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シニアネット 『おいおい』

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(NO 748-2008.08.07)シニアネット『おいおい』  第748号

2008/08/07

━━senior citizen net━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ 2008/08/07━━


    シニアネット 『おいおい』        第748号
 
━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━行動するシニアの情報紙━━━━━━

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秋立つとしきりに栗鼠のわたりけり             久保田万太郎

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昭和18年の作。前書きに、「軽井沢にて」とある。7日は「立秋」。木の枝を栗鼠が渡って行く。この木の奥には深い森がある。「栗鼠のわたり」に秋の気配を感じた。「秋立つ」は、古今集の藤原敏行の<秋来ぬと目にはさやかに見えねども風のおとにぞおどろかれぬる>を意識している。「風の音」ならぬ「栗鼠のわたり」に秋の到来を見つけた。暑さのピークに迎える「立秋」は、そこここに秋の気配が忍び寄っている。
杉田久女に、<秋来るとサファイア色の小鰺買ふ>がある。久女は新鮮な小鰺のきらめくような美しさに、秋の訪れを感じた。夏目漱石の<立秋の紺落ち付くや伊予絣>は、小説家として大成した明治43年の句。伊予絣を回想している。「立秋」の感じ方は,様々である。東京都生まれ。(1889−1963)。

┏━━原爆忌━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
  広島市はウラン型を6日、長崎市はプルとニュー型を9日にアメリカは原子爆弾を投下した。人類に対する初めての核兵器の使用である。無差別殺戮であった。放射線の後遺症はおさまるところを知らない。
  歳時記では、広島忌は夏、長崎忌は秋である。6日と9日の間に、「立秋」(今年は7日)を挟んでいるから。しかし、原爆忌は、夏の部と秋の部に入れるもの、記載されてないものもある。『「原爆の日」「原爆忌」に限っては、季語の約束事や情趣を味わうという気分で用いるべきではないだろう。』(「日本の歳時記」第17巻 伝統としきたり 宇多喜代子)。
  
┏━━核廃絶━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
 ◎核拡散を止める時代である◎
広島は6日、長崎は9日、原爆忌。 原爆投下という非人道的な行為は、二度と繰り返されてはならない。 広島、長崎では、被爆体験の継承と核廃絶の願いを込めて、毎年「平和宣言」を発してきた。核廃絶への被爆地の願い。その切なる思いは長い間、核抑止に依存する国際政治の現実に阻まれてきた。だが今、その景色は大きく変わってきた。 

6日;朝日社説(全)被爆63年―核廃絶は夢物語ではない
http://www.asahi.com/paper/editorial20080806.html
『 核では安全を守れない。むしろ核の存在が世界を危うくする。そんな考えから、保有国の元政策責任者たちが続々と核廃絶を唱えているのだ。 
 ■核抑止論者の転向 ■ 今年6月末。英国のハード元外相、ロバートソン前北大西洋条約機構(NATO)事務総長ら4人が「思い切った核軍縮は可能であり、最終目標は核のない世界であるべきだ」との主張を英タイムズ紙に寄せた。ハード氏らが動いたきっかけは、元米国務長官のキッシンジャー、シュルツ氏ら4人が昨年1月に発表した、「核兵器のない世界を」との提言だ。核が拡散していけば、核の存在が米国や世界の安全を脅かす恐れがある。むしろ核を廃絶した方が国益にかなう。そうした計算から米ロの大幅な核軍縮、世界的な核実験禁止、兵器用核物質の生産禁止などを提案した。いずれの提案も、かつての核抑止論者が発したものだ。ここ60年余りの国際政治を支配してきた「核による安全」という発想を逆転したのである。 
 ■制御が困難な危機■ 最も心配なのはイスラエルの動きだ。イランのウラン濃縮が核保有につながると神経をとがらせている。濃縮作業が続くなら、武力で破壊すべきだとの意見も台頭している。 イスラエルは81年に、イラクが当時建設中だったオシラク原子炉を空爆したことがある。昨年はシリアの原子力施設を空爆したと言われる。 核兵器を持つパキスタンでは、ブット元首相暗殺などで政情不安が続く。加えて、テロ対策などでアフガニスタンとの関係も険悪になってきた。パキスタンだが、これほど不安定な状態で核保有が続くこと自体、心配の種だ。 6者協議の結果、北朝鮮は核開発計画に関する申告書を出したが、検証作業はまだまだこれからのことだ。申告の中に核兵器そのものは入っておらず、核廃棄のめどはたっていない。 
 最強の核保有である米国に方針転換してもらうことだ。民主党指名候補のオバマ氏は「(核のない世界という)ビジョンを現実にするために力を尽くすのは米国の責任である」と語る。共和党指名候補のマケイン氏も「思い切って世界の核を減らす時がきた」と、米国が指導力を発揮する決意を強調している。 
 ■日本発の軍縮競争を■ 核廃絶への道程は長いが、まず助走を急ぎたい。米国の「核の傘」の下にいる日本だが、米国の同盟国であるオーストラリア、ノルウェーと連携し、大幅な核軍縮を次期大統領に促すべきだ。不気味に広まる核危機と向き合うには、国際社会が核時代の変化をきちんと認識することも大事だ。
 被爆地だけではない。核廃絶は国民の総意とも言うべきものである。だが、核世界の流れが劇的に変わってきているというのに、日本外交の動きは極めて鈍い。被爆から63年。福田首相には、核危機の暗雲を晴らす国際社会の試みの先頭に立つ決意を示してもらいたい。 

6日;読売社説(1)原爆忌 核拡散を止めねばならない
http://www.yomiuri.co.jp/editorial/news/20080805-OYT1T00766.htm
『広島、長崎では、被爆体験の継承と核廃絶の願いを込めて、毎年「平和宣言」を発してきた。今年は双方の宣言で、米国のキッシンジャー元国務長官、ペリー元国防長官ら4人が、米紙に寄稿した「核兵器のない世界へ」と題する論文に言及するという。論文は、米国、ロシアをはじめとする核保有国に核兵器の削減を求めた。広島、長崎に原爆を投下し、今も、核武装大国であり続ける米国の元高官らのアピールに、釈然としない。しかし、それでも、論文にいう核廃絶の実現を、という主張は、被爆地の訴えと重なる。論文の背景には、北朝鮮やイランによる核開発が核の拡散を招き、核兵器がテロリストの手に渡ってしまう、新たな“核状況”への米国の懸念がある。先の北海道洞爺湖サミットの首脳宣言も、すべての核保有国に「透明性のある方法」で核兵器を削減することも呼びかけた。
  核拡散防止条約(NPT)は、核兵器を保有しないとした国に核の平和利用を認めるものだ。NPTに入らず、核兵器を持ったインドに対し、平和利用を支援するのでは、NPTは、ますます形骸化してしまうだろう。
 サミットの首脳宣言で、NPT体制の堅持・強化をいくら誓約しても、これでは説得力をもたないのではないか。日本は、米国から原爆の惨禍を蒙りながら、日本の安全保障のためには、米国の「核」に頼らざるを得ない。
 そんな深いジレンマと、核をめぐる複雑極まりない国際社会の下で核をどう廃絶していくか。日本にとって重い課題である。

6日;毎日社説(1)原爆の日 世界は核廃絶の頂を目指せ
http://mainichi.jp/select/opinion/editorial/news/20080806ddm005070005000c.html
『核兵器拡散の危険は膨らんでいる。北朝鮮、インド、パキスタン、イスラエルなど核兵器保有を明言したり持つとされる国が増え、イランの核開発が憂慮される半面、テロリストが核兵器を手にする恐れもある。米国務長官だったキッシンジャー、シュルツ両氏らが昨年と今年の1月の2回にわたり核兵器廃絶を提言したのは、その危機の表れだ。世界の核弾頭の9割以上を占める米露に核攻撃計画の放棄などを求めている。冷戦時代、歴代大統領のもとで核抑止戦略を担ってきただけに、現実味を帯びて国際社会に賛同が広がりつつある。先の北海道洞爺湖サミットの首脳宣言も、すべての核保有国に核軍縮を呼びかけた。
 今年の広島の平和宣言は、被爆体験の悲劇と苦悩を経て「核兵器は廃絶されることにだけ意味がある」との真理を見いだし、今日の流れを導いたと指摘する。さらに核拡散防止条約(NPT)の批准国が190カ国に上る現状などを踏まえ、今秋に選ばれる米新大統領が多数派の声に耳を傾けるよう期待を寄せる。「戦争に勝ちも負けもない。あるのは滅びだけ」。被爆しながらも被災者の救護に努めた故・永井隆博士の生誕100年の今年、その言葉が人類への警告として長崎の平和宣言文に盛り込まれるという。
 世界2300以上の都市でつくる平和市長会議は今年のNPT再検討会議の準備会合で2020年までの核廃絶の道筋を示した「ヒロシマ・ナガサキ議定書」を発表し、各国に協調を促した。国際社会は、非人道兵器の対人地雷やクラスター爆弾の禁止を実現した。その究極にある核兵器の廃絶という「頂」を見据えて、日本が被爆国として「核兵器のない世界」の先駆けとならねばならない。

6日;産経社説(1)原爆の日 北の核許さぬ決意新たに
http://sankei.jp.msn.com/politics/policy/080806/plc0808060255002-n1.htm
『これまでは、唯一の被爆国である日本から、米国などあらゆる核保有国に対し、核廃絶の願いを発信することに主眼が置かれてきた。今の日本が直面する最大の脅威は独裁国である北朝鮮の核である。北の核申告は極めて不十分な内容だった。申告書には、核爆弾の原料となるプルトニウムの抽出量や核施設の稼働記録などが記載されているものの、争点になっていた高濃縮ウランによる核開発やシリアの核開発への協力に関する記載はなく、別の文書を作ることで問題が先送りされた。7月に北京で開かれた6カ国協議は、北の核申告に対する検証の3原則で合意し、シンガポールでの非公式外相会合も、検証作業を「加速させる必要性」で一致した。しかし、北は見返りの支援のみを要求し、肝心の検証開始時期や手順に踏み込んでいない。不十分な核計画の申告だけで、検証もないまま、米が北のテロ支援国家指定を解除することの危険性を重ねて指摘したい。
 米国家安全保障会議(NSC)のワイルダー・アジア上級部長は7月末、北に対して検証作業への早期協力を求め、同意が得られなければ指定解除を延期すると警告した。米が指定解除への前のめりの姿勢を是正しつつあると受け止めたい。日本政府は、米が軽々に指定解除をしないよう、さらに働きかけを強めてほしい。

6日;日経社説(2)核拡散への監視を緩めるな
http://www.nikkei.co.jp/news/shasetsu/20080805AS1K0500305082008.html
『ストックホルム国際平和研究所(SIPRI)が6月に発表した2008年版年鑑によると、現存する核弾頭は世界の8カ国で合計2万5000個を上回る。このうち1万個以上がミサイルなどに搭載され、実際に使用可能な状態だ。即時発射態勢にある核弾頭は数千個に及ぶ。核兵器の拡散を防ぐ国際的枠組みの柱は、1970年に発効した核拡散防止条約(NPT)だ。核兵器の保有を米ロ英仏中の5カ国に限定し、他国の保有を禁じている。NPTで核兵器の削減義務を負う5カ国が依然、核戦力を国防戦略の軸に据えているのも問題だが、SIPRIが「核保有国」とするインド、パキスタン、イスラエルはいずれも非加盟だ。核実験を強行して「核保有国」の立場を誇示する北朝鮮もNPT脱退を宣言したままだ。
 米国はインドと原子力協定を締結、原子力燃料や技術を輸出しようとしている。国際原子力機関(IAEA)が承認した保障措置協定でインドの民生用原子炉が査察対象になっても、軍事施設は含まれない。事実上の核保有国と認めた。米国は北朝鮮に対しても、シリアへの核協力疑惑を半ば不問に付したまま、核施設の無能力化など6カ国協議を通じた目先の成果を急いでいる。適用除外を認めればNPT体制は根幹から揺らぐ。現に北朝鮮はインドの例を研究し、核不拡散の見返りに最低限の核兵器保有を米国に求めているという。これを認めれば、核の誘惑はイランなど世界に広がるばかりだ。核不拡散の枠組みづくりは世界共通の課題だ。唯一の被爆国として日本の責務も問われる。日本の安全保障に密接に絡む北朝鮮の核問題を厳しく監視し、譲歩を重ねる米国に歯止めをかける役割はそのひとつだ。

┏━━身辺雑記━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
 蔵書を整理した。段ボールを買ってきて、本を分類して箱詰めした。本の種類に合うように箱の大きさを選んだ。10箱の段ボールにまとまった。次は、書籍の葬儀式だ。ゴミとして処理される書籍の葬儀。3日間玄関に置いてやり、玄関を出入りする度に拝んでやった。土用干しもしてやった。ご苦労をねぎらった。
 7日の午後出棺した。古書店の店員が、運転する霊棺車を見送った。悲しい警笛が鳴った。思わず合掌した。私を支えてくれた書籍の死出の旅。客観的には、無価値かも知れない。主観的には、宝の山である。空いた本箱を見ていると涙が出た。喪失感。使ってくれる人がいてくれたらと祈った。魂のある書籍が、ゴミとして捨てられる現実が悲しい。

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  • 名無しさん2008/08/07

    蔵書とのお別れの顛末。我がことのように感じました。私はまだ廃棄が進んで居ません。少し涼しくなったら・・・と優柔不断なことを考えて居ます。

    本というのはある意味で自己の人生の伴侶でもありますから、田村さんのお気持ちがよく分かります。 

    安川美樹