最新のコメント

• 名無しさん2019-12-03 16:23:54

  鍛冶先生、中国国産空母建造情報ありがとうございます。蒸気カタパルトの製造も中国独自では難しい、つまり、中国のハッキング集団も蒸気カタパルトの製造方法のノウハウまでは、パクれなかった！ということですね。情報ありがとうございます。また、メルマガさん、長い間の情報発信、おつかれさまでした。ありがとうございました。

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• 名無しさん2019-11-12 17:16:03

  　元陸上自衛官で防衛大学校教授でもあった西村繁樹氏の著書「三島由紀夫と最後に会った青年将校」が先月、並木書房から出版された。
  
  www.namiki-shobo.co.jp/
  
  　西村氏については、昨年の１１月２４日号「三島由紀夫が復活する」で　紹介しているので、それをそのまま、引用すると
  
  【西村氏は、防大4年生のときに、陸上自衛隊の施設で当時、体験入隊中だった三島と偶然出会い、その後、陸自の将校に任官してからも交流があった。三島事件の1か月前にも会っており、事件後は三島の檄文を隊員の前で読み上げて、陸幕から睨まれたという。
  
  　つまり自衛隊上層部から危険人物視された訳だが、それを救ったのが当時内局に出向中だった外交官の岡崎久彦だった。岡崎は内局で氏に会って「君は三島が最後に会った男だそうだな」と言ったという。
  
  　その後、米国のランド研究所に派遣されたが、そこでの米ソ冷戦下における日本の核戦略上の立場に関する研究は、1980年代の中曽根政権の安保政策の基礎を築いた。また1990年代にはハーバード大学に派遣され、米ソ冷戦後の日米安保体制の在り方に強い影響を及ぼした。】←鍛冶先生、情報ありがとうございます。いまこそ、日本国民は、三島先生の意志を受け継ぐべきときがきているとおもいます。
  
  

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• 名無しさん2019-11-05 18:30:39

  　韓国の文在寅は南北統一の夢を語るが、金正恩の夢は南北統一なのではなく、核兵器で独立を確保されたレジャーランドを造る事なのであろう。←鍛冶先生、情報ありがとうございます。

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• 名無しさん2019-10-31 15:00:52

  「中東で引くに引けないアメリカ軍」と詠めば、これは川柳。下の句を「などとトランプ、プーチンに言い」とつければ、これは狂歌。お粗末。←鍛冶先生、情報ありがとうございます。

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• 名無しさん2019-10-25 22:07:16

  愛があるなら香港を見捨てない。

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• 名無しさん2019-10-07 02:32:50

  鍛冶先生、情報ありがとうございます

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• 名無しさん2019-10-03 16:55:38

  ９月１０日もこの新型ロケット弾２発を日本海に撃ち込み、２４日に北朝鮮人民武力省局長が北京で中国の国防相との会談に漸く、こぎ着けた。これも支援の催促だったに違いなく、そして返事はノーだったろう。
  
  　この１週間後の１０月１日、習近平が軍事パレードを閲兵し、その翌朝、金正恩はロシア製SLBMの改造型を日本海に見舞った訳だ。
  
  　もちろん、中国を牽制したとはいえ日本の水域を侵し、日本にとって脅威であることは間違いない。日本としては、米国頼み一辺倒の姿勢を改め、自主的防衛力の大幅増強の段階に至っているのである。←鍛冶先生、情報ありがとうございます。
  
  

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• 名無しさん2019-09-26 16:22:41

  ＊貿易交渉、日米と米中の違い
  
  
  
  　安倍総理とトランプ大統領はニューヨークで貿易交渉を終えた。左翼マスコミは、米国が日本に法外な要求をして来るかのような報道をしていたが、大外れだった。そもそも日米貿易交渉と米中貿易戦争を同一視したのが間違いだったのだ。
  
  　日米の貿易交渉は、１９６０年代の繊維交渉から始まって７０年代の自動車協議、９０年代の包括協議、更には２０１０年代のTPP協議に至るまで、長い積み重ねの歴史があり貿易交渉の枠組みがしっかりと出来上がっている。
  
  　従って日本側から見れば、米国が何を問題にして来るかは十分に予見できるし、それに対する対応策も事前に練っておけるのである。いくらトランプだからと言って、法外な要求など突き付けようもない。
  
  
  
  　ところが、米中間にはそうした枠組みが全く存在しない。中国は、対米交渉に際して日本の９０年代の包括協議を参考にするために、日本に研究員を派遣したそうだ。しかし日米包括協議には、それに先立つ３０年間の貿易交渉の土台があったのである。
  
  　その土台のない中国には、日米包括協議のケーススタディは何の参考にもならなかっただろう。つまり中国は、何の土台も枠組みもないままにいきなり包括協議に突入した。しかも世界第２位の経済大国だと威張りながら、新興国並みの保護関税を米国からの輸入品に科していたのである。
  
  　米国から、ここを突かれたら中国が何らの有力な反論も出来ないのは明らかで、現に中国の対応は引き延ばししかない。米国の農産物を買うと言ってみたり、やっぱり買わないとごねて見せたりと右往左往する様は、今回の日本のスマートな対応とは文字通り雲泥の差であろう。←鍛冶先生、情報ありがとうございます。
  
  

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• 名無しさん2019-09-18 16:21:54

  　ビジネスマンであるトランプ大統領の目から見れば、サウジを含む中東の産油国などは、もはや米軍を派遣して保護する戦略的価値を見出せない無用の地に過ぎない。国防長官のマチスや補佐官のボルトンが政権を去ったのも、トランプの冷徹な中東切り捨てへの反発からだったろう。

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• 鍛冶2019-09-07 11:10:34

  マクロンは安倍総理と並んで、トランプの外交指南役です。G7の古株メルケルが隠居同然ですからG7は事実上この二人がけん引しています。 

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