残滓」とされた民族衣装を漢族の人たちがまとい、「モンゴル人」と「朝鮮人」を演出した。この「伝統的な演出」は2008年に開かれた北京オリンピックの開幕式でも踏襲された。

●中国の漢人たちは確かに、ここ数年で豊かになってきました。しかし、我が内モンゴル自治区は(漢族に)略奪されつづけています。モンゴル人たちは極貧生活を強いられています。極貧生活を送るモンゴル人たちが少しでも自己主張をすれば、たちまち民族分裂主義者だと批判されてしまいます

●今のモンゴル族は中国の奴隷にすぎません。
もはや多言は不要。それにしても、こんなにも過激な反中姿勢に満ちた“告発本”が、しかも岩波書店から出版されたのである。
流石に岩波だ。やる時はやるもんだナッ。
《QED》

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□読者の声▲□どくしゃのこえ◎◆DOKUSHA―NO―KOE◆◎読者の声◆
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(読者の声1)宮!)先生の中国予測は、途方もなく辛口で且つ悲観的ですが、日本の大手マスコミの予測と正反対で、だからこそ参考になります。自動車が押し売りの結果、1200万台という見方は初めてしりました。
 それならばトヨタもホンダも中国に新工場をつくりますが、先行きは?
  (リンゴの木、愛知)


(宮崎正弘のコメント)暗いでしょう。トヨタとホンダの株価を見て下さい。
ともに低迷しているのは投資家たちが先行きに楽観していない、なによりの証左ではありませんか?



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(読者の声2)下記にあるのはブルームバーグの記事。
 http://bomanchu.blog81.fc2.com/
「中国経済(GDP)日本に迫る」英文記事。
演出家をステージ・ライターというが、シナ人は演出が技能ですか。
「ある程度、豚が太ったところで屠殺して解体する」という謀略を聞く。不可能ではないが、豚は敏感に察している。
軍拡やら、兵器輸出やら、アフリカ侵略に血路を開こうとする。まあ、穏やかに(笑)
 (伊勢ルイジアナ)


(宮崎正弘のコメント)当該記事読みました。統計数字の分析ですから、ま、これで表面的分析として受け取れば如何でしょうか。
 
 (投書欄は下段につづきます)
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<<<<<<<< 宮 >>>>>>>>> <<<<<<<< 崎 >>>>>>>
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(読者の声3)貴誌2821号の中国政府発表数字のインチキぶりについて。
 私も政府発表を信じるかどうかで、その者の能力を判断するようにしています。
10年以上前だったか、経企庁研究所と中国の某政府機関が合同で、中国の農業関係の調査をしたことがあります。その成果が新聞発表されたので、内容が気になり、議員を通して報告書を入手し読んでみました。
共同調査の経費は経企庁もち。農地への化学肥料の投下量の各省、年度の一覧表を見ると、いかに公然と操作しているかが歴然とわかる数字。官庁エコノミストのいい加減さを改めて痛感。腹が立ってきました。
 こういう無駄な調査(?)をたかられてするのは、華僑大会の経費がたかられてされているのと同じ仕組みです。事業仕分けの対象は経企庁そのもの。インチキの片棒どころか全面的に胴元になっているのですから。
(SJ生)  


(宮崎正弘のコメント)集(たか)られても集られても、汗水ながして蓄えた国民の血税を「打ち出の小槌」のように出し続ける日本の善意。やっぱり日本は活仏です。



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(読者の声4)貴誌で中国の「統計」の話がでましたので、ひとこと。
中国の調査主体には各地の各単位からあがって来るものを纏めるだけの統計局のデータ、公安が独自に行っている住民調査のデータ、中国科学院がまとめる様々な分野での産業情報データなどがあると思われますが、それらのデータが整合しているとはとても言えないでしょう。
簡単にいえば、各レベルの共産党に都合のいいデータ(と言えるしろものではありませんが)が表の数字として発表されているだけだと思います。
北京首都図書館は、基本的には開架式の大図書館です。入館するには写真を撮られ「読者カード」を作らされます。
内部にはいりますと、立派な装丁の「◯◯省統計年鑑」がズラリと書架に収まっている情景は壮大でもあります。しかしそれらのデータがどうやって作成されたかを思えば、四川の地震で倒壊したおからビルを彷彿とさせ滑稽さがあります。
例えば日本の国勢調査のように悉皆調査であれば問題は少ないと言えます。家計調査(消費動向調査)のようなサンプル調査であれば収集されるデータは母集団の一部に過ぎない訳で、このような推測統計によってデータを分析するならば、そのサンプリングの設計・手法と恣意性を廃した調査態度が重要になります。
かの国には「統計」の基本概念がないような気がします。あるのはプロパガンダのための「政治統計」とでもいいましょうか。
さて、饒舌ついでにもうひとつ。
科学院の下部組織に「地図情信息系統技術研究所」があります。
日本の国土地理院に相当する機関ですが、中国全土のデジタルマップを作成するこの機関の主任務は、人民解放軍へのサービスです。
そしてこの組織の下部(のその下)には地図会社があり、その会社は日本支社を持っています。そこが請け負っているのは東京駅を中心とした広範なマップ製作です。首都圏の交通情報ルートが主ですが、その範囲には電気通信ケーブルなど細微にわたる地下情報も含まれます。ちなみに皇居もこのエリアに入っています。
日本は小鳩政権のもとますます脆弱化していますが、危ういかなという感を強くします。
 (88生)


(宮崎正弘のコメント)地図が国家機密の属する概念がない日本では、詳しい地図を外国にも頒布しています。安全保障の感覚が絶無です。中国で日本に似た地図を市販し始めたのは、ついこの五年ほどのこと、それ以前の地図には高低線がなく、山なのか谷なのか判読できなかった。
いまでも軍事機密都市などは地図に明示されていません。
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(休刊のお知らせ)年末年始は恒例カレンダー通り、12月29日から新年2010年1月4日まで小誌は休刊となります。
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◎宮崎正弘のホームページ http://miyazaki.xii.jp/
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