国際情勢

JOG Wing 国際派日本人のための情報ファイル

政治・経済・外交・社会・文化などの分野において「元気な日本」を作るためのオピニオン誌です。

全て表示する >

Wing-Mel No.408 当たって欲しくない“予言”(III)

2001/10/15

 _/          _/  _/                      当たって欲しくない“予言”
 _/          _/      _/_/_/      _/_/_/   (III)
_/    _/    _/  _/  _/    _/  _/    _/                
 _/  _/  _/    _/  _/    _/  _/    _/      H13.10.15 4,812部
 _/  _/      _/  _/    _/    _/_/_/         JOG Wing No.408
                                _/     国際派日本人の情報ファイル
_/_/_/_/_/_/_/_/_/_/_/_/_/   _/_/     _/_/_/_/_/_/_/_/_/_/_/_/_/_/_/ 


     米フロリダ州で3人が生物兵器にも使用可能な炭疽菌に感染、
    うち1人が死亡した事件は11日、アシュクロフト米司法長官
    が、犯罪事件と断定した。テロとの関連はまだ不明だが、その
    可能性も捨てきれない状況である。その後、ニューヨークでも
    炭疽菌感染患者が出た。果たしてテロとの関連があるだろうか。
    アメリカは生物兵器テロに怯えている。

●FBI最高度の警告「数日以内にテロ」

     「数日以内に新たなテロ攻撃が起きる恐れがある」−。米中
    枢同時テロで12日朝、FBI(米連邦捜査局)は、事件の黒
    幕ウサマ・ビンラーディン(44)一派が米国内外で第2波の
    復讐テロを起こすとの最高度の警告を行った。ハイジャック機
    による自爆テロが再び起こる可能性もあり、NATO(北大西
    洋条約機構)のAWACS(空中警戒管制機)が米国上空で警
    戒態勢に入った。炭疽(たんそ)菌汚染も拡大をみせており、
    西側諸国を中心に、生物化学兵器が使われる可能性があるとみ
    て、米大使館や空港などで超厳戒警備を続けた。

     CIAもは「テロリストからの反撃の確率は100パーセン
    ト」とする報告書を米議会に提出、復讐テロに対する警戒を呼
    びかけてきた。

     週末を前に、FBIが最高度警告を発したのは、ラディン支
    配下のテロ組織「アル・カイーダ」が10日、「ハイジャック
    による攻撃は終わらない」と、航空機テロの続行宣言を行った
    ことを踏まえてのことだ。

     復讐テロの標的については、FBIの捜査能力を持ってして
    も具体的に特定できていないが、軍事専門家は米国内の原発や
    大都市、ユダヤ系が強いハリウッド、パリ、東京を挙げる。

     「原発は前回のテロでも狙っていたはず。ハリウッドはユダ
    ヤ系への攻撃でイスラム教徒の支持を受けやすい。警戒が厳し
    い米国や英国、イスラエルを避け、フランスや日本などガード
    の甘い国を狙う可能性がある」と強く警告する。

     復讐テロに生物化学兵器が使われる可能性がある。炭疽菌や
    ペスト菌、ボツリヌス菌など生物兵器を水道水などに混入させ
    たり、小型飛行機やヘリでサリンやタブンなどの化学兵器を散
    布。ダンプカーに小型爆弾を積んで突っ込むなどのテロも考え
    られる。

     史上最悪の復讐テロを防ぐため、世界中が超厳戒態勢を敷く。
    とかく、「平和ボケ」とやゆされる日本も、決してテロの標的
    外ではないのである。(夕刊フジ 10.12 抜粋)

     ウサマ・ビンラーディン(44)率いるテロ組織「アル・カ
    イーダ」の活動の中心が、アフガニスタンからフィリピンなど
    東南アジアに移動しているとの指摘が強まっている。米国は第
    2のテロを警戒しているが、発信元がこの地域になる可能性は
    高く、欧米各紙は米国が東南アジアで軍事行動を起こす可能性
    を指摘。東南アジアが新たな“戦場”になる可能性も出てきた。
    (夕刊フジ10.13)

■編集者・YoJirouより■

■炭疽菌への懸念が全米で高まる

     フロリダ州南部の新聞社で男性二人が生物兵器に使用される
    炭疽菌に感染、うち一人が死亡したが、更に女性従業員の感染
    も判明した。これを受けて、アメリカのテレビは食料や飲料水
    を緊急に備蓄するよう国民に呼びかけているそうだ。生物・化
    学テロに対する米国内の緊張が一段と高まっている。

●NBC女性職員が炭疽菌に感染

     米国の大手テレビ局NBCは12日、ニューヨークにある本
    社勤務の女性職員が炭疽菌に皮膚感染している、との声明を出
    した。連邦捜査局(FBI)と米疾病予防センター(CDC)
    は、細菌テロの疑いもあるとみて捜査に乗り出した。

     FBIなどによると、NBCで先月、粉末入りの不審な郵便
    物が発見され捜査当局に通報したが、炭疽菌の検査では陰性だ
    った。しかし、その後、郵便物に触れた職員の再検査をしたと
    ころ、女性職員だけが陽性だったという。
    (読売.online 10.13)

●NYタイムズに不審な手紙

     米NBCテレビで炭疽菌感染者が見つかった12日、同じニ
    ューヨーク・マンハッタンにあるニューヨーク・タイムズ紙本
    社ビルにも白い粉状の物質が入った不審な手紙が届けられ、三
    階の編集局に勤務していた記者らが一時、避難する騒ぎとなっ
    た。

     ジュリアーニ市長は「炭疽菌があるかどうか調査中」として
    いる。

     手紙は脅迫的な内容で、細菌戦についての著作「細菌 生物
    兵器と米国の秘密戦争」を出版している同社のジュディス・ミ
    ラー記者あてだった。 (産経共同 10.13)

     トンプソン厚生長官は、「テロリストはわれわれを恐怖に陥
    れることが狙いだ」として、冷静な対応を呼び掛けいる。ブッ
    シュ大統領も「炭疽菌に対する措置は取った。おびえずに普段
    通りの生活を」と国民に呼び掛けている。

     だが、こうした米当局の呼び掛けとは裏腹に、「近く生物テ
    ロが起きるのではないか」という不安は、NY市民の間で、ま
    すます大きく広がっている。(夕刊フジ 10.13)

●「炭そ菌感染はビンラディン氏と関連も」米副大統領

     チェイニー米副大統領は12日、米公共テレビ(PBS)の
    インタビューで、全米各地で発生している炭そ菌感染が、同時
    多発テロの容疑者、ウサマ・ビンラディンと関連があるかもれ
    ないとの見方を示した。

     また、チェイニー副大統領は、ビンラディン氏の仲間らが、
    生物兵器による攻撃を訓練していた多くの証拠を持っていると
    述べた。 (CNN 10.13)

     チェイニー副大統領は「十分な証拠は得られていないが、関
    連があるかもしれない」と同時テロとの関連の可能性を示唆し
    た。全米で細菌テロへの恐怖が急速に広まっている。
    (産経新聞 web 10.13)

●「わが国は依然、危険にさらされている」米大統領

     ブッシュ大統領は12日、ワシントン市内で、全米に波紋を
    広げている炭疽菌感染について、生物兵器テロの可能性を認め、
    「わが国は依然、危険にさらされている」と述べ、政府が全力
    でテロと戦っていることを強調した。   ブッシュ大統領は炭
    疽菌感染について、「国家的な問題に発展するかもしれない」
    と述べ、テロリストによる攻撃である可能性を示唆。「この国
    をテロリストに引き渡さない」として、「政府は市民を守るた
    めに全力を挙げている」と述べた。(CNN 10.13)

    ●フロリダ州で炭疽菌感染者3人が出たのに続いて、ニューヨ
      ークでも感染が判明し、ネバダ州などで炭疽菌が入った不審
      な郵便物が相次いで見つかったことで、再び米国内にテロに
      対する恐怖が広がっている。ブッシュ大統領は「市民を守る
      ため可能な限りのことをしている」と強調しているが、具体
      的な防止策などは打ち出せず、苦しい対応を迫られている。
      (読売.online 10.1321:11)

●「14日にもテロ攻撃の恐れ」…NYタイムズ報道

     13日付の米紙ニューヨーク・タイムズは政府高官の話とし
    て、米国内外の米国人に対し、早ければ14日にもテロ攻撃が
    行われる恐れがあるとの信頼できる情報を政府が入手したと報
    じた。(時事)(読売.online 10月13日13:55)

■報復すれば100%の確率で新たなテロ

     連邦捜査局(FBI)など複数の米情報機関の担当者が、中
    枢同時テロの報復を行った場合、「100%の確率で米国に対
    する新たな攻撃がある」と関係連邦議員に警告していたことが
    明らかになった。担当者は、「情報は非常に現実的」と説明し
    たという。 (CNN 10.6)

     米国のテレビでは、生物・化学テロに備え、食料や飲料水の
    緊急備蓄を、ブラウン管から国民に呼び掛けるなど、国民の間
    にも、テロへの危機意識が高まっているという。

     米連邦捜査局(FBI)は11日、数日以内に米国内や海外の
    米関係施設を対象とした新たなテロ行為が発生する可能性があ
    り、全米の警察など法執行機関に最高レベルの厳戒態勢をとる
    ことを命じた、と発表した。FBIが追加テロの警告を一般向
    けに発したのは初めてで、米国社会の緊張感が一段と高まって
    いる。

     FBIは「米政府は、数日の間に米国内や海外の米国関連施
    設に対し、テロリストによる追加的な攻撃が行われる可能性が
    あると信じるに足る情報を得ている」と明言。(産経新聞 夕
    刊 10.12)

■BC兵器に備え急場の危機管理

     日本の関係省庁や自治体も9日、生物・化学兵器テロなどの
    対策に相次いで乗り出した。

     米フロリダ州で3人が生物兵器にも使用可能な炭疽菌に感染、
    うち1人が死亡したことを受け、防衛庁は11日、国内のバイ
    オテロ対策用として炭疽菌用抗生物質の緊急購入を決定。農水
    や経済産業省なども関連施設に管理強化の指示を出した。厚生
    労働省も300万人分の天然痘ワクチン(種痘)の製造依頼を
    決定するなど、バイオテロ対策が国内でも本格的に動き始めた。
    (読売.online 10.12)

     厚生労働省の緊急テロ対策本部は、他省庁などと協力しなが
    ら情報の収集を行い、救急医療体制や、感染症、水道、医薬品、
    食品の危機管理体制の徹底を図る。近藤本部長は「いざという
    ときの医療の確保に全力を尽くす」と述べた。

     同省はまた、各都道府県のほか、ウイルスや細菌を保管する
    国立医薬品食品衛生研究所など国立試験研究機関に、危機管理
    の徹底を通知した。(産経新聞 10.10)

     神奈川県は9日、水道や食品に細菌や化学物質が混入されな
    いよう厳重管理を保健所や水道局、関係団体に指示した。
    (産経新聞 10.10)

     しかし、これらはいかにも急場しのぎ的な印象を拭えない。
    万一の場合果たして本当に国民を守れるのだろうか。

■スキが多すぎる日本人

     「日本も、テロ攻撃を受ける危険性は例外なく高い」とテロ
    対策や危機管理の専門家は言っている。しかし、海外で生活す
    る日本人に較べて、国内の危機感は薄く、「スキが多すぎる」
    と警告している。

     日本の社会は最悪の事態を考えることを忌み嫌い「自分の身
    は自分で守る」という思想が育っていない。(元陸上自衛隊北
    部方面総監の志方俊之・帝京大学教授)

     同じ日本人でも、米国に住む人々の間では危機意識が格段に
    高く、(1) 新聞、テレビなどで最新の情報を得る (2) 必要
    以外の外出を控える(3) 外出時には標的となり得る場所へは
    近づかず、はきやすい靴をはき、ミネラルウオーターを携帯す
    る−といった危機管理的行動をとっているという。

    「自分の身を守るのはだれか? 日本人を守るのはアメリカ
    人? イギリス人? 自問自答すれば、おのずと答えはでると思
    いますが…」
    (ロサンゼルス在住20年以上の会社員 産経 10.10)

     身近に戦争、テロ攻撃を経験していない日本在住の人間は、
    せっぱ詰まった気持ちになることもない。平和ボケになるのも
    やむを得ないとも言える。

     世界経済の三極の一つである日本がテロのターゲットになる
    確立は高い。そういう危険を予見する想像力が、日本社会には
    著しく欠如している。

■テロと戦う姿勢を明確に出すべき時

     日本には、国際社会全体と国際テロ組識の「戦い」だという
    意識が政府を含めて非常に薄い。日本も狙われる可能性がある
    国として、テロには断固戦う姿勢を明確に出すべき時だ。

     日本国内で狙われる可能性が高いのは米国の関係施設だろう
    が、原発や新幹線も危ない。テログループの特徴は、経済活動
    に打撃を加えることにある。テロ予告で新幹線が止まるだけで
    も産業はダメージを受ける。送電線も危ない。

     YoJirouのJOG Wing前号で述べたように、数
    年前から高圧送電線の鉄塔倒壊や新幹線レール脱落などの予行
    演習と見られる犯罪も行われている。北から日本へ向けての生
    物・化学(BC)兵器搭載可能風船爆弾とおぼしき予行実験演
    習も行われている可能性も高い。原発などの警備でも「戦い」
    を想定し訓練している自衛隊が出動できるように是非すべきだ。

■強烈テロに見舞われるしか目覚める方策はないか?

     オームのサリン事件は明白まぎれなき「テロリズム」であり、
    本来なら警察・公安によって事前に完全封殺されるべきもので
    あった。今から思えば、日本はそれによってBC兵器テロに厳
    然と対処する貴重な前例を内外に示し得る立場にあった。それ
    をいまだに放置している状態は他国から見れば「テロ支援国
    家」である。今後はサリンを撒いたテロ集団を放置している日
    本政府への風当たりも強くなるだろう。

     今回の一連の世界同時テロ騒動のなかでサリンが撒かれ、人
    的被害が出た場合、サリン集団を放置、容認していた日本も非
    難される可能性は非常に高い。日本が今すぐ対応すべきことは、
    サリンを撒いた無差別 殺戮集団に対する即時解散命令である。

     しかし、日本にはこれに抵抗し、テロリスト集団を擁護する
    「人権派」、偽装「左翼」集団が蝟集する潜在テロリスト天国
    国家である。“ならず者国家”北朝鮮支援国家でもある。他国
    にはまさしく「テロ支援国家」と見える。日本は、ニューヨー
    ク規模の強烈テロに見舞われるか、テポドンミサイルでも落ち
    ない限り目覚めることはないかも知れないボケ国家に成り下が
    ってしまった。

■日本が狙われた場合、ターゲットは?

    「永田町はもちろんだが、密閉式のドーム球場や大型遊園地、
    渋谷、新宿、池袋などの繁華街もありうる。ひょっとすると、
    実行犯は、意外にもラディンに共鳴する日本人になるかもしれ
    ない」(外交評論家の小山内高行氏)
    ※こうなれば、ますます日本はテロ支援国家と見えてくるだろ
      う。

    「最初にパキスタンでテロが起きる可能性があり、ドミノ式に
    世界のあちこちでテロの火がつく恐れもある。米国はもちろん、
    日本も交通機関や繁華街では、最大限の警戒をすべきだ」
    (日大国際関係学部教授の大泉光一氏)

    「ラディンはイスラム原理主義者ではなく、単なるテロリス
    ト」と断じる小山内氏。欧米諸国から「平和ボケ・日本」とや
    ゆされるが、「日本人は危機感がなさ過ぎる。有事や災害に備
    え、小型機の飛行禁止や食糧、水の備蓄などが必要」(大泉
    氏)

    「米国やイスラエルは警戒が厳しく、標的を他の同盟国に移す
    可能性もある。その場合も(軍事作戦に参加する)英国よりも、
    イタリアやフランス、そして日本など、ガードの甘い国を狙っ
    てくるのではないか」(小山氏)

    手段については「炭疽菌やペスト菌、ボツリヌス菌など生物兵
    器を水道水などに混入させたり、小型飛行機やヘリでサリンや
    ブタンなどの化学兵器を散布する。ダンプカーに小型爆弾を積
    んで突っ込むことも考えられる」(小山氏)
    (夕刊フジ 10.11)

     日本はテロ対策が脆弱だが、手遅れだとばかりも言っていら
    れない。一刻も早く手をつけていくべきだ。市民レベルでも自
    分の身は自分で守るという最低限の危機感を持ってほしい。個
    人でできることは確かに限られているが、例えば不審な人物を
    見たら関係機関に情報提供するとか、夜道は一人で歩かないよ
    うにするとか、できることがある。防毒マスクを備えておくと
    いうことも決して大げさな行動ではないと思う。(志方俊之・
    帝京大教授 産経 10.8)

【関連】
『当たって欲しくない"予言"(II)』 YoJirou  JOG Wing No.404
(H13.10.08)
http://www.melma.com/mag/56/m00000256/a00000410.html
『当たって欲しくない“予言”』 YoJirou JOG Wing No.401
(H13.10.01)
http://www.melma.com/mag/56/m00000256/a00000407.html
『日本は相手にしてもらえるか?』 YoJirou JOG Wing No.397 (H13.09.24)
http://www.melma.com/mag/56/m00000256/a00000403.html
『驚愕空前 米中枢部への同時多発テロ』 YoJirou JOG Wing No.394
(H13.09.17)
http://www.melma.com/mag/56/m00000256/a00000400.html
 米国防総省とニューヨークの世界貿易センタービルに対し9月11日朝(日
本時間同夜)、ハイジャックされた国内線民間航空機が突っ込むという同時多
発テロ攻撃があった。アメリカにとって空前の本土攻撃。アメリカ国民は完全
に団結するだろう。完全に団結したアメリカは怖いものなしフリーハンドにな
るだろう。ルーズベルト大統領により完全団結を仕組まれた(?) 60年前(日
米開戦時)のアメリカと何か変わっているだろうか。注目したい。

 このテロで最後にほくそ笑むのは誰だろうか、このテロで一番得をするのは
誰だろうか、という視点でこの悲惨な大事件を冷静に眺めてみることも必要で
あろう。マスメディアがカーッとなって大々的に取り上げているアメリカ政府
の視点とは違うものが見えてくるかも知れない。まんまと真珠湾攻撃にもって
いかされ、厭戦気分のアメリカ国民を一夜にして団結させてしまい、完膚無き
までに叩きのめされたかつての日米関係があぶり出されるかも知れない。

-----------------------------------------------------------
購読申込・既刊閲覧: http://come.to/jogwing Mail: jog@y7.net
購読解除: http://www2s.biglobe.ne.jp/~nippon/quit_jog.htm
Japan on the Globe 国際派日本人養成講座 http://come.to/jog 
-----------------------------------------------------------

規約に同意してこのメルマガに登録/解除する

メルマガ情報

創刊日:1999-03-10  
最終発行日:  
発行周期:3回/週  
Score!: 89 点   

コメント一覧コメントを書く

この記事にコメントを書く

上の画像で表示されている文字を半角英数で入力してください。

※コメントの内容はこのページに公開されます。発行者さんだけが閲覧できるものではありません。 コメントの投稿時は投稿者規約への同意が必要です。

  • コメントはありません。