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シニアネット 『おいおい』

俳句。俳句はすばらしい。俳句を語りあいましょう。

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(NO 704-2008.04.24)シニアネット『おいおい』 第704号

2008/04/26

━━senior citizen net━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ 2008/04/26━━


    シニアネット 『おいおい』        第704号
 
━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━行動するシニアの情報紙━━━━━━

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 春の暮老人と逢ふそれが父               能村研三

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「春の暮」。老人がとぼとぼと歩いてくる。なんと、その老人は作者の父親の能村登四郎である。「それが父」と感慨がこもっている。作者が思っていた感じより、年をとってしまった父親。父を思う息子の寂しさがある。登四郎は、老年にさしかかるに従い、発表作品数が増えた。その最晩年には、「老艶」と呼べる世界を詠った。
戦中戦後の教師俳句から、社会性俳句を経て、俳句の方向性に悩み、十余年の苦闘の結果、それまでの作風と大きく変わった。内的な世界へと強固な個性を確立した。そして、衰えぬ創作意欲を見せた。「作家生命のピークが老境と重なった。」(正木ゆう子)。能村登四郎の三男。東京都生まれ。(11949− )。

┏━━北朝鮮とシリア━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
◎核拡散を防げ◎
ブッシュ米政権が、北朝鮮とシリアが核兵器開発で協力していたとする声明を発表した。昨年9月、シリアの砂漠にあった建物をイスラエル軍が空爆し、破壊した。シリアが核兵器用のプルトニウムを作るため、北朝鮮の支援をうけて秘密裏に建設していた原子炉だった、というのだ。空爆された建物や、原子炉と見られる内部の写真まで公表された。北朝鮮の黒鉛減速炉とそっくりだ。北朝鮮とシリアの核開発担当の高官だという2人が肩を寄せて立つ写真もある。 示された資料を見る限り、両国の主張は信じられるものではない。米政府は「この型の炉は過去35年間、北朝鮮だけが建設している」などとして、北朝鮮の関与を強調した。 

26日;朝日社説(1)北朝鮮とシリア―ぞっとする核拡散の闇
http://www.asahi.com/paper/editorial20080426.html?ref=any
『 今回の件が事実とすれば、核の拡散が世界にとって現実の脅威であることをまざまざと見せつけるものだ。 イスラエルは半ば公然の核保有国であり、それに対抗して中東の国々が核を手にすれば、事態は制御不能に陥りかねない。イランは国連制裁を受けながらも、ウラン濃縮を進めている。核不拡散への国際社会の取り組みをいちだんと強めなければならない。 
 空爆から7カ月もたって公表に踏み切った米国の真の狙いは分からない。イランへの牽制との見方もあるが、北朝鮮に対する強烈な圧力であることは疑いない。 北朝鮮の核開発問題をめぐる6者協議では、核計画の申告問題で米朝の接触が続いている。だが、シリアへの拡散疑惑を素通りするような申告では、とても受け入れられない。こうした北朝鮮の核問題に出口を見いだすには、6者協議を通じての粘り強い交渉以外に手がないことも忘れてはなるまい。 
 北朝鮮は、シリアとの関係はむろんのこと、ウラン濃縮についても国際社会が抱く疑念に答える義務がある。それを迫るためにも、米国は「テロ支援国家指定の解除」というカードを慎重に、しかし有効に使うべきだ。 日本も、拉致や隣国の核武装という問題に加えて「拡散」の脅威にも真剣に向き合う必要がある。 

26日;読売社説(1)シリア核支援 「北」は拡散にも関与したのか
http://www.yomiuri.co.jp/editorial/news/20080425-OYT1T00883.htm
『北朝鮮の核廃棄を目指す6か国協議の行方は、混沌としてきた。核計画の申告をめぐる米朝協議も、仕切り直しを迫られるのではないか。声明は、国連安全保障理事会の再三の制裁決議を無視して、なおウラン濃縮活動を続けているイランにも、強く警告している。北朝鮮は、昨年末までに履行するはずだった核計画の「完全で正確な申告」をめぐり、米国との実務協議で暫定的に合意して、近く実行する、と見られていた。
 焦点の濃縮ウラン計画とシリアへの核協力については、米国の主張を北朝鮮が「認める」とした付属文書をつける形で、玉虫色の決着を図ったとされている。核拡散について一層明確な説明を北朝鮮に求めたと言える。
 暫定合意の柱は、北朝鮮がプルトニウムの量を申告し、その検証方法も受け入れる見返りに、米国が北朝鮮のテロ支援国指定を解除するというものだ。北朝鮮がプルトニウム利用の核計画を実態より小さく申告しないか、との懸念がある。テロ支援国指定の解除を急げば、検証が中途半端に終わる恐れがある。「完全で正確な申告」なしに、核の脅威はなくせない。北朝鮮との交渉に安易な妥協は禁物だ

26日;毎日社説(1)北朝鮮「核支援」 米政府の沈黙が長すぎた
http://mainichi.jp/select/opinion/editorial/news/20080426ddm005070172000c.html
『北朝鮮とシリアは、国際原子力機関(IAEA)に報告していない核開発と技術支援をめぐる疑惑を、国際社会にきちんと説明すべきだ。もう一つは、こんな状況で北朝鮮に対する米国の「テロ支援国家」指定が解除されてはたまらない、ということである。米政府は指定解除への布石として北朝鮮の問題点をさらけ出した、との見方もあるが、北朝鮮問題に「イスラエルの安全」という隠れた要素が加わり、米政府が甘い対応をしにくくなったのは歓迎すべきことかもしれない。
 イスラエルは81年にイラクの原子炉を空爆している。この時は空爆翌日に両国と米国がそれぞれ声明を発表した。核施設の攻撃という重大事件である以上、迅速な発表は当然である。しかし、昨年9月の場合は、当事国のイスラエルとシリアがほぼ沈黙を守り、米当局者もあいまいな発言に終始した。イスラエルの空爆の是非はともかく、従来の例に照らせば、同国の軍事行動の概要を米政府がまったく知らないということはありえない。
 イスラエルは原子炉建設現場を撮影し、これを米側に知らせたうえで空爆したという情報もある。米政府は6カ国協議への影響を懸念したのかもしれないが、事実は事実として速やかに公表すべきだった。北朝鮮の「対シリア核支援」を伏せたまま米国が「テロ支援国家」の指定解除に踏み切っていたらと考えると、ゾッとする。不透明な取引は将来に禍根を残すだけである。

26日;日経社説(1)ブッシュ政権は対北強硬路線に戻るか
http://www.nikkei.co.jp/news/shasetsu/index20080425AS1K2500325042008.html
『北朝鮮の核を結びつける声明をなぜこの段階でブッシュ政権が発表したのか。米政府は北朝鮮の核に関しては、実は米国の核兵器による拡大抑止戦略によって日本などの同盟国を守れると考える。一方、中東の核に関しては格段に神経質になる。今度の声明によって米議会や世論が北朝鮮に対しても、より厳しい姿勢を求めれば政権側は拒否しにくい。
 北朝鮮の核をめぐる6カ国協議は昨年末の期限を過ぎても北朝鮮による核計画の申告がなく、停滞している。北朝鮮側は核拡散や高濃縮ウランに関して文書上の譲歩をしたとも伝えられた。この段階でホワイトハウスが今回の声明を発表したのは、国務省主導で進んできた北朝鮮との交渉への不満の表明ともとれる。ブッシュ政権は、昨年1月に北朝鮮政策を現在の融和路線に向けてかじを切った。ヒル次官補の説明をライス国務長官が了承し、ブッシュ大統領を説得したとされる。しかし、北朝鮮が核計画の申告をめぐって歩み寄りを見せず、ヒル次官補の発言内容も北朝鮮に厳しくなった。ライス氏も融和路線と距離を置く姿勢を見せてきた。日本から伝わるヒル路線に対する不満、韓国の李明博政権の発足も、ホワイトハウスの判断に影響したとみられる。
 北朝鮮であれ、シリアであれ、核拡散を許してならないのは当然である。日米韓にとどまらず、国際社会が結束しなければならない課題である。どんな手を打つか、日本からの政策発信も重要になる。

26日;産経社説(1)シリア核疑惑 米朝協議のあり方見直せ
http://sankei.jp.msn.com/column/1521/clm1521-t.htm
『シリアは核拡散防止条約(NPT)加盟国だが、国際原子力機関(IAEA)にも施設建設を通告していなかった。世界を核拡散から守るための国際社会の努力に冷水を浴びせる行動として厳しく非難されて当然である。両国は直ちに事実を明らかにし、二度とこうした行動をとらぬよう世界に誓約すべきだ。さらに重大なのは、6カ国協議に与える影響だ。米国は2006年末以降、米朝2国間協議を6カ国協議に先行させて北朝鮮の妥協を引き出す方針に転じた。
 現在の焦点は(1)北朝鮮が保有する核物質の総量(2)ウラン濃縮(3)第三国への拡散行為−を含む「完全かつ正確な申告」を通じて核廃棄を進めることだが、ヒル米首席代表らがウラン濃縮や拡散行為について「あいまいな政治決着をめざしている」との批判や懸念が米国内でも高まっていた。米政府が公式にシリア・北朝鮮の拡散行為を確認した以上、核申告問題を政治決着ですませるのはもはや不可能となった。北朝鮮にはイランなどへのミサイル技術移転疑惑もある。6カ国協議での検証以前に、対シリア協力の実態や他国への拡散行為の有無について、北朝鮮が自ら詳細に開示することが不可欠だ。
 米国は核申告問題解決の見返りに北朝鮮のテロ支援国家指定解除に踏み切る方針とされ、この問題を正しく決着させることは拉致問題を抱える日本にとっても重要な関心事だ。日米同盟の信頼もかかっている。米政府は安易な妥協に走らずに、この機会に米朝協議のあり方を見直してもらいたい。

┏━━読者から━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
◎「藤を培う法師」          鹿児島県   西元 正昭 様より◎
最近、知人とのメール交換で、蕪村の次の句を知りました。
< 人なき日藤に培う法師かな   蕪村 >
昨年の今頃、亡母を偲ぶよすがに母の名にちなみ藤棚を作りました。藤は真に勢いの良い植物で、昨夏は藤棚にはい上がる様子も楽しみでしたが、今春は季節を迎えて華やかに咲き誇り、朝夕に眺めて、いい供養になっていると喜んでいる毎日です。以下の頭注を読み、まことに「俳味」溢れる佳句と感じ入りました。
○培う 施肥などをして育成する。藤には酒が利くという。
◇丹精こめて藤を育てる和尚さん。
 今日は寺に誰もいないので、こっそり寺にあってはならない酒を藤の根かたにやっている。
 「藤を」ではなく「藤に」の語法にリアリズムがある。( 『蕪村全句集』の頭注より )

┏━━身辺雑記━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ 
WLBとは、「ワーク・ライフ・バランス」の略語で、「仕事、家庭・地域生活、自己啓発などについて、自ら希望するバランスで展開できる状態」のこと。組織に属する従業員が仕事と私生活のバランスをうまく取りながら両立させていく働き方、生き方のスタイルのこと。企業におきましては、優秀な人材の確保や定着、生産性の向上、従業員の満足度や忠誠心の向上につながり、その結果、業績向上に大きく寄与する。一方、従業員の皆さんがWLBを実践することにより、生産性の高い働き方、スキルアップのための勉強時間の確保、育児サポートなど“ライフバランスの確保”というメリットを享受できる。
日本を代表する企業34社が集まって、「WLB塾」をつくり、その活動と取り組みを本にまとめた。「経営戦略としてのワーク・ライフ・バランス」(学習院大学経済経営研究所編)。日本初のWLB施策の成果を測る指標と活用法を紹介している。
http://www.daiichihoki.co.jp/dh/product/023754.html

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