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シニアネット 『おいおい』

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シニアネット 『おいおい』 第813号 (2009.02.12)

2009/02/12

━━senior citizen net━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━2009/02/11━

    シニアネット 『おいおい』        第813号
 
━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━行動のための情報紙━━━━━━

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信濃川残る寒さを流しをり               坊城俊樹

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早春とはいえ寒さを感じる信濃川である。豊かに水を湛えた信濃川は流れて行きます。この信濃川の流れは、寒さを運んでくれるように感じられている。「流しをり」は雪が少し残っている平野を信濃川の大河が流れていく様子が良く分かる。固有名詞の「信濃川」が良く生かされている。
 信濃川は長野県・新潟県の両県にまたがり流れて日本海に注ぐ。「本流千曲川は秩父山地に発源し、最大の支流犀川は飛騨山脈に発し、長野市東南部で合流した後、北東に流れて新潟県に入って信濃川と称し、魚野川と称し、魚野川を合わせて新潟市で日本海へ注ぐ。日本で第1位の長流で、長さ367KM。」(『広辞苑』より)
祖父が高浜年尾。母は坊城中子。稲畑汀子は伯母。平明で独創性のある作風。東京都生まれ。(1957− )

┏━━菜の花忌━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
12日;日経コラム『春秋』
http://www.nikkei.co.jp/news/shasetsu/20090211AS1K1000310022009.html
『「菜の花忌」は2つあり、今日のは司馬遼太郎忌、そして、ひと月後の3月12日には日本浪曼派の詩人伊東静雄の忌日がくる。司馬忌の命名は「野に咲く花、とりわけタンポポや菜の花といった黄色い花が好き」だったことにちなむ。▼「全島が菜の花の快活な黄でうずまり、その花ごしに浦々の白帆が出入りした」「菜の花が、青い沖を残して野をいっぱいに染めあげた」。江戸後期の海運商・高田屋嘉兵衛の一代記「菜の花の沖」の序章と終章で主人公の故郷淡路島を描いた短い文章からは、この花に目を細める司馬の姿が浮かびあがるようだ。▼お気に入りの風物がもう1つ。それが「近江の国」だった。1971年から亡くなるまで書き継いだ「街道をゆく」シリーズは、まず近江からと編集者に提案して筆を起こした。冒頭を引くと。「『近江』というこのあわあわ(・・・・)とした国名を口ずさむだけでもう、私には詩がはじまっているほど、この国が好きである」▼菜の花忌への供え物にちょうど良い、故人が好んだ2つの風物を詠み込んだ詩があるので、ここに書こう。司馬と同じ大阪の人三好達治が、近江・滋賀県の県鳥である水鳥の姿に自らの屈託を見ている。「わがわざは成りがたくして/こころざしほろびゆく日を/近江路に菜の花咲いて/かいつぶり浮き沈むかな」

┏━━イスラエル選挙━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
 ◎(社説)右傾化。中東和平を◎
イスラエルの総選挙で右派が議席を伸ばした。新しい政権の構図はまだはっきりしないが、パレスチナやシリアとの和平の展望はいちだんと厳しいものになりそうだ。中東全体にも緊張が高まることが懸念される。 開票速報によると、現与党の中道政党カディマと右派の野党リクードが第1党を争っている。さらに強硬右派の「イスラエル我が家」が第3党に躍進することが確実となった。中道左派の与党労働党は第4党に後退した。 

12日;朝日社説(2)イスラエル選挙—和平への道を閉ざすな
http://www.asahi.com/paper/editorial20090212.html?ref=any#Edit2
『新政権づくりでは、カディマがリクードに大連立を呼びかける一方、リクードは右派の諸政党による連立を唱えている。いずれにせよ右派勢力主軸の政権が生まれる公算が大きい。 イスラエルは年末からイスラム過激派ハマスが支配するガザに大規模な攻撃をかけ、国際的な非難を浴びた。それにもかかわらず、この攻撃をユダヤ系国民の9割以上が支持する。核疑惑のあるイランに対する軍事攻撃を支持する空気も広がっている。結局、有権者は「交渉による和平」ではなく「力に基づく安全確保」の方を選択したということだ。強硬発言を繰り返すイランのアフマディネジャド政権や、レバノンのヒズボラ、パレスチナのハマスの勢力が衰えないことへの恐怖感も根底にあるのだろう。 
  2000年にパレスチナ人のインティファーダ(民衆蜂起)が始まって以来、国民に和平への期待は失われ、強硬論が強まった。そうした流れを覆す明確な和平構想を示せなかったことがこの惨敗を生んだ。 今回、躍進した強硬な右派政党「イスラエル我が家」は国への忠誠を強調し、和平交渉を拒否する。国内のアラブ系住民の排斥さえ唱えている。 リクードはそこまで過激ではないものの、イスラエルの占領地撤退と見返りにアラブ諸国がイスラエルの生存権を認めるという「土地と平和の交換」に基づく和平に否定的だ。ヨルダン川西岸の入植地の拡大も主張している。 
 右派主軸の政権となれば、中東和平に積極姿勢を見せているオバマ米大統領にはショックだろう。イランに対話を呼びかけたのも、この地域の安定に欠かせないと見たからだ。イスラエルとイランの関係が険しくなれば、中東戦略全体が難しくなりかねない。 中東の平和と安定は、世界の安全にかかわる。イスラエルが和平に背を向けないよう、日本を含めて国際社会はメッセージを送り続けるべきだ。 

12日;毎日社説(1)イスラエル 中東和平を大事にする政権を
http://mainichi.jp/select/opinion/editorial/news/20090212ddm005070013000c.html
『政権の行方は判然としないが、国政の重心が右に動いたのは確かである。カディマを率いるリブニ外相が、イスラエル史上でゴルダ・メイアに続く女性首相となるか、それとも米国のネオコン(新保守主義派)との関係も深い、リクードのネタニヤフ元首相が返り咲くのか。誰が首相になるにせよ、どんな連立政権になるにせよ、中東和平に努めなければイスラエルに真の平和と安定は訪れない。この点は強調しておきたい。
 今回の選挙は、イスラエル軍の激しいガザ攻撃の熱が冷めやらぬ中で行われた。この軍事行動を境にカディマの支持率が上昇したのは、パレスチナへの鉄拳政策にイスラエル国民が拍手を送ったということだろう。リクードはもっと強硬で、ガザにおけるイスラム原理主義組織ハマスの支配構造の根絶を主張している。確かにイスラエル国民の安全は大切である。ハマスのロケット弾が空から降ってこない生活を、と国民が願うのは当然だ。だが、イスラエルが民主国家であり人権を尊重する国ならパレスチナ人の命も大切にすべきである。いかにハマスを悪者にしようと、イスラエル自身の占領による問題が消えるわけでもない。
 「安全」を重視するあまり、対パレスチナで強硬さを競い合う選挙になったのではないか。その好例は極右政党「わが家イスラエル」の躍進だ。アラブ系住民にイスラエルへの「忠誠」を求め、従わない者には市民権を与えないとする政策は過激である。同党はバラク元首相の労働党をしのいで第3党に躍り出た。イスラエル国内でアラブ系住民が増え続けることへの危機感の反映だろう。アラブ系を排斥する一方、国際社会が「和平への障害」と憂慮するユダヤ人入植地の建設は続ける。それが極右政党などの主張であり、こうした勢力との連立が新政権を強硬にするのではないかという懸念がある。ただ、イスラエルは「安全」とともに対米関係を命綱としている。ブッシュ政権時は「イスラエル一辺倒」とされた米国の姿勢が、オバマ政権になって変わるのかどうか。その点もイスラエル新政権の政策を左右することになるだろう。

12日;日経社説(2);イスラエル右傾、米にも試練
http://www.nikkei.co.jp/news/shasetsu/20090211AS1K1100311022009.html
『イスラエル総選挙の開票で、中東和平交渉での譲歩に否定的な右派勢力が国会の過半数を占めるのが確実になった。右派の伸長は、取りあえず和平より安全確保を重視という国内の空気を示すが、次期政権の枠組みは見通しにくい。連立工作の長期化や議席数のねじれによる政治の停滞も予想され、和平交渉の早期進展は望み薄になってきた。多くの政党が比例代表制で国会の議席を争うイスラエルでは、連立政権づくりが難題だ。主要な連立与党だった中道左派の労働党が議席を減らしたため、カディマは右派の諸政党との妥協を迫られ、リクードとの大連立も探る。これに対しリクードは右派中心の連立を追求する。
 リクードは、聖地エルサレムの分割やヨルダン川西岸の入植地からの撤退など、和平交渉のカギを握る重要課題で反対姿勢を取る。さらに和平交渉自体を拒否する極右政党、わが家イスラエルも今回、カディマ、リクードに次ぐ第三党に躍進した。どのような形の連立ができるにせよ、右派の声は無視できなくなる。イスラエル軍のガザ攻撃で多数のパレスチナ住民が犠牲になった直後に発足した米国のオバマ政権は、中東和平担当のミッチェル特使を任命し、和平外交に精力的に取り組む姿勢を示している。だが、イスラエルで右派の影響力が強まると、和平外交はこれまで以上に難しくなる。
 イランに対してはカディマも重大な脅威という認識を示し、ガザを実効支配するハマスや、レバノンのヒズボラなどのイスラム原理主義組織を「イランの代理人」とする論理を強調していた。オバマ政権はイランとの直接対話追求の方針を打ち出したが、イスラエルの姿勢がより強硬になると、米国内の対イラン強硬論も再び強まる可能性がある。イスラエル政治の重心が右に傾き始めたことで、米新政権の中東外交刷新は、より明確な意志とより強固なリーダーシップを問われる。

┏━━建国記念の日━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
 ◎国としての行事を行え◎
 43回目の「建国記念の日」を迎えた。国民の祝日としてはすっかり定着したといえる。しかし、今年も政府が主催する式典は行われない。かつてない経済危機で、国民の結束が必要な今こそ、こぞって建国を祝うことができる方法を考えるべきだ。

11日;産経社説(1)建国記念の日 政府が率先し祝うべきだ
http://sankei.jp.msn.com/politics/policy/090211/plc0902110313004-n1.htm
『西欧列強に植民地化されるかもしれない危機の中、新しい国づくりに乗り出すに当たり、建国の歴史を学ぶことで、国民に一致団結を呼びかけたのだった。戦後、占領軍によって廃止されたが、国民の強い要望もあり、さまざまな曲折を経て昭和42年、名称などを変えて復活した。しかしその後、学校や家庭でこの日の意義について教えることは少なく、せっかくの「建国記念の日」が次第に空洞化してきたことも事実である。政府にも、積極的にこの日を祝い、PRしようという姿勢が欠けてきた。わずかに財団法人が開く「建国記念の日を祝う国民式典」を後援、時の首相があいさつをするだけだった。その式典も財団の解散により4年前に中止され、政府はまったく「建国記念の日」にタッチしない事態が続いている。民間団体による式典はいくつか開催されているが、今年、麻生太郎首相が出席する予定はない。
 国際的にみても、国が制定した建国の記念日を政府自らが祝わないというのは、異例なことと言わざるをえない。特に今、米国の金融危機から始まった世界的不況で、各国は生き残るために懸命である。国際紛争も絶えず、それぞれ解決に向けての貢献を求められている。だが日本の政治は、政府や各党がバラバラで、党利党略の抗争に走っている。こうした時代だからこそ政府も国民も結束を強め、不況克服ばかりでなく、将来の国のデザインを考えていかなければならない。そのためには、明治政府がそうしたように、まず建国の歴史をその中心に据えたい。今後、政府が率先してこの日を祝う方法を考えてほしい。単なる休日としてではなく、国の成り立ちに思いをはせる日としたい。

┏━━身辺雑記━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
昭和62年(1987)6月6日にスタートした交流会を主宰している。なぜか、現代風の名前で、「トリプルSネットワーク」である。3つのSとは、ソフト、サービス、シルバー。8月以外の毎月第1土曜日の午後(定時定刻)に開催してきた。開催場所と参加人は変わったが、創設期のメンバーが3人いる。2月の定例会が250回を通過した。慣例により、100回、200回、300回は記念行事を行う。300回は、20014年(平成26)9月6日(土)になる。
初期の頃はメンバーが若かった。定例会に出なくても、忘年会には皆が集まった。酒は欠かせなかった。昼間からビールを飲みながら喧々諤々やった。現在は、コーヒーとケーキだから景気よい話が出ないのかも知れ無い。1年間11回、23年目継続中である。300回まで生きたい。


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