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シニアネット 『おいおい』

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シニアネット『おいおい』 第751号 (2008.08.15)

2008/08/15

━━senior citizen net━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ 2008/08/15━


    シニアネット 『おいおい』        第751号
 
━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━行動するシニアの情報紙━━━━━━

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 初盆や偽りのまゝ逝きし人                 藤田耕雪

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 昭和9年(1934)に「ホトトギス」に発表された。作者は翌昭和10年に54歳で死去した。旧制第三高校を経て、ニューヨーク大学卒。帰国後、旧「藤田財閥」の「藤田組」副社長と鉱業会社の社長。本名は徳二郎。大正13年(1924)に、「ホトトギス」課題選者のち同人となる。
  「初盆」は、新たに仏籍に入った人の初めての盆をいう。その「初盆」に、「偽りのまゝ逝きし人」の秘密を知りながら、問い詰めることもしなかった作者。13日に、故郷の高等学校の同期会があった。今年の「初盆」は5人だったと聞いた。余りにも多さに驚く。大阪生まれ。本名は徳二郎。(1880−1935)。
http://ja.wikipedia.org/wiki/DOWA%E3%83%9B%E3%83%BC%E3%83%AB%E3%83%87%E3%82%A3%E3%83%B3%E3%82%B0%E3%82%B9

┏━━敗戦忌━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
  終戦は、ミーズリー号の艦上で終戦の調印した9月2日日が正式の「終戦記念日」である。諸外国では、「9月2日」を「戦勝記念日」となっている。
日本では、本日(8月15日)に、日本武道館において、政府主催の「全国戦没者追悼式」が行われる。310万人の戦没者を追悼して平和を祈念しましょう。正午から1分間の黙とうを捧げた。天皇、皇后両陛下をはじめ、首相、衆参両院議長、最高裁長官という三権の長がそろって出席する国家としての最高の行事です。
 盂蘭盆とも重なり8月15日は、日本では適当なのかもしれない。「敗戦忌」がふさわしいのではなかろうか。

┏━━[社説] 8月15日━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
◎「追悼の日」(読売)  「鎮魂の日」(産経) 「敗戦の日」(日経)
  VS  「終戦記念日」(毎日) 「終戦から63回目の夏」(朝日)◎
 平成20年8月15日。5紙が、定義付けをした。新聞社の基本軸は変わらない。論調に立場の違いが出た。今年もまた、全国戦没者追悼式の日を迎えた。国のために犠牲となった人々を追悼し、平和を誓うこの日の意義は、いささかも変わらない。戦争の悲惨さを改めて思い起こし、国内外の犠牲者を悼み、不戦の誓いを新たにする日でもある。しかし、高齢化はどんどん進んでいる。

15日;読売社説(全) 8月15日 静かな追悼の日としたい
http://www.yomiuri.co.jp/editorial/news/20080814-OYT1T00996.htm
『この日は「A級戦犯」が合祀されている靖国神社をめぐり、熱い議論が交わされる日でもある。福田首相は靖国神社に参拝しないと明言している。「国と国の関係で、相手の嫌がることをあえてする必要はない」と、首相就任の前から語っている。昨年、安倍前首相も靖国神社参拝を見送ったが、「参拝する」か「しない」かについては明言しない“あいまい戦略”をとった。「靖国神社に行く可能性と権利」まで手放してはならないと考えた。最近になって、安倍前首相はこう述懐している。
安倍前首相は、昨年8月末にインドを訪問した際に、極東国際軍事裁判(東京裁判)でインド代表判事を務めたパル判事の遺族と面会している。11人の裁判官の中でただ一人、被告全員を無罪としたのがパル判事だった。パル判決は、日本軍の占領地で民間人の殺戮、暴行などの蛮行が伴ったことは否定していない。しかし、パル判決の核心は、当時の国際法に照らし、被告たちを裁くことは出来ないと判断した点にある。東京裁判は、勝者の敗者に対する「儀式化される復讐」であるとし、欧米諸国にはその帝国主義と植民地支配の歴史に照らして、日本を裁く資格などないとした。非戦闘員の生命財産の無差別破壊を問題とするなら、原爆使用の決定こそ「ナチス指導者たちの指令に近似した唯一のもの」とも指摘している。しかし、国際法上の戦争犯罪の有無とは別個に、戦争責任の問題は存在する。
 日本はなぜ勝算もないまま無謀な戦争を始め、国内外に多大の犠牲者を出してしまったのか。終戦工作を積極的に進めることで、広島と長崎への原爆投下を防ぐことは出来なかったのか。2005年の夏から1年間にわたって、読売d新聞は日本の政治、軍事指導者たちの戦争責任についての検証を行った。結果としては、東条英機元首相ら多くの東京裁判「A級戦犯」が昭和戦争の責任者と重なった。しかし、重大な戦争責任があったとは思われない「A級戦犯」もいた。一方では、日中戦争や日米開戦などについて重い責任を有しながら、裁判の対象にはならなかった人もいた。いわゆる「A級戦犯」の靖国合祀・分祀問題については、2006年、富田朝彦元宮内庁長官のメモが発見され、昭和天皇の気持ちが明らかにされて以来、議論の流れが変わった。
 最近では日本遺族会の中でも、分祀論が出ているという。国立追悼施設の建設に向けた調査費は来年度予算案でも計上が見送られる模様だ。しかし、靖国神社側が、適切な対応をしなければ、千鳥ヶ淵戦没者墓苑を拡充するなどして天皇参拝の中心施設にすべきだという議論が、今後勢いを増していくことになるのではないか。追悼施設の問題に一日も早く決着をつけ、国民が一致して静かに戦没者を追悼する8月15日となってほしい。

15日;産経社説(全)8月15日 日米の絆を確かめたい
http://sankei.jp.msn.com/politics/policy/080815/plc0808150313002-n1.htm
『■将来を誤らせぬ鎮魂の日に■
日本列島はあの日と同じ蝉しぐれの中で「鎮魂」の色に染まる。
■「大国」見せつける五輪■ 経済発展や軍拡によるこの国の強大化を、世界中が良くも悪くも無視できなくなってきたことの表れといっていいだろう。「帝国」復活を思わすような中国の台頭は、日米安保条約による米国との同盟を軸に、安全と繁栄を保ってきた日本の国家戦略を根本的に揺さぶる要素にもなってきた。米国世論が中国に傾斜していくのは避けられそうにない。米国が東アジアの安全保障の枠組みで、日米同盟より6カ国など多国間の交渉に重点を置いていこうという流れを止めるのは容易ではないとみられるからだ。
 しかし日米同盟を軽視し、これを無力化させようとしているのは米国だけではない。インド洋で日本の海上自衛隊が行っている米国などの艦船への補給活動は今年になって約3カ月も中断した。国会の衆参ねじれでテロ特措法の成立が大幅に遅れたためである。新たな法律が必要な補給継続をめぐっては、野党に加え公明党も反対するなど極めて難しい状況だ。補給はアフガニスタンでのテロとの戦いを進めるためのものだ。これでは、米国内に「日本は助けを求めるだけで助けにはこない」と、日米同盟への疑念が生じても仕方あるまい。
■日英同盟の廃棄に学ぶ■  今、日本国内にも「国連中心主義」を唱える民主党の小沢一郎代表をはじめ、日米同盟より多国間の協調を重視する声が急速に強まっている。こうした状況は、かつて日英同盟が廃棄されたときと似ていると言わざるをえない。明治35年(1902年)に結ばれた日英同盟は、日露戦争での日本の勝利に貢献し、国際社会での日本の安定した地位を確保させた。しかし大正10年(1921年)のワシントン会議で、新たに日米英仏4カ国条約を結び、同盟は廃棄された。
 中国への進出をうかがう日本への反発から、日英間に亀裂を入れようとする米国や中国の外交戦略に乗せられたためだった。日本国内にも「新外交」として同盟より多国間の協調を求める空気が強まっていた背景もあった。
 4カ国条約は太平洋地域における国際協調をうたっていたが、同盟とは異なり、何ら日本の安全を保障するものではなかった。唯一の同盟をなくした日本は国際的孤立を深め、先の大戦での破滅の道をたどることになる。
 今、日米同盟に代わり、価値観の異なる中国や、領土問題などで日本に敵対姿勢を強める韓国などと、多国間の枠組みを選ぶとなれば、日本はまた、孤立の道を歩むことになるだろう。
 むろん外交は、相手国があってのものだ。米国の「変心」に備えて「自立性」を強めることも大切である。
 だが、その前にやるべきは、補給の継続などにより「同盟の成果」を示し、日米の絆(きずな)を確かめることだ。中国や北朝鮮などによる同盟への揺さぶりや、これを弱体化させる動きは封じていかなければならない。
 国の将来を誤らせないような設計図を描かなければならない。それこそ、300万人にも上った先の大戦の戦没者たちの霊を慰めることになるのである

15日;日経社説(1)平和の尊さをだれが語り継ぐのか
http://www.nikkei.co.jp/news/shasetsu/index20080814AS1K1400114082008.html
『先の大戦で日本人は軍人・軍属、民間人合わせて310万人が死亡した。全国戦没者追悼式に参列予定の4700人の遺族席にはすでに父母の姿はなく妻の参列も激減し、子の参列が全体の67%を占める。63年が経過し、もはや戦争があったことも知らない世代が増えている。「過去に目を閉ざす者は未来に対してもやはり盲目となる」とドイツのワイツゼッカー元大統領が語っている。過去をきちんと学び、現在の平和の尊さを知るべきだろう。
 靖国神社に近い九段の「昭和館」は戦中戦後の国民生活の労苦を伝える資料の保存・展示を行う。「戦中戦後をともにした動物たち」という特別企画は夏休みの親子でにぎわっている。東京・新宿の住友ビルにある「平和祈念展示資料館」では、戦後のシベリア強制抑留や海外からの引き揚げコーナーがあり、証言者から貴重な話を聞くことができる。こうした関連施設は北は樺太関係資料館から南は沖縄県平和祈念資料館まで14カ所ある。高齢化と戦争体験の風化により次の世代へどう語り継ぐのか、器に盛る中身の充実が重要だ。
 今年は、舞鶴へ引き揚げ最終船「白山丸」が入港してちょうど50年となる。終戦後、海外に残された620万人の将兵、民間人の引き揚げを終えるのに13年かかった。 酷寒のソ連、モンゴルには57万人の戦後強制抑留者がいた。そのうち5万5000人が亡くなったといわれる。いまだに多くが墓標もなく原野に眠る。ロシア政府から提供された死亡者名簿は4万940人。うち日本で確認できたのが3万2000人。この8月から10月にかけて埋葬場所など登録文書のマイクロフィルム画像を遺族に順次送付するという。北は樺太関係資料館から南は沖縄県平和祈念資料館まで14カ所ある。高齢化と戦争体験の風化により次の世代へどう語り継ぐのか、器に盛る中身の充実が重要だ。

15日;毎日社説(全) 終戦記念日 日本独自の国際協力を
http://mainichi.jp/select/opinion/editorial/news/20080815ddm005070003000c.html
『平和を日々確かなものにしていく努力であろう。そのために不可欠なのが歴史から学ぶ姿勢だ。終戦記念日はその好機である。終戦の詔勅がラジオから流れた日の1年後、昭和21年8月15日の毎日新聞は、終戦時の首相、鈴木貫太郎へのインタビューを掲載している。鈴木は日本に降伏を迫る連合国のポツダム宣言に対し「黙視」で応じた。返事しないというのだ。その結果「ソ連の参戦を早め、広島、長崎へ原爆を使用する機会を与えてしまった」と鈴木は悔やむ。首相就任以来、早期終戦を使命と心得ていたのに、なぜ逡巡したのか。
●歴史から学ぶ姿勢● 「もしあの時、私が講和する絶好の機会であるとでも言ったら、私は当然殺されていただろう」。殺されるのはいいが、目的を果たせないのは耐えられない。「黙視」は「拒絶」ではなく宣言を受諾する含みを残したのだ、と。終戦を急げばテロにあっていた。鈴木にとって、それは議論の余地のない「事実」だったに違いない。2・26事件で襲撃され九死に一生を得た人である。世界中でテロが続発しているが、日本にも「テロの時代」があった。その事実を学ぶべき歴史の筆頭におくべきだろう。
戦後の学校教育は現代史に時間を割かなくなっている。太平洋戦争にかかわる史実も学ぶ機会がない。これは改善すべき課題だ。ソロモン諸島のガダルカナル島では、太平洋戦争で最も過酷な戦闘のひとつが行われた。戦闘もさることながら、兵士たちは逃げ込んだ密林で悲惨極まりない飢餓に襲われ、島を「餓島」と呼んだ。
  金融危機に陥った米国の銀行は産油国やアジアの政府系ファンド(SWF)の出資で息をついた。米国は軍事的には唯一の超大国だが、経済的にはもはやそうでない。そして、米国の軍事力で解決できる問題が少なくなっているのが、戦後世界の新しい現実だ。
 米国との同盟は日本外交の基軸であり、同盟を確かなものにする努力を怠ってはなるまい。しかし、それは何もかも米国に追随することを意味しない。ことに、平和維持への国際協力ではそうだ。対米追随では評価されず、日本の国際的地位も高まらないだろう。
●中級国家の連携論● ルワンダの国連平和維持部隊司令官だったカナダのロメオ・ダレール上院議員は「ミドル・パワー(中級国家)の連携」を提唱する。カナダ、ドイツ、日本など政治的野心のないミドル・パワーが結束し、国連安全保障理事会を動かし、紛争収拾に積極介入していこうというものだ。長期的には日本は人口が減少し、相対的経済力も低下する。ミドル・パワーの連携で「保護する責任」を果たそうというのは、検討に値する。だが、実際にそこまで踏み込むのは困難だろう。危険な任務が予想され、多数の殉職者がでる可能性がある。集団的自衛権の行使を禁じる憲法に抵触するとの解釈もある。この提案を採用すべきだというのではない。このようなダイナミックな議論が日本で行われなくなっていることを惜しむのである。
 「平和学」の第一人者、ノルウェーのヨハン・ガルトゥング教授は、日本人は7年間の占領期間を通じて米国と「特別な関係」を作り出し「日本は米国に選ばれ守られている民」と考えるに至ったという。手厳しい指摘ではないか。確かに日本の対米依存は骨がらみだ。困難でも自前の国際協力のあり方を構想する時期である。

15日;朝日社説(全) 終戦から63回目の夏―「嫌日」と「嫌中」を越えて
http://www.asahi.com/paper/editorial20080815.html?ref=any
『■生々しい傷跡の体験■  中国の人々の嫌日感情が戦争の記憶に根ざしているのは言うまでもない。  万里の長城に近い河北省張家口。ある看護師が青年海外協力隊員として派遣され、この街の病院で働き始めたのは3年前の冬だった。日中戦争時代、この街は戦略的要衝として日本軍に占領され、その支配は8年間に及んだ。「日本人がここに何をしに来た」。自己紹介を終えるやいなや、病室のベッドに横たわっていた老人たちからあがった怒声があがった。 「日本軍の兵隊がおれに何をしたか知っているか」。ある老人はそう言って右手と右足に残る刀傷を見せた。 いくつもの病室で、老人たちから向けられた怒りに満ちた視線。戦争のことを知識としては学んできたつもりだった。 それでも日々の仕事をしつつ、老人たちから当時の話を聞き続けた。次第に彼らの表情が和らいできた。2年後に帰国する際、老人たちが心底別れを惜しんでくれたように思えたという。 
■抽象化する戦争の記憶■  戦争についての直接の記憶を持つ世代は、どんどん減りつつある。代わって中国社会の中心を担うのは、彼らの子や孫、ひ孫である。そうした世代の嫌日とは何なのか。3年前、東京大学と北京大学の学生が「京論壇」と名づけた討論フォーラムを立ち上げた。反日デモの激しさをまのあたりにした双方の学生たちが「日中関係をどうすればいいのか、本音で語り合おう」と呼びかけ合った。過去2回の討論会で、かつての軍国主義を恨むと話す学生が、戦後日本の経済発展に対する羨望を語る。靖国神社について批判的な意見が多い中で、戦争で亡くなった肉親を思う遺族の感情には理解を示す学生もいた。戦後世代は、多くがメディアや教育などを通じてもたらされる。それだけに抽象的で、時として現実離れした理解をうんでしまう面も免れない。中国の5大学の学生を対象にした06年度の世論調査では、「日本を主導する政治思潮」を聞く質問に対し、53%が軍国主義と答えた。自由主義は18%、平和主義は9%しかなかった。 
■若い世代の取り組み ■ 日本社会の嫌中感情にも、似た側面があるのかもしれない。嫌中と嫌日は今の日中関係を映して、合わせ鏡のように共鳴しあっているのかもしれない。互いの「嫌」感情を、どう乗り越えるか。今秋の「京論壇」第3回会合の準備に走り回る北京大学の張一さん(19)は「自分たちが学校で受けた教育や家庭での影響などをお互いがさらけ出し合ってはどうか。無理をして歩み寄るよりも、なぜ歩み寄れないのかを知ることが大事だと思う」と語る。 認識がどこでずれていくのかを探り、柔軟な心で双方の「違い」に向き合っていく。回り道のようだが、それが結局、信頼と友情を手にするための王道なのだろう。時代とともに、そうした違いの中身も急速に変化していくとなれば、なおさらだ。中国と日本との間ではこれからもさまざまな摩擦があろう。だが、嫌日と嫌中がぶつかり合うのは不毛である。 
 終戦から63回目の夏。五輪が象徴する中国の台頭は、日中関係にも新たな発想を迫っている。若い世代の取り組みにそのひとつの芽を見る。

┏━━身辺雑記━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
 日本人の72%は、戦後生まれである。昭和20年以後の生まれが「戦後生まれ」。「戦争を知らない子供たち」は、昭和16年12月8日の太平洋戦争の勃発の日以後に生まれた者(満66歳以下)。戦争の体験者となると、敗戦時、徴兵検査の満20歳とすれば昭和元年生まれ(満83歳)。後期高齢者(満75歳)が11%である。戦争が語れる人は稀になった。
  太平洋戦争の犠牲者は約310万人。遺骨の不明な人が未だ多数いる。広島・長崎の原爆は、語られる、沖縄は忘れられない。東京や大阪の大都市は勿論、中小都市までB29による夜間大爆襲で灰塵に帰した。戦争の犠牲者の殆どが非戦闘要員であった。戦争は語り継がなければならない。不戦は人類の悲願である。

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