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JOG Wing 国際派日本人のための情報ファイル

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最終発行日:
2016-11-30
発行部数:
3916
総発行部数:
8846888
創刊日:
1999-03-10
発行周期:
3回/週
Score!:
89点

最新のコメント

  1. もっと安倍政権を応援してもらいたい。

     2016/12/1 このコメントがついた記事>>

  2. 下は、東大の鈴木教授による“TPPの真実”です。これまでTPPの本質をNWO(新世界秩序)への極めて重要な一歩で、グローバル企業群が国家の上に位置し、国民を奴隷として搾取するものと説明してきました。記事では、“グローバル企業の利益拡大にはプラスで、中小企業、人々の雇用、健康、環境にはマイナスなのがTPP”であり、“人の命よりも巨大企業の経営陣の利益を増やすためのルールを押し付ける”のがTPPの本質であるとあります。
      “TPP交渉において守るべき国益とされた食の安全、医療、自動車などの非関税措置についても全滅”です。記事では、例として郵政解体を取り上げ、米国の「対等な競争条件」というのは一体何であるかが説明されています。要は、“黙ってアメリカの言うなりになれ”ということのようです。
      この酷い究極の売国と言えるTPP交渉を、積極的に進めているのが日本だとのこと。時代の流れは幸いなことに、いずれ国民が真相を知り激怒する方向に向かっていると思います。
    http://www.h5.dion.ne.jp/~chosyu/sesujikooruTPPnosinjitu.html

     2016/10/8 このコメントがついた記事>>

  3. お疲れ様です。有事即応・挺身・備えよ常に

    つけめんだいおう

     2016/10/3 このコメントがついた記事>>

  4. 知識の整理をさせられたです

     2016/10/3 このコメントがついた記事>>

  5. そうですね。保守は死にましたね。
    辻本に安倍チルドレンの防衛大臣は誤りましたね。
    靖国神社参拝どころか、天皇陛下御臨席の終戦の慰霊祭に欠席するとは何をかいわんやでしょう。

     2016/10/1 このコメントがついた記事>>

  6. 憲法9条とは占領基本法の9条のことでしょうか。
    占領基本法の9条第2項は自民党解釈によると自衛隊の合憲性をうたっている
    はずの項目ですからこれを取り除くだけならば、自衛隊は即、違憲状態になり
    左翼勢力からすぐに指摘されます。
    占領基本法自体が我が国の弱体化を狙ったものである以上、その一部でも認め
    ることは真の保守派のすることではないでしょう。
    長谷川三千子先生他の保守派は既に保守派の精神を失っていると断定されます。

     2016/9/18 このコメントがついた記事>>

  7. 1.1950年代、米国で日本製の「1ドルブラウス」が売られていた。この低価格は日本人の低賃金よるものだと言われていた。
    2.そこで現れたのが池田勇人大臣の所得倍増論です。
    3.私は1960年に一企業に就職し、北海道の工場勤務を命じられた。
    4.当時、工場は生産性向上で燃えていた。そして我々は製品価格を値上げせずに我々の給料を倍増することが出来た。
    隣国では労働者の賃金を上げたら製品価格が上がり、輸出もままならなくなった様だ。
    5.世間ではあまり知られていないが、もう一つの運動があった。それは米国人E・デミング博士の統計学を応用した品質管理であった。
    6.この二つの運動で我々はリーゾナブルな価格で良品質の製品を世界市場に提供することが出来た。そして製品の信頼性という大事なものを市場から得ることが出来た。
    7.しかし、生産性向上、統計的品質管理という運動も良いが、モノ造りで一番大事なことは作る人、即ち「人間」である。日本人だからこそ出来たと私は思っている。
    当時QCサークルと云う現場の人達によるグループ活動があった。こんな事が出来る国は日本以外にあるでしょうか?

     2016/9/16 このコメントがついた記事>>

  8. 永遠の敵・永遠の味方:国益 すかっとした切り口が面白い。

     2016/9/12 このコメントがついた記事>>

  9. 何故(9条2項)その事にバカな日本人達はきずかないのでしょうか。ワザとでしょうね

     2016/9/12 このコメントがついた記事>>

  10. 世界一極支配の構造(NWO)は単純であり、それは、誰にでも必要な物を一極支配することで貫徹されるからだ。つまり、エネルギーを一極支配すればよい。

    ドル建て決済、石油支配を崩そうとした「フセイン政権」「ガダフィ政権」が標的とされたのは、支配者側から見れば当然の政策であった。世界中の人々がエネルギーは買わなければ手に入らないと思っている。その前提を崩す者は何であれ排除しようとするNWO側の論理がある。

     残念ながら、フリーエネルギー技術は支配体制を超えて広がらなかった。それは闇の勢力による徹底した弾圧があったからである。フリーエネルギーを開発した人々は、例外なく行方不明になっている。ほとんどが拉致され、抹殺され、消されている。
    世界には、既にフリーエネルギー学会なる学術団体が存在するのに、どうして消されているのか? 
    この学会そのものが罠であった。つまり、世界中のフリーエネルギー研究者をおびき寄せるために学会があり、そうした真面目な研究者たちを地上から消してきた。
    誰が犯人なのか?

     勿論、石油やウランなどの地球エネルギーを独占するロックフェラーやロスチャイルドなどの巨大エネルギー・メジャー以外に真犯人はいない。ただし、フリーエネルギーが一般に浸透してこなかった背景には問題があった。

    !)一般人には本当か嘘かの判断が出来ず、自分では真似できないこと。

    !)開発者が利益保持で特許を取った為、(NWO側から)攻撃目標が明確となった。

     この2点をクリアすれば、大多数の人々にフリーエネルギーの存在を信じさせ、求めさせることが出来、既存の複雑なフリーエネルギー技術も外に出ることが出来る。

     倉田大嗣著『水を燃やす技術』によると、水に重油をわずか1割加えただけでも水は燃える。倉田氏は電話口で水が燃えるという事実を淡々と、かつ熱をこめて語っていた。しかし、その後は、音信不通であり、消息も不明である。

     水は無尽蔵にある。つまり、エネルギー源は身の回りに大量にある。おまけにタダである。すると、石油やウランは存在意義を失うことになる。ロックフェラーやロスチャイルドなどの世界支配権力も、その存在パワーを失う。それゆえ、彼らが取る手段は明白である。水を燃やす技術を所有するキーパーソンを抹殺する。だから、倉田氏はその後、行方不明になった。

     水が燃えるメカニズムを簡潔に要約する。それは、特定周波数で水素を分離させ燃やす。

    水は、酸素と水素が共有結合によって結びついている物質で、この共有結合の電子が共鳴するような周波数の電磁波を当てると、ほんの少しのエネルギーで酸素と水素に分解する。その混合気体で電磁波発信に要した何倍ものエネルギーを得ることが出来る。

     その周波数の1つが926キロヘルツであることも解明されている。共鳴作用さえ起こせばよいので、整数倍または整数分の一の周波数などで他にも共鳴を起こせる周波数が存在する。

     この共鳴現象を起こす電磁波を発生させるエネルギーは極小でよい。その共鳴で水は水素と酸素に分離される。その水素が燃えて極大エネルギーを出す。まさに、投入エネルギーより、はるかに大きな出力エネルギーを生み出す。これこそ、フリーエネルギーなのである。

    電磁波は電圧が変化する時に発信されるので、必要な周波数で電圧が変化する電子回路を設計することで水燃焼装置が作れる。

    それは1個20円のICチップ、1個20円のオペアンプ(増幅器)、1個20円程度の抵抗、コンデンサー等を組み合わせて電源はアルカリ電池2〜4個と言う安上りの装置である。

    水が100℃で沸騰するのと同じような物理的な事実として、水は○○ヘルツの電磁波で燃料になると世界中に広めることで、支配構造の前提は崩壊し、世界一極支配(NWO)の構造は永久に不可能となる。

     2016/9/3 このコメントがついた記事>>

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