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シニアネット 『おいおい』

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(NO 698-2008.04.13)シニアネット『おいおい』 第698号

2008/04/13

━━senior citizen net━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ 2008/04/13━━


    シニアネット 『おいおい』        第698号
 
━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━行動するシニアの情報紙━━━━━━

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 丹の欄にさへづる鳥も惜春譜            杉田 久女

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 昭和8年[1933]作。「宇佐神宮」と題した5句連作の1句。かなり難しい作品群である。<藤挿頭す宇佐の女彌宣は今在さず> <雉子鳴くや宇佐の盤境彌宣独り> <春惜しむ納蘇利の面ンは青丹さび>等。
 赤く塗られて欄干にとまった鳥がさえずっている。その囀りが行く春を惜しんでいるように聞こえる。「惜春譜」は、久女らしい表現である。美術教師だった夫の任地小倉に住んでいた。精緻な自然描写、筑紫風景を詠んだ浪漫的な万葉調と自らの句境を拓いた。鹿児島県鹿児島市出身。(1890-1946)。

┏━━脳活性化━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
 ◎資格試験を受験しよう◎
 茂木健一郎先生の「脳を活かす勉強法」によると、まず、ドーバミンンによる強化サイクルを回す。2つ目はタイムプレッシャー。自分の作業に、制限時間を設ける。全問60問を1時で解く、第1回目は時間をオーバーしたかも知れない。2回目は制限時間内に終了、第3回目には55分で終了。次は制限時間を少しずつ短くしながら脳に負荷をかける。訓練により,脳は活性化する。
 資格検定試験は、この訓練に最適な方法である。不思議なことに、訓練をするうちに、はじめての問題でも予測ができる様になる。暗記が中心のように思えるが、訓練の要素が大きいように思う。漢字検定、歴史検定、老人力検定、ご当地検定(東京、大阪、京都、名古屋等々)、勿論英語検定もある。
 文藝春秋の5月号の総力特集は、「脳力革命」は、茂木健一郎、川島隆太、藤原正彦、神山潤の4氏。副題は「脳を鍛えれば世界が変わる」で、茂木先生は、「ひらめきの回路を強化しよう」。川島先生は、「前頭前野が思考力向上の鍵」。総論で具体論に乏しい。まず、最適な資格試験を見つけて挑戦してみましょう。愛読者の皆様がどんな資格検定に挑戦して、その成果の様子をご投稿いただければ、幸甚です。

 茂木健一郎著;「脳を活かす勉強法」  http://www.php.co.jp/bookstore/detail.php?isbn=978-4-569-69679-9
文藝春秋 5月号             http://www.bunshun.co.jp/mag/bungeishunju/index.htm

┏━━G7━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
◎処方箋を書いて、治療も予防を試みよう◎
 米国の金融市場の動揺は、1930年代の大恐慌以来の混乱とか戦後最大の金融危機と深刻なものという認識が広まっている。そんなさなかのワシントンで主要7カ国財務相・中央銀行総裁会議(G7)が開かれた。
 G7では、日米欧の金融当局者による金融安定化フォーラム(FSF)が報告書を出した。これを受け、金融機関の自己資本の充実を促し、情報開示を徹底させることなどで合意した。会議は、日米欧当局がより強い危機意識を持って問題に臨む決意がうかがわれるものにはなった。だが、市場を覆う不安をぬぐうような答えが示されたとは言いにくい。産経のみ「処方箋は書けた」と主調した。他社は、処方箋を書けと論調している。

13日;日経社説(1) 危機拡大の防止へ行動が試されるG7
http://www.nikkei.co.jp/news/shasetsu/index20080412AS1K1200112042008.html
『G7の共同声明は、世界経済が困難な状況に直面しているとし、金融市場の機能回復には様々な課題の解決が不可欠との厳しい認識を示した。目新しいのは国際金融システムの安定性と絡めて「主要通貨の急激な変動」による悪影響に懸念を示した点だ。声明が主要通貨の動向に懸念を明記したのは7年半ぶり。背景には金融危機の深刻化に伴い、ドルへの信認が揺らぎ始めたことがある。
 会議が世界経済の最大のリスク要因である金融市場の混乱にほぼ焦点を絞ったことや、危機再来を防ぐための総合的な対応策を示した「金融安定化フォーラム」の提言の早期実施を促したことは歓迎したい。ただ、目前の脆弱な金融システムをどう立て直すか、なおくすぶる金融機関の破綻懸念にどう対応するのか、については明確な処方せんは示されなかった。信頼回復に向けた金融機関の自主的な取り組みや、不十分だった情報開示基準の見直しなどは重要だが、それだけでなお大きな地鳴りが聞こえる当面の危機を乗り越えられるかは不透明だ。
米国については、米連邦準備理事会(FRB)頼みの危機対応でよいのかと問う声もある。G7が示したドル懸念の裏には、ドル信認の要となるFRBのバランスシートの健全性に懸念が持たれ始めたことがある。健全とはいえない資産を担保に資金を供給したり、米証券ベアー・スターンズ救済策のように不良債権のリスクを保証したりしたためだ。結束や協調という言葉を超えて、どんな行動を取るのか。不安に揺れる市場はそこを注視している。

13日;朝日社説(1)G7―バブルには治療も予防も
http://www.asahi.com/paper/editorial20080413.html?ref=any
『今回の金融危機の一因は、住宅への融資を証券化して転売し融資元のリスクを小さくしたため、融資の際の審査が甘くなったことにある。今回の大混乱は業界の自主的な努力の限界を示している。当局が規制を強めるのは当然だろう。ただ、金融機関の経営を健全に保つための方策にとどまらず、もっと深く議論すべき問題がある。過去20年、日本を含む世界のあちこちで、住宅や株価などの資産バブルが頻発してきた事態をどう考え、対処するかである。 
  米連邦準備制度理事会(FRB)は、資産価格の上昇がバブルなのかどうかは事後的にしかわからない、と考えているからだ。バブルの生成を金融政策で抑える「予防」は不適当だとし、バブル崩壊後の「治療」に専念することを基本にしている。00年のITバブル崩壊時に続き、今回も積極的に利下げしているのはそのためだ。構造上の問題は解決せず、経済のバランスはますます崩れていく。 
 欧州には、「予防」をあきらめず、金融政策も使ってバブル発生を防ぐよう努力すべきだとする中央銀行関係者もいる。だが米国では主流ではない。日本銀行の白川方明・新総裁は米国流の考えには距離を置き、限界はあるとしつつも、資産バブルによる不均衡に注意を払いながら金融政策を行うことが望ましいと考えている。 長期間にわたり低金利が続くという期待が、世界的なバブル頻発の原因の一つといわれている。それをどう解消していくのか。G7は今後、こうした本質的な議論も深めていくべきだ。 

13日;読売社説(1)G7声明 処方箋が見えぬ金融危機
http://www.yomiuri.co.jp/editorial/news/20080412-OYT1T00595.htm
『サブプライムローン問題に伴う金融危機拡大への警戒感を、一段と強めた。だが、不安を解消する処方箋は書けなかったということだろう。G7全体で、難局への警戒感を共有したといえよう。だが、危機をどう克服するかという具体策はあいまいだ。
額賀財務相は、米国に対して、「あらゆる選択肢を排除せずに対応する必要がある」と指摘した。日本のバブル崩壊を教訓として、公的資金の投入も検討すべきだと促したものだ。国際通貨基金(IMF)やグリーンスパン前FRB議長も、公的資金の必要性に言及している。その米国は、大幅な金融緩和や金融市場への資金供与を続けている。だが、公的資金の注入には否定的で、声明も触れなかった。声明がその代わりに強調したのが、金融機関による損失の早期確定や、自主的な資本増強を急ぐことだった。G7会議に合わせて、日米欧の金融機関トップを集め、資本増強や金融危機が発生した場合の支援などの協力を求めた。ただ、見方を変えれば、民間頼みで危機を乗り切るしかないジレンマの表れともいえる。
G7は、金融安定化策の工程表を作る方針も示した。主要国の金融監督当局で作る金融安定化フォーラムの最終報告書に沿った対応だ。期限を決めて取り組むことは有意義だが、効果は未知数だ。金融安定化の道筋はまだ見えない。「戦後最大」と言われる金融危機からの脱却へ、即効力のある政策を打ち出せるか。G7には、重い宿題が残された。

13日;毎日社説(1)G7と金融危機 震源地・米の覚悟が問われる
http://mainichi.jp/select/opinion/editorial/news/20080413ddm005070057000c.html
『G7が用意したハイライトは「金融安定化フォーラム」による報告書だ。提言には、金融機関による情報開示の改善や、資金繰り難への備え、国際的に活動する金融機関の監視で各国の当局が連携することなどが盛り込まれた。リスクの所在と大きさを見えやすくして不安の無用な拡大を防いだり、資金繰り難に当局と金融機関がそろって備えることなどにより、個別の問題が市場全体の機能不全に発展するのを回避する狙いがある。情報開示やリスク評価の強化を促した報告書の処方せんは、正しい方向への第一歩といえそうだ。しかしながら、報告書はあくまで将来の再発防止を主眼としており、目の前を覆っている不安をすぐに取り払ってはくれない。
 結局のところ、今ある危機を封じ込められるかどうかは、震源の米国で政府と中央銀行(連邦準備制度理事会=FRB)がどこまで踏み込んだ行動をとるかにかかっている。中銀の支援だけでは限界が来るかもしれない。公的資金の投入なしに早期解決は困難と見られるが、米政府は、否定的だ。しかし、いったん危機の連鎖が始まれば、ドルの暴落や世界経済の大混乱を招く恐れがあり、収拾のための費用は想像を超えた額となろう。G7の共同声明はドル安への警戒感を強くにじませた異例の文言を盛り込んだが、危機意識だけで、当局が不安の病巣を取り除く行動に出なければ、かえって市場からドル売りの攻撃を受ける危険が潜む。ショーの幕が下りてからが試練だ。米政府の断固たる行動に期待する。

13日;産経社説(1)G7 危機克服に緊密な連携を
http://sankei.jp.msn.com/economy/finance/080413/fnc0804130246000-n1.htm
『今回のG7の特徴は、金融危機の病根である米国のサブプライムローン問題に具体的な処方箋を提示したことだ。急激なドル安にも異例の牽制を行った。背景にはサブプライムローンの焦げ付きが一段と拡大し、そのローンが組み入れられている証券化商品を保有する欧米の金融機関が相次いで資本増強を迫られていることがある。FRBが特別融資で米大手証券を救済したことも各国の危機意識を高めた。この危機の根本原因は、世界中の金融機関や投資家が抱える損失額の全体像がつかめず、銀行や証券会社の経営不安が払拭されないことだ。
 G7は今回初めて実行期限を定めた具体的な処方箋を打ち出した。各国の危機感が頂点に達していることの表れである。その対策は世界的な大手金融機関ごとに監視グループを設置するほか、金融機関の証券化商品の時価情報の開示強化などである。さっそく処方箋を実行に移し、市場の動揺の収束につなげてほしい。G7は急激なドル安に対して強い懸念も示した。米国は、FRBが大幅な利下げと大量の資金供給、ブッシュ政権が減税や住宅ローンの借り換え策を打ち出している。FRBの救済融資が焦げ付く懸念さえ抱き始めている。そうした懸念が米国債やドルの信認低下を招き、ドル安を一段と進める。ブッシュ政権は大統領選を控え、慎重な姿勢を崩さないが、市場を安心させるためにも公的資金を投入すべきだ。

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