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シニアネット 『おいおい』

俳句。俳句はすばらしい。俳句を語りあいましょう。

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シニアネット『おいおい』  第752号 (2008.08.17)

2008/08/17

━━senior citizen net━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ 2008/08/17━


    シニアネット 『おいおい』        第752号
 
━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━行動するシニアの情報紙━━━━━━

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ひぐらしの幹のひびきの悲願かな              飯田龍太

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 「ひぐらし」は、夜明けや日暮れに「かなかな」と軽い金属音の澄んだ美しい音で鳴く。真昼に鳴きしきる蝉と違って、軽やかに音色で哀れでもある。蝉は人家の近くで鳴くが、ひぐらしは深い森や林の中で鳴く。その鳴き声が「悲願」そのものから発しているように思われる、鳴き声は幹に伝わり響く。いかにも秋らしい雰囲気を醸し出す。
 ひぐらしの鳴き声は、「飄逸な味と哀愁との交錯してものが語感の中に流れる。」(水原秋櫻子『新編歳時記』より)。意識して「ひ」を4つ並べた。効果音の響くような俳句である。山梨県笛吹市生まれ。(1920−2007)。

┏━━世界の水危機━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
◎世界の水危険を認識しよう◎
 「水の惑星」といわれる地球だが、水の大半は海水だ。淡水は極地の氷を含めて約3%にすぎない。その貴重な淡水が人々の生命や生活、経済発展を支えてきた。だが今、人口の増加や食糧の増産、工業開発などによって、世界の各地で水不足が深刻になっている。まず、飲み水や衛生を保つための水を見てみよう。そうした生活水は1日に最低20リットルは必要とされる。シャワーを2分も浴びれば流れてしまう量だが、その水を手に入れることができない人がアフリカや中国、インドの奥地などに11億人もいる。 

17日;朝日社説(全)世界の水危機―日本の節約技術の出番
http://www.asahi.com/paper/editorial20080817.html?ref=any
『 ■使い過ぎで枯渇も■  農地化や工業化が進むにつれ、水が足りなくなるケースもある。中国の黄河では、農業用水や都市用水を取り過ぎて、水流が河口まで届かない「断流」が相次いでいる。 米国中西部は、巨大な地下水層を水源に「世界のパンかご」といわれる大農業地帯に発展してきた。ところが、水をくみ上げ過ぎたため、いまでは枯渇が心配されるようになった。 心配なのは、この水危機に地球温暖化の影響が加わることだ。世界の気象が極端になり、大雨の地域はさらに雨が増える一方で、渇水の地域は水不足がもっとひどくなるといわれる。「20世紀の戦争が石油をめぐる戦いだったとすれば、21世紀は水をめぐって戦われるだろう」。1995年にセラゲルディン世界銀行副総裁がおこなった不吉な予言は、あながち絵空事ではないのかもしれない。 
■節水へ「青の革命」を ■ 水不足に対し、これまでは大規模なダムや水路を建設し、利用できる水を増やそうとしてきた。 確かにインフラの整備がまだ必要なところもあるだろう。しかし、目先の利益しか考えず、自然に無理な負担をかけて取水すると、しっぺ返しを受ける。黄河や米国中西部が典型例だ。 ここは水の有効活用にもっと目を向ける必要がある。 そこで、洞爺湖サミットのG8首脳宣言に盛り込まれた「統合的水資源管理」に注目したい。農業用や工業用などとバラバラに扱うのではなく、生態系への影響も考え、政府や自治体、住民が協力して水を管理し、需給のバランスを図る。そんな考え方だ。 
 途上国の水不足の地域も、もとから水がないわけではない。水道や井戸の管理が不十分なうえに、排水を垂れ流して、貴重な水源を失っているようなところが多い。水をむだにせず、再利用できるようにすることが大切だ。 
 地味な節水技術と思われるかもしれないが、これなら途上国でも十分実行できる。むやみに水資源を開発しないだけに、自然への打撃は小さい。こうした水を効率的に使う発想への転換を、米国のシンクタンク、ワールドウオッチ研究所の元副所長サンドラ・ポステル氏らは「青の革命」と呼ぶ。品種改良などで穀物生産を伸ばした「緑の革命」をもじった名称だ。 「一滴の水を生かせ」というポステル氏が実践例に挙げるのは、イスラエルの農地で開発された点滴灌漑(かんがい)だ。表面に小さな穴の空いたチューブを地中に埋め込み、最小限の水と肥料を根に注ぐ。これで水の使用量を30〜70%減らすことができる。 
■輸入食糧も水を食う ■ 「青の革命」を広めるうえで、日本の出番はたくさんある。世界でトップ級の節水技術を持っているからだ。 上水道の漏水率は1割以下、工業用水の回収率は8割だ。トイレや洗濯機の水使用量も20〜30年で半減した。水を田に順番に回す番水の伝統もある。国際協力機構(JICA)の要請で、カンボジアの首都プノンペンの水道復興を手助けしたのは北九州市の水道局だ。1300キロの配水管網を細かなブロックに分けて管理し、漏水や盗水を見つけやすいようにした。消毒技術も指導し、「そのまま飲める水」として好評だ。北九州市は78年、大渇水で170日の給水制限をした。その経験から磨いてきた水管理のノウハウが生きた。 
 バングラデシュでは、東京都墨田区の市民グループが雨水の利用を広げる活動をしている。雨水を集めるため、現地にたくさんある竹を使って雨どいをつくるなどの工夫をこらす。 日本では、時折見舞われる渇水のときを除けば、水危機はひとごとと思われがちだ。輸入食糧の生産に使われた水も一緒に輸入したと考えると、大きな量になるからだ。これはバーチャルウオーター(仮想水)といい、東大の沖大幹教授によると、年間640億立方メートルで、国内の灌漑用水を上回る。 食糧自給率を上げて仮想水の消費を減らしつつ、食糧輸出国での節水や有効利用に協力する。そうしたことも日本に求められている。 

┏━━介護人材の確保━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
 ◎人材確保には新しい工夫を◎
介護保険制度がスタートして8年がたち、来春には3度目の介護報酬改定が行われる。だが、介護をめぐる状況は厳しさを増している。 2008年度の介護給付費予算は約6兆7000億円。半分が保険料、半分が国・自治体の公費だ。2000年度の給付費は約3兆2000億円だったが、06年度は約5兆9000億円と急増した。当初は保険利用を控えていた人がためらわず使うようになった影響が大きく今後は落ち着くとみられているが、高齢化の進展を考えれば財政的に楽観はできない。

17日;日経社説(全) 無駄を省き、介護人材を確保せよ――医療・介護の再生に向けて
http://www.nikkei.co.jp/news/shasetsu/index20080816AS1K1400615082008.html
『●介護保険の厳正運用を● 厚生労働省の調査では介護分野で働く人は06年は約117万人で、前年より4.2%増えたが需要に供給が追いつかない。背景には仕事の内容に比べて低い処遇がある。30―34歳の福祉施設介護員の男性の年収は平均約336万円。これに対しサービス業の男性は同年齢で468万円だ(07年賃金構造基本統計調査)。介護職員数は14年には140万―160万人が必要とされる。介護人材の確保が緊急の課題になっている。
 対策の第1は介護保険の厳正な運用だ。必要な人に必要なサービスを届ける大切さはいうまでもないが、歩けるのに電動車いすが貸与されていたり、自分で動ける人にタクシーの介助費が払われていたりする例もある。厚生労働省は04年度から介護給付適正化に取り組んでいるが、ケアプランのチェックなどはまだ3割の自治体しか実施していない。年間2000億円にのぼる福祉用具貸与や住宅改修の費用をめぐっては、不当に高い料金を請求する例も指摘されている。不適正な請求は厳しくチェックし返還を求めるべきだ。
 要介護認定を受ける高齢者の割合や1人当たり給付費は自治体により違う。徳島県の1号保険者1人当たり給付費は06年度が27万円で、埼玉県(16万円)の1.7倍だ。施設介護や後期高齢者が多いなどの事情はあるが、格差が合理的か精査し問題があれば改善が必要だ。全国に13万床ある介護療養病床では高額な介護報酬が払われており、11年度末での廃止が決まっている。医療面に十分配慮しつつ、補助金で老人保健施設への転換を促し撤廃を確実に進めなければならない。利用者の意識改革も重要だ。
 第2は経営努力だ。企業の中には複合経営や大規模化、業務の見直しなどで利益を確保し職員の処遇を改善したり、人事考課や研修、キャリアアップの仕組みを取り入れたりして人材の定着を図っているところもある。ところが、07年度「介護労働実態調査」では4割の事業所が経営効率化の努力をしていなかった。介護保険は本来、民間活力の活用を基本にしている。足腰の強い優良な介護提供者が育つ環境を整備することも大切だ。
●海外人材の参入も視野● とはいえ小規模事業主や非営利法人では職員の給与を上げようにも余力がないとの声が強い。無駄を省いて浮いた財源をあてるべきだが、足りなければドイツのように要介護度が軽度の人を事情がない限り保険の対象からはずすことや徴収者(現在40歳以上)の拡大、保険料引き上げなども検討せざるをえない。その場合は、国民として何を選択するか冷静な議論が必要になる。
 より多くの人材を呼び込むために、参入のハードルをできるだけ低くすることも大切だ。地位向上のためとはいえ介護福祉士の資格取得に一律に難しい国家試験を義務づけるような厚労省のやりかたは、そうした流れに逆行していないだろうか。それでも人材が足りなければ、海外から来てもらうしかない。その場合も、処遇を改善し魅力的な受け入れ態勢を整える努力が必要だ。インドネシアからの看護師・介護士の受け入れは当初計画の半分にも満たない。優秀な人材の獲得は国際競争にもなっている。何が障害だったのか。日本に来たいと思う環境づくりを今から考えておく必要がある。 

┏━━社会保障カード━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
 ◎住基ネットのカードを活用しよう◎
年金や医療、介護などの情報を一体的に、常時確認できるカードの必要性は,強まった。政府は2011年度をめどに導入する方針だ。これを受けて、厚生労働省の有識者会議「社会保障カードの在り方に関する検討会」が議論してきた。近く中間報告をまとめる。これまでの検討では、偽造困難なICカードを採用し、これを使ってパソコン画面でデータを確認できるようにする。カード自体には、識別番号など最小限の情報しか記録しない。 年金、医療、介護など各制度のデータも一元化はせず、これまで通り別々に管理する。識別番号すなわち社会保障番号を“鍵”として、各データをつなぐ。 

17日;読売社説(1)社会保障カード 住基ネットの活用が現実的だ
http://www.yomiuri.co.jp/editorial/news/20080816-OYT1T00846.htm
『カードは身近な行政窓口である市町村が交付することを想定している。検討会はそれ以上、踏み込まない見通しだが、これは住民基本台帳カードの活用を念頭に置いたものであろう。住基ネットがあるのに、新たなシステムを3年以内に構築するのは非効率の上に難しい。住基カードを社会保障カードとして使うのが現実的ではないか。政府は早く結論を出すべきだ。
 社会保障カードと社会保障番号を導入するメリットは大きい。各制度の保険料をこれまでにいくら納付し、医療などの公的サービスをどれだけ受けてきたか、年金は将来いくら受け取れるのか、といった情報をいつでも確認することができる。これまでの収支や将来の受益見通しの情報がきちんと提供されれば、社会保障制度への理解は深まるだろう。記録に誤りがあれば、迅速に正すこともできる。
 「可視化」と「双方向性」が生まれることは、社会保障制度の運営状況を国民が常時監視できるということだ。医療と介護にかかった費用を合算して負担が重すぎる分を払い戻すといった、制度をまたがる措置も自動的に行われ、申請主義の弊害はかなり解消する。事務の簡素化で、経費も節減できる。納税情報を活用することで、所得に応じてきめ細かに年金保険料を免除するといった低所得者対策も可能になるだろう。着実に、遅滞なく導入を進めるべきである。

┏━━身辺雑記━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
 今夜は「満月」である。青い空に、真円の月が東天に見える。月は、己の心を映し出す鏡の様だ。陰暦の8月15日の月が中秋の名月だが、今夜の月も風情がある。満月を見ていると、心が洗われる。盂蘭盆のすぐ後だけに、初盆を迎えた故人のことが偲ばれる。
 故郷の高校の同期会は、毎年8月13日に開催される。初盆を迎えた人が、男子4名で女子1名だったそうだ。話題の中心は、耳が遠くなり、前立腺の病気だそうだ。脳に関する疾病も増加して、認知症の同級生の話がチラホラ出たそうだ。後期高齢者(75歳以上)になるまでには、逝去する者も多く出るだろう。もう一峠越ねばならないのだろうか。男女の死亡の差が,ひらき始める年齢に到達したようだ。

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