国際情勢

宮崎正弘の国際ニュース・早読み

 評論家の宮崎正弘が独自の情報網を駆使して世界のニュースの舞台裏を分析

全て表示する >

宮崎正弘の国際ニュース・早読み

2005/10/19

△△△△△△△△△△△△△△△△△△△△△△△△△△△△△△△△△△△△△△△△
「宮崎正弘の国際ニュース・早読み」 
平成17年(2005年)10月20日(木曜日)
     通巻 第1260号  
〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜
 資源の宝庫=アフリカへ浸透する中国の欲深き魔手
   石油、ガス、レアメタル争奪はスーダンばかりではない。
***************************************

 嘗て欧米の植民地支配を受け、大いに搾取され、奴隷に売り飛ばされたりして呻吟の極にあったアフリカ諸国が、中国や日本に親しみを覚えるのは、ある意味では自然の成り行きである。
 大東亜戦争中、アメリカの対日参戦に反対したのが無名の、しかし無数の黒人だった歴史的事実を思い出す。

 しかし次の数字をみれば、驚きを越えた、一種狂気の、中国の対アフリカ援助の異常さを発見する。
 2000年から2004年までの僅か四年間に中国がアフリカ諸国に約束した開発は、200億ドルという天文学的金額に達するのだ。

 アフリカは「中国の経済植民地化」するのではないか、と米国議会で証言する専門家も出てきた。

 第一にアフリカの多くのくにぐにも経済的には民営化政策が早急に進捗しているが、そのビジネス・パートナーが中国というケースが圧倒的なのだ。

 第二に中国の製造業が、アフリカ市場のニーズに適応した製品、消費者物資を製造していること。
 第三に石油、ガス、レアメタルのほかに漁獲ビジネスにも深い関心を示している事実があげられる。従来、アフリカといえば、海岸線から沖合の油田開発と利権は欧米メジャーが、奥地の鉱物資源はヨーロッパ系金鉱企業が、漁業は買い付け拠点が日本の企業と相場は決まっていた。
 現実のアフリカは様変わり!

 中国のアフリカとの関わりは意外と古い。
 最初の「医療隊」が派遣されたのは1964年である。これら「医療隊」は特別任務を帯びていた。
 赴任地はアルジェリアだったが、爾来じつに一万五千人の中国人医師が、47のアフリカ諸国へ。のべ35チーム、860人の「特殊医療チーム」は三年の任期で、現在も34ヶ国へ配置されている。
 「かれら」が、中国の深謀遠慮外交のキィ・パーソンたちである。なぜなら医者が当該国家の指導者と個人的な信頼関係を築き上げたからだ。

 一方で、鉄道、ハイウエィ、スポーツ・スタディアムを各地に建造した。
 1976年から着工したタンザニア鉄道は、中国が軍隊を一万人も送り込んで建設した世紀のプロジェクトとなった。
 だからアフリアでは中国への親しみが強く、また市場に溢れる雑貨、弱電、医療、スポーツ用品の大半は中国製だ。要するに工業先進国の製品は性能や値段ばかりではなく、アフリカの消費マーケットがそこまで成長していないためハイテク、デジタルの先端技術による新製品はまだ「お呼びではない」のである。


 ▲資源リッチのアフリカ諸国に武器を供与

 さて、むやみやたらと中国はアフリカ諸国全域にアプローチしているのではなく、そこには計算高い中国人の展開する外交が基礎にあり、「序列」「優先順位」がちゃんと存在する。
 資源リッチのくにぐにを優先するのは当然の論理的帰結であり、アンゴラ、ナイジェリア、スーダンの三国は特に重要。

 スーダン政府へ中国は一切の国際政治秩序を顧慮することなく、ジェット戦闘機34機を供与した。
スーダン政府に敵対する部族の虐殺に手を貸した武器商人は中国。欧米が中国を非難する所以である。

 国連がスーダンへの経済制裁、スーダン政府の人権抑圧を非難決議しようとすると議事進行を妨害するか、棄権するのが中国であり、ここでは国連の常連妨害者(それゆえに常任理事国でもあるのだが)として振る舞う。
 嘗てのソ連帝国とおなじパターンを中国が示しているのである。

 スーダンから年間1500万噸の石油を輸入する中国は、現在同国内に四つの本格鉱区を稼働させている。
 この鉱区を守るために中国はPKOと称する軍隊を派遣している。

 軍事施設ばかりか軍人訓練に従事しているのも中国で、こうした軍事供与に擦り寄るのは各国の権力者。
カメルーン、赤道ギアナも中国の武器ほしさに猛烈に北京に接近している。
 米国議会報告書に依れば、アフリカ全体の武器のうち、実に10%が中国製だ。
 しかもエチオピアとエリトリアの内戦時、両方に武器を供与した。ま、イラン・イラク戦争(1980→1988)では、両方にシルクワームミサイルを供与しつづけたのも中国でしたから。


 ▲ツツ族 vs ツチ族の大虐殺に手を貸したのも北京だ

 中国は1998年から2000年の僅か三年間に一億ドルにもおよぶ武器を運送し、とりわけツツ族とツチ族の大虐殺では双方に中国が武器を供与した。

 「タンザニア経由の中国カーゴの一部は巧妙に偽装され、ブルンジ(ツツ族支配)に運ばれた」(AFP、95年5月3日)、また「13隻の中国船がダルエルサラムに入港したが、農業設備と書かれた荷物は武器であり、グレート湖周辺の紛争地域へ搬入された」(米国・海外発展研究所、98年五月報告書)

 ジンバブエの独裁者ムガベのもとへ12機のジェット戦闘機が供与され、軍用車両100両とともに中国がこの独裁者に与えた軍用品は二億ドルにも達する。
 「ムガベは中国への武器代金を国際条約で禁止されている象牙で支払った」(2005年7月28日米国下院議会証言)。

 こんな国が平和国家日本の首相が靖国神社を参拝したら「中国人の心を傷つけた」だとかなんとか喚いて非難しているのはポンチ絵の類いである。
             ☆ ☆ ☆
〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜
  ♪ ♪
(読者の声1)貴誌1256号に「靖国参拝を「日本の」マスコミが批判するという異常な敗北心理」とあって、「朝日はともかく、日経の左翼への陥没は財界人の歴史知らず、を物語る」を読み、思わず先日の拙文を送付致します。

 靖国参拝は愚民宰相のわずかな正気の部分。しかし、なんと愚民化した「日本の」マスコミでしょう・・・。
あれは“マスゴミ”(佐藤守さんブログ)といわれ納得、至極名言です。
 過日、半年振りに日本に帰りテレビを見る。あまりにも馬鹿げた番組ばかり暗澹たる思いになる。特にニュース報道番組がひどい。構成もインタビューも空疎化し見るに耐えない。
 そんなとき「・・・前回は、キンダーガーデンつまり幼稚園でしたが、今回は、ワンダーランドです」と、日本の政治の場での幼稚化が伝えられた(西村真悟の時事通信 (10 月 8 日分))。
 ここで思い起こされるのは、終戦後の見事な連合国の対日愚民政策とその成果である。
愚民政策とは「為政者が民衆を無知の状態におとしいれて、その批判力を奪おうとする
政策」(広辞苑)だが、現在の日本では為政者の多くが、愚民と化し歴史を失い大国への批判力を奪われている。まさに亡国の兆し、日本および日本人は溶解しつつある。
 占領時代は「最後の植民地」。連合軍占領時代は、白人による最後の植民地といえる。白人の植民地支配の特徴の一つに愚民政策がある。日本占領時代の愚民政策は「最後の植民地」として短期間だが徹底されたようだ。
背景には白人の日本人に対する人種差別と人種畏怖、国際共産主義による愚民政策がみられる。全世界を相手に一国で戦った日本および日本人に対する恐れとその反動としての日本文化徹底破壊の政策が徹底した愚民政策として実行されたとみられる。
1.公職追放
2.マスコミ統制
3.「真相はこれだ」などのプロタガンダ
4.東京裁判・・・復讐劇・・・無効
5.日本国憲法・・・占領基本法・・・無効
等々が具体的愚民政策として実施された。
平成に至りその成果は、日本の崩壊として具現化し戦略的国策のない経済大国としてさまよい始めた。
昨今は愚民の選出した愚民議員と愚民宰相が出現した。まさに愚民宰相・小泉である。”愚民政策とは「為政者が民衆を無知の状態におとしいれて・・・」”とあるが、愚民民主主義国家日本は、自国の為政者にまで愚民を選出してしまった。
 一億総白痴のほぼ完成といえる。
ここでの日本の真の為政者が連合国(米国、中共)になっていることは、いうまでもない。”見事な連合国の対日愚民政策”と題したのは、このためよる。
    (TT生、在中国)
 

(宮崎正弘のコメント)とくにありません。ご指摘の通りですから。


  ♪
(読者の声2)今日(10月19日付け)の『人民日報』は、「日本の各大新聞、小泉首相の靖国参拝を譴責」として、朝日・日経・毎日三紙の昨日(18日付け)の「靖国社説」を紹介して、中国側の靖国批判の正しさを補充する材料としています。まさに先生がご指摘の通り、この三紙は、本当に人民日報の日本支社となっていますね。日本は本当に、不思議な国です。
   (HS生、千葉)


(宮崎正弘のコメント)『人民日報』は当然、中国共産党に有利なものだけを引用し、都合が悪い報道は一切載せません。まさしく孫子が言うように「敵内部の攪乱」(内訌)戦略で、北京にいいように使われている日本の三大紙は、主権とか、独立とか、民族の精神という基本を忘れてしまった亡国の徒です。
 カルタゴ末期、自国の救世主=ハンニバルをローマに言われるままに追い出した愚民政治と日本の小泉政治は似てきました。
 それにしても、翌日のNYタイムズが朝日同様の日本批判を展開しており、アメリカのハト派なる反日グループの底意地の悪さを印象付けてくれます。日本の民主党も駄目ですが、本丸アメリカ民主党も、対日侮蔑心情においては改良の余地が見られませんね。一部民主党過激派はアイリスチャン残党と一緒になって、いまも各地で反日集会を繰り広げて居ます。


   ♪♪
(読者の声3)いつも興味深く読んでいます。世界は核拡散を底流に波乱含みですね。
小生は日米安保のような片務防衛条約は核兵器の前には無力化しているように思われます。米国の母親は日本人のために原爆攻撃を受ける気はありませんから。先に中共の将軍が自殺攻撃を公表して物議をかもしましたが、これは米国世論への揺さぶりと思われます。
核技術の独占や押さえ込みができなくなった以上、先をみて核を各国が保有するしかありません。日本はまず米国から地対地中距離核ミサイルの導入をする必要があると思います。日本の核自衛は極東の安全に寄与することでしょう。
       (MC生)


(宮崎正弘のコメント)いまから四半世紀ほど前、当時のベストセラー作家のポール・アードマンが『ドイツの核武装』シナリオを小説化して話題になりました。このシナリオを日本にあてはめると米軍の一部と結託して、米軍の暗黙の了解のもとに核兵器搭載の原子力潜水艦を一隻巻き上げる。それが、一夜にして日本が核武装できるシナリオということになりましょうか。


   ♪
(読者の声4)貴方の著書をときおり読むが、賛成する部分と大丈夫かなと思う部分がある。中国を踏破したと豪語しているが、所詮日本人であり、中国と中国人の本質を理解していない。中国が崩壊すると叫んでも、歴史をみたらよく分かることで、いろんな問題を抱えているが、中国はいま歴史上で一番いい時期だから、崩壊するわけがない。戦前と文化大革命の混乱でも崩壊しなかったのに、なんでいまになって崩壊するの。希望的観測ではだめやでぇ。
     中国が昔の中華帝国に戻れることを前提に対策を練ったほうがいいと思う。日本は日本の思うとおりにやればいい。衝突したらその時智恵を絞ればいい。しかし中国がとなりにあることは、日本人に多大な緊張感をもたらしていることは、いいことなのか悪いことなのか、結局後世の人が判断するしかないのかな。
     (日中がんばれ)


(宮崎正弘のコメント)さて、小生は中国が崩壊すると預言したこともなければ、むしろ逆でしょう。共産党は正規軍240万、第二軍(人民武装警察)が120万。これに秘密警察と公安。400万近い弾圧組織が、独裁専制を支え、反政府組織を弾圧し、暴力で壊滅させてきた。
独裁は暴力装置がなければ維持できないことも歴史の原則でしょう。
 要するに共産党権力は、この暴力装置が寝返るか、軍がクーデタをやるか、さもなくば社会擾乱の果てに地方軍閥化して内戦にはいり、共産党王朝がたおれるか、いずれにしても話し合いや選挙での民主主義社会の到来はあり得ません。
 いま、かれらの危機感は、共産党政権の存続の危機意識、その強迫観念に押されて、「日本」にすべての矛盾をすりかえ、つまりは「反日」を梃子に生き延びようとしている訳です。
 中国はしかしながら、もし共産党王朝が崩壊しても次の王朝が成立し、要するに国家としての中国が分裂するか、連邦となるかは別にしても中国そのものが崩壊することはあり得ません。ご指摘のように「中華帝国」の復活シナリオに備えるべきなのです。
 ただし経済のバブル崩壊は時間の問題ですが。。。
その時の風むき、ダイナミズムの強弱によっては、もっと強烈な「反日」を唱える政権の誕生も大いにあり得ることであり、日本はこの厄介な大国に隣接している地理的宿命のなか、これからも中国との外交を展開しなければいけない。
 小生が主張している論旨は以上のようなものです。


  ♪ ♪ ♪
(読者の声5)「東大21世紀COEプロジェクト・ものづくり経営研究センター」が主催の「ものづくり寄席」が10月19日より来年3月20日まで、毎週月曜19時より8時半、丸の内三菱ビルで開催されます。
ご関心のある方は
URL:http://www.ut-mmrc.jp/topics/yose.html
を参照願います。
「寄席」と言っても、実は東京大学の教授陣が最新の技術情報を落語のように面白く分かり易く語るというものです。参加費(木戸銭)は1000円といたってお値打ち。ご参考までに。
   (ST生、神奈川)
         ○ ◎ ◎ ○
〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜
   ☆
(サイト情報)(1)米国政府説明責任局(GAO)が「イラクの再建に関する報告書」を発表した。米国は2003年以降、イラクの安定と復興のために300億ドルの援助を行なってきたが、その財政援助と再建のための活動状況や難点を要約。
http://www.gao.gov/new.items/d06179t.pdf  
(2)国防総省の「イラクの安全保障報告書」(10月13日に議会に提出)。内容は「イラクの安定と安全保障」と「治安部隊の訓練と成果」の2部構成。 Report to Congress: Measuring Stability and Security in Iraq. US Department of Defense, October 13, 2005. 44p.  
http://www.defenselink.mil/news/Oct2005/d20051013iraq.pdf
(3)国防総省のニュースリリース
http://www.defenselink.mil/transcripts/2005/tr20051013-4061.html
(4)ブルッキング研究所のイラクの経済、世論、社会、治安に関する統計。
 Iraq Index:Saban Center for Middle East Policy, The Brookings Institution.
http://www.brookings.edu/iraqindex
      ☆★☆★☆
〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜
   ♪♪♪♪
“サロン劇場”からお知らせ
 
  三島演劇の後継を自他共に任じられる村松英子さん主宰のサロン劇場です。久しぶりに広いお庭のある、由緒ある細川邸で、楽しい芝居が上演されます。
 
 アルフレッド・ド・ミュッセ原作 演出 観世栄夫
 “千慮の一矢“
 出演 村松英子、坂上二郎、川口敬史、村松えり、永島克ほか

 11月20日 → 12月4日まで(11月26日のみ休演)
 入場料  5500円 
前売り  サロン劇場(03)3945−5384
 芝居は一時間ていど、終演後参加自由のパーティが一時間ほど。
 場所は細川邸(文京区目白台1−21−2)

 上演時間
 14時からの日は11月20,24,25,27,29,30及び12月3,4日。
 19時からの日は11月21,22,23,28,そして12月1,2、3日
   (いずれも開演30分前までに入場してください)
          ☆ ☆ ☆
〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜
    ☆ ☆
<<宮崎正弘の最新刊>>
はやくも売り切れ店が続出!  
『朝鮮半島、台湾海峡のいま、三年後、五年後、十年後』(並木書房、1575円)
http://www.nippon-nn.net/miyazaki/saisinkan/
    ☆ ☆
<<宮崎正弘のロングセラーズ>>
『中国よ、“反日”ありがとう』(清流出版刊、1400円+税)
『瀕死の中国』(阪急コミュニケーションズ刊、1600円+税) 
http://deserveit.jp/am/asin/4484052083.html
『中国のいま、三年後、五年後、十年後(改訂版)』(並木書房、1575円)
『世界経済のいま、三年後、五年後、十年後』(並木書房、1575円)
『中国財閥の正体―その人脈と金脈』(扶桑社、1600円プラス税)
『拉致』(徳間文庫、590円+税、以下同)
『ザ・グレート・ゲーム』(小学館文庫、476円)
           ☆ ☆ ☆ ☆
〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜
◎宮崎正弘のホームページ http://www.nippon-nn.net/miyazaki/
小誌の購読は下記でご友人・知己・メル友の代理登録もできます。
http://www.melma.com/backnumber_45206/
(↑この左欄。過去4年分の小誌バックナンバーが閲覧可能です)。
〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜
(C)有限会社・宮崎正弘事務所2005 ◎転送自由(転載は出典を明記のこと)。
〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜

規約に同意してこのメルマガに登録/解除する

メルマガ情報

創刊日:2001-08-18  
最終発行日:  
発行周期:ほぼ日刊  
Score!: 99 点   

コメント一覧コメントを書く

この記事にコメントを書く

上の画像で表示されている文字を半角英数で入力してください。

※コメントの内容はこのページに公開されます。発行者さんだけが閲覧できるものではありません。 コメントの投稿時は投稿者規約への同意が必要です。

  • コメントはありません。