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シニアネット 『おいおい』

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シニアネット『おいおい』  第772号 (2008.10.16)

2008/10/16

━━senior citizen net━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ 2008/10/16━

    シニアネット 『おいおい』        第772号
 
━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━行動するシニアの情報紙━━━━━━

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 秋晴や人がいゝとは馬鹿のこと              久保田万太郎

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昭和21年(1946)の作。前書きに、「人に示す。」とある。敗戦の1年後の作。「人がいゝ」ことで「馬鹿」を見てしまったことがあるのだろう。具体的には分からない。かなり衝撃を受けている。「人がいゝ」ことが「馬鹿」ということを「人に示す。」して、自嘲している。人の良さに付け込まれた自分の甘さを晒された。「秋晴」の明るさが、自分の甘さ加減を照らし出している。敗戦後のどさくさであるから、相当酷い目にあったようである。東京都生まれ。(1889−1963)。

┏━━「世界食糧デー」━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
●世界食糧デー(World Food Day● 国際デーの一つ。昭和20年(1945)のこの日に、国連食糧農業機構(FAO)が設立されたことを記念して、1981年に制定された。世界中の人々が食糧不足に苦しまないためにはどうすればよいかが、テーマである。発展途上国などでの食糧不足や栄養失調、飢餓について考える日。
  ●ボスの日● 昭和33年(1958)10月、米国のパトリシア・ベイ・ハロキス(Patricia Bays Haroski)が、会社を経営していた父のために、経営者と部下の関係を円滑にする日として提唱し、アメリカ商業会議所に登録されたことが始まり。この日は仕事上のボスをランチに招待したり、プレゼントを贈ったりする。日本でも1998年からデパート業界が実施している。日本では、定着しませんね。

┏━━新聞週間━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
 ◎新聞の存在意義は◎
15日から「新聞週間」が始まった。2紙が新聞週間に関して論説した。読売は新聞の信頼性について。毎日は行政の情報公開について。新聞の任務について、考えてみたい。

15日;読売社説(1)新聞週間 時代の羅針盤でありたい
http://www.yomiuri.co.jp/editorial/news/20081014-OYT1T00606.htm
『国民が参加する裁判員制度の開始を来年5月に控え、報道のあり方を改めて考える機会となる。刑事裁判は、有罪か無罪かを的確に判断し、罪の重さに見合った刑罰を科すのが目的だ。これに対し、事件や事故の報道は、役割が異なる。事件などの背景にある問題点を探り、制度や法律に不備があれば是正して再発防止策にいかす。また、逮捕権などを持つ捜査機関が正しく権限を使っているか監視し、行き過ぎを防ぐことだ。
 読売新聞では3月末から、「事件・事故 取材報道指針」の運用を始めた。例えば記事の書き方では、捜査機関の情報とそれ以外の情報を明確に区別した。捜査側の情報は、裁判では被告側と対等な一方の主張にすぎないからだ。法曹界には、報道が裁判員に予断を与えかねないという懸念が強い。だが、国民の常識を反映させる制度の導入が、報道の自由を制約し、国民の知る権利を侵すことになっては、本末転倒である。予断排除は、まず法曹界自体が取り組むべき課題だ。とりわけ裁判官の役割は大きい。法廷の証拠だけで判断する重要性を、裁判員に丁寧に説明する責任がある。
 公正・公平な報道は無論、報道機関の責務だが、警察・検察と弁護士の理解、協力も求めたい。特に、捜査側の見方に偏らないためには、容疑者の言い分を速やかに伝えることが必要だ。弁護士には、弁護方針が固まらない段階で取材に応じるのは妥当ではないとの考えが根強い。しかし、バランスのある報道を強く求めてきたのも弁護士だ。日本弁護士連合会会長は9月、記者会見で「裁判員制度開始までに基本的な考えをまとめたい」と述べた。ぜひ実現してほしい。
 報道機関には、ネット社会への対応も新たな課題だ。東京・秋葉原の無差別殺傷事件では、携帯電話サイトに犯行予告とおぼしき大量の書き込みがあった。だが、本人の書いたものかどうか、確認作業が必須となる。読売新聞の世論調査では、新聞への信頼度は今年も8割を超え、ニュースの解説、社会の懸案の解決策提案という役割では他のメディアを引き離した。9割の人は今後も新聞が必要と答えている。政局や米国発の金融危機など、国内外の情勢は刻々と変わる。情報があふれ、社会が激しく変動する時代だからこそ、新聞は確かな羅針盤であり続けたい。

15日;毎日社説(1)新聞週間 情報閉ざす扉をこじ開けたい
http://mainichi.jp/select/opinion/editorial/news/20081015ddm005070105000c.html
『取材した相手がその20日後、3カ月後と、次々に亡くなってしまう。毎日新聞大阪科学環境部の大島秀利編集委員はショックと恐ろしさ、怒りがこみ上げ、「報道を徹底して続けていかなければ」と決意した。作業中にアスベスト(石綿)を吸った船員や国鉄職員らが30〜50年後に胸部がんの中皮腫を突然発症する。病床での取材に彼らは「なぜ自分が」「石綿の危険性など知らなかった」と悔しがった。目に見えない石綿粉じんの被害にいつ、どこで遭ったかわからない人々が大勢いる。過去に石綿被害で労災認定された従業員がいる事業所の名前が公表されれば、新たな患者の早期発見や補償に役立つはずだ。
それなのに厚生労働省は、クボタの石綿被害が社会問題になった05年に事業所名を公表しただけで、その後は非公表に転じていた。厚労省が公表を拒んでいることを06年12月に報じた大島編集委員はその後、患者支援団体が開示請求して入手した黒塗りの情報リストを団体と一緒に分析し、事業所名などを割り出していった。07年12月、新たに520事業所で被害が出ていることを、一覧表などを付けて報道した。その約4カ月後、厚労省はようやく事業所名を公表した。一連の報道は08年度の新聞協会賞に選ばれた。大島編集委員は「同じテーマを繰り返し記事にしたことで新たな情報が寄せられた。支援団体と連携して、隠された情報を明るみに出すことができた」と語る。
 行政機関が、本来なら国民に公開すべき情報を隠そうとするケースが後を絶たない。行政機関個人情報保護法が施行された05年以降、プライバシー保護を理由に情報を出し渋る傾向がさらに強まった。ところが実際には、業界の利益優先や身内の不祥事隠しが狙いである場合も少なくない。情報隠しは政治家や企業の間にも広がっている。隠された情報を取材・報道によって国民の前に提示していくことが、メディアに課せられた責務である。中でも、読者からの信頼に長い間支えられ、さまざまな調査報道を手がけてきた新聞は、インターネット時代といわれる現代でも、変わらぬ重い使命を負っていると考える。15日から新聞週間。情報を閉ざそうとする厚い扉を粘り強くこじ開け、国民の知る権利に応えていく決意を新たにしたい

┏━━身辺雑記━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
  秋の快晴の日が続く。明るく空気が澄んで気持がよい。<頁繰る如く秋晴今日も亦>(星野立子)。気持ちよく近所を散歩した。運動会を終えた小学生が遠足に出ている。近くの幼稚園では園児が小さな運動場で遊んでいる。「秋日和」という感じ。無風の静穏な街である。しかし、秋晴や秋日和は長くは続かない。移動性高気圧がもたらす秋晴であるから、長くは続かない。変わりやすいものの例えになる。
 江戸時代は「秋日和」と詠まれていたが、正岡子規により「秋晴」が歳時記に取り上げられた。昼間は、心地よい。<秋晴の何処かに杖を忘れけり>(松本たかし)。気持ちよく快い天気に、ついつい杖もどこかに置いてきてしまう。菊日和、柿日和も良い。

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創刊日:2001-07-23  
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