政治・経済

頂門の一針

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頂門の一針4784 号  2018・8・27(月)

2018/08/27

                         
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わたなべ りやうじらうのメイ ル・マガジン「頂門の一針」4784号
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       2018(平成30)年8月27日(月)



            残念な石破茂氏の現状:阿比留瑠偉

           米中貿易戦争、第2幕が開演:宮崎正弘    

      朝日英字報道は今も慰安婦で印象操作:櫻井よしこ
                                           
                      話 の 福 袋
                       反     響
                       身 辺 雑 記


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第4784号
                             発行周期 不定期(原則毎日発行)
             
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残念な石破茂氏の現状
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    阿比留瑠偉

 自民党総裁選をめぐり、異なものを見た。21日のテレビ朝日番組で、 ジャーナリストの青木理氏が産経新聞の20日付朝刊記事「首相『石破封 じ』牽制(けんせい)球次々」について「ある種異様な記事だ」と述べる と、出演していた石破茂元幹事長がこう同調したのである。

 「今の指摘の新聞がそうだが、メディアと権力は一定の距離を置いてい たはずだ。代弁人ではなかった」

 まるで産経が権力の代弁人だと言わんばかりだが、いったい何の根拠が あってどの部分がそうだというのか甚だ疑問だった。

 当該記事は、総裁選に関する当事者たちの生々しい発言を複数の記者が 取材してまとめたインサイドストーリーである。現在の自民党内の空気と 実情を、具体的なエピソードを通して描いたものが、どう「異様」だと言 うのだろうか。

確かに、石破氏にとってはあまり歓迎できない内容だったかもしれな い。とはいえ、事実を書かれたら新聞社を「代弁人」扱いするというの は、石破氏のこれまでの主張と矛盾する。

石破氏は総裁選に向け7月に出版した新著『政策至上主義』で、わざわ ざ「マスコミのせいにしない」という見出しを立ててこう記しているでは ないか。

「『マスコミが悪い』と言いたくなる気持ちは本当によくわかります し、マスコミ自身が批判されるべき場合には、きっぱりとした抗議や申し 入れも必要だと思います。しかし、私は経験から、それだけでは理解が広 がらないとも思っています」

不都合な真実を指摘されて報道のせいにするようでは、鼎(かなえ)の 軽重が問われる。

現に、最近の石破氏の言動をめぐっては、党内にも疑問の声が多い。今 回、石破氏支持の立場を取る竹下派(平成研究会)の参院側をたばねる吉 田博美氏も、21日の記者会見で石破氏の安倍晋三首相批判をこう強く牽 制した。

「相手への個人的なことでの攻撃は非常に嫌悪感がある」

また、総裁選での投票先を明らかにしていない竹下派の中堅衆院議員も 首をかしげていた。

「石破さんの出馬記者会見をみると、正直引いてしまう。あれじゃ野党 と同じだ。同じ党なのに、あんな人格攻撃みたいなことを前面に出してど うするのか」

石破氏は新著で「異論と『足を引っ張る』はまったく違う」と書いてい るが、周囲に個人攻撃、人格攻撃と受け止められていることをもっと反省 すべきだろう。

もう一つ、違和感を覚えたことがある。北朝鮮情勢が激変している時期 だというのに、新著では拉致問題が論じられていない。

もう政界でも忘れてしまった人の方が多そうだが、石破氏は平成14年4 月から9月ごろまで拉致議連の会長を務めたことがある。石破氏に会長就 任を要請した故・中川昭一元財務相が当時、うれしそうに筆者にこう語っ ていた。

「(中国や北朝鮮に宥和(ゆうわ)的なイメージがある)橋本派(現竹 下派)の石破さんが受けてくれたのは大きいよ。インパクトがある」

ところが、石破氏は第1次小泉純一郎改造内閣の防衛庁長官に抜擢(ばっ てき)されると、拉致問題から手を引いていく。それどころ か石破氏は この6月には、北朝鮮に宥和的で拉致被害者家族から警戒され ている日 朝国交正常化推進議員連盟(衛藤征士郎会長)の会合に姿を現し ている。

 ずっと総裁候補であり続けてきた石破氏の現状が、残念でならない。 (論説委員兼政治部編集委員)産経ニュース



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米中貿易戦争、第2幕が開演
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「宮崎正弘の国際ニュース・早読み」
平成30年(2018年)8月24日(金曜日)弐
        通巻第5806号 
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米中貿易戦争、第2幕が開演。秋の第3幕で合計2500億ドル分に制裁関税
 商業レベルで見れば「狂気の沙汰」だが、長期戦略の原点に立ち帰って みると。。。
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なぜ商人の発想しか出来ないのか、日本のメディアの論調を読んでつくづ く思った。

7月6日に発動されたトランプ政権の対中制裁関税の第一幕は160億ド ル。(前史として鉄鋼とアルミへの25%関税があった)。8月23日の第2 幕は340億ドル分、合計500億ドルの中国からの輸入品に対して25%の関税 をかける。中国はただちに応戦し、同額の関税を報復課税で応じた。

9月以降に予想される第3幕では2000億ドルの中国からの輸入物品に対し て、知財侵害への制裁を名目に高関税をかける準備作業に入っている。

日本経済新聞(8月24日)の1面トップは「供給網に亀裂、経済の影」と あって、「米の対中制裁 狙い裏目――半導体の6割『逆輸入』」の見出し が躍った。

曰く。「グローバル企業が築いたサプライチェーンにヒビが入り、世界の 自由貿易体制は大きく揺らぐ」

「実は中国企業を狙い撃ちにしているようで、大きな被害を受けるのは米 企業だ」。

トランプの唱えるアメリカ・ファーストは、反グローバリズムであること をすっかり忘れたような分析である。

トランプ大統領はロイターとのインタビュー(8月20日)に答え、「中国 との貿易戦争は無期限であり、事務レベルの協議には何も期待していな い」と冷淡に突き放している。事実、8月23日に終了した事務レベルの米 中討議は何の成果もあがらなかった。

ただし第3幕の2000億ドル分への高関税適用は、消費者物資、食品など、 アメリカの有権者の台所を直撃する品目が対象になるため、さすがのトラ ンプ政権も中間選挙を前に、公聴会を開くなどして、慎重な姿勢である。
 
それにしても、日本のメディアの分析は、トランプの長期的戦略には思考 が及ばず、一方的、かつ商業主義的レベルである。

第一に米中貿易戦争はお互いに裨益せず、経済的損失に繋がるとそろばん 勘定しか頭にないが、米国は賃金の安さの魅力に引かれて中国へ進出して 米国企業に、早く中国での生産をやめて、米国に戻ることが解決方法であ ると示唆しているのである。

つまりトランプのアメリカ・ファーストは、「中国進出企業よ、帰ってこ い」という強いナショナリズムの呼びかけであり、長期戦になることは必 定である。日本はこの期に及んでもトヨタと日産は三割増の設備投資に踏 み切る。勇気を持って中国から撤退を決めたのはスズキだけだ。


 ▲、「中国進出のアメリカ企業よ、帰ってこい」

第二にサプライチェーンに支障が出てきたから、需給の構造が軋むと日の メディアが批判している。

トランプの狙いは、サプライチェーンを改編し、中国中心の構造を壊し て、新しいサプライチェーンの構築にある。

アジア諸国は「中国基軸」のサプライチェーンに見事にビルトインされて おり、この構造と無縁な存在はインドしかない。だからインドは高度成長 を続けているが、ビルトインされた国々は中国経済の失速の影響をもろに 被って失速する。ベトナム、韓国、台湾がその典型である。

この生産、物流、販売の「チャイナ・サプライチェーン」を改編し、分散 を目的としているのが米国であり、この戦略行使こそが、中国がもっとも 怖れることだ。このままで事態が推移すれば習近平の唱える「中国製造 2025」は達成不可能となるだろう。

具体的に半導体産業を俯瞰すれば、その構造がよくよく理解できる。
ハイテク製品に適用される半導体、集積回路、世界に「3大メーカー」が ある。嘗てITチップの時代は日本が世界一だった。いまは米国のインテ ル、韓国のサムソン、そして台湾のTSMC(台湾積体電路製造=張忠謀 が創設)である。中国はこれらから集積回路を輸入しなければスマホなど を製造できない。

中国はなんとしても欲しい技術であるがゆえに、東芝メモリィを買収しか けた。台湾の鵬海精密工業はシャープを買収したが、これは液晶が主なビ ジネスである。

さてインテルは言うに及ばず、韓国サムソンは米国が育てた。1980年 代の日米貿易摩擦で、アメリカは「ヤングレポート」を出したが、このと きの米国戦略は次世代技術を日本の頭越しに韓国に製造基地をもうけ、日 本の競争力を弱体化させることだった。
 
一方、台湾のTSMCは、富士通からの技術提供、技術提携をうけてめき めきと急膨張し、当時注目されたエーサーも買収して巨大企業にのし上 がった。

このTSMC創設者の張忠謀(英語名モリス・チャン)は浙江省寧波生ま れの外省人であり、マサチューセッツ工科大学に学び、TI(テキサスイ ンスツルメント)で腕を磨いて創業した。鵬海の郭台銘と同様に外省人で あり、中国に郷愁を持つ。


 ▲「中国製造2015」を潰すまでトランプは戦い続ける様子だ

第3に米中貿易戦争は、年内には終わりそうな気配がないが、米中高官会 談に希望を見出す論調が目立つ。

しかしトランプ側近の布陣をみよ。あたかもルーズベルト政権が、モーゲ ンソー、ハル、ホワイト、ヒスといった対日強硬派で固められ、日本がい かように和平を模索しても日米開戦は鉄壁の基本原則だったように、トラ ンプ政権の対中タカ派はポンペオ国務長官、ジョン・ボルトン大統領補佐 官、ピーター・ナバロ通商産業政策局長、ライトハイザーUSTR代表、 クドロー国家経済委員会委員長となって、対中妥協派のムニューチン財務 長官の影は薄く、全員が貿易戦争貫徹組しかいないではないか。

ヘゲモニーを賭けた戦いを挑んだトランプ大統領は、異形ではなく、当た り前のアメリカ人の原則に回帰した大統領であり、ジョンウエインを尊敬 し、レーガンを仰ぎ見る。むしろオバマの8年間こそ、米国政治史におい て、異質で異形の大統領だったのである。


     
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朝日英字報道は今も慰安婦で印象操作
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           櫻井よしこ

慰安婦は日本軍が強制連行したのであり、自分は実際に慰安婦を「狩り出 した」と大嘘をついた故吉田清治氏を、朝日新聞は何十年にもわたって持 ち上げた。

朝日はしかし、吉田氏の話はすべて虚偽であるとして関連記事を取り消し た。それが4年前の8月だった。

イデオロギーとして慰安婦強制連行を主張し続ける少数の人々や、いまだ に熱心に朝日を読む人々を除いて、日本国内の殆どの人たちが慰安婦は強 制連行ではなかったし、性奴隷でもなかったということを、今では納得し ていると思う。

ところが、日本人が余り読まない英字報道において、朝日は今も、女性た ちは強制連行された、性行為を強いられたという印象を抱かせる報道を続 けている。

英字報道は日本人には余り馴染みがないが、その影響力は大きい。なぜな ら、日本について世界に向けて報道する特派員やフリーランスの記者ら が、必ずといってよいほど、参考にするからだ。

大半の日本人が関知しない英字報道で、日本人からはこっそり隠れるよう にして、しかし世界に対しては堂々と、事実に反する印象操作報道を続け ているのが朝日新聞だ。

こんな朝日の印象操作を中止させるべく立ち上がったのが米カリフォルニ ア州の弁護士、ケント・ギルバート氏と、山岡鉄秀氏だ。

山岡氏は『日本よ、情報戦はこう戦え!』(育鵬社)を上梓したばかり だ。2014年、ビジネスマンとして居住していた豪州のストラスフィールド 市で、中韓反日団体が仕掛けた「慰安婦像設置」計画に遭遇した。地元在 住の日本人のお母さん方は突然降りかかった歴史戦争に困り果てていた。 子供は苛められひどく傷ついて帰ってくる。しかし、自分の英語力ではど う反論してよいかわからない。このような状況を知った山岡氏は誓ったと いう。「日本人としての自分の生き方に関わる根本的問題だ。自分は見て 見ぬふりで逃げることはしない」と。

日本に対する情報戦

結論から言えば、氏は現地のオーストラリア人らを巻き込んでコミュニ ティの一員として市議会に訴えた。さまざまな国籍や人種の人々が仲よく 共存するこの町に慰安婦像を建てて、協調的、平和的な人々の生活を乱す 権利は誰にもないという論法で説得し、遂に慰安婦像設置を阻止すること に成功した。

このときまで、慰安婦問題にも歴史問題にも特別の関心は抱いていなかっ たという山岡氏だが、実際に反対運動に関わってみると、日本に対する情 報戦は激しく、かつ多岐にわたることを痛感したという。その意味では日 本はすでに戦時下にあると、氏は断言する。情報戦に疎く、警戒心の薄い 日本人はそのように言われれば驚くかもしれないが、情報戦は侵略戦争の 始まりであり、情報戦が仕掛けられたら宣戦布告に等しいとの警告は、歴 史に照らし合わせてみても正しいと思う。

情報戦に勝つには、必ず、仲間を増やさなければならない。山岡氏がスト ラスフィールドで実践したように、第三者の支援が大事である。その意味 で、英字報道で朝日がおよそいつも慰安婦について旧日本軍の悪行を印象 づける内容を発信し続けるのは、知らず知らずのうちに海外の読者に「日 本軍は悪い」「日本人は野蛮だ」「女性の敵だ」という考えを植えつけ る。これではいざというときに日本の味方になってくれる「第三者」はい なくなる。

8月3日、言論テレビでギルバート氏が語った。

「朝日には2回、申し入れ書を出して2回、回答を受け取りました。結論か らいえば朝日に対する知的信頼はゼロになったということです。我々は朝 日とのやり取りをきちんと本にして世に問います。英語でも出します。国 際社会の人々が読んだら、もう誰も朝日新聞を信頼しなくなるのではない でしょうか」

ギルバート氏の憤りは強かったが、そもそも朝日の英字報道はどのような 表現で慰安婦を報じているのか。

再びギルバート氏が説明した。

「日本語では『慰安婦問題』と表現します。それが英語報道になると必 ず、慰安婦についての説明がつくのです。comfort women, who were forced to provide sex to Japanese soldiers before and during World War IIとかね」

山岡氏が補足説明した。

「慰安婦を関係代名詞で受けて性行為を強制されたという説明部分を加え るわけです。慰安婦は、forced to provide sexだというわけです。 forcedとは力で強要されたという意味です。またprovide sexを英語圏の 人が読めば、これは対価を支払った行為とは読めませんね。場所もわから ない。戦場かもしれない。限りなく性奴隷に近い意味になります」

とんでもない報道

ギルバート氏が強調した。

「英語圏の私たちが読めばprovide sexというのはレイプだったり、奴隷 制度の下であったりという意味です。ですから朝日新聞はとんでもない報 道をしているのです」

もうひとつの問題点は朝日新聞の英字報道が「受動表現」になっているこ とだという。どの件(くだ)りを見ても慰安婦の説明は確かに受け身の表現 になっている。山岡氏が語る。

「ですから私たちは『誰が』女性たちに性行為を強要したのか、それを明 確にして下さいと要望しました」

どう読んでも女性たちは「軍隊による物理的な強制で性行為を強いられ た」ととられてしまうと、山岡氏らは考える。だが朝日新聞はこう答えて いる。

「英語ネイティブスピーカーが読めば、軍隊による物理的な強制で性行為 を強いられたという印象を受けると指摘されていますが、当該表現は、意 に反して性行為をさせられたという意味です」

ギルバート氏が解説した。

「結果としては印象操作になっていくわけです。相手がそれを、軍隊が強 制したと受けとめることを理解しているのに、辞書にこう書いているから と逃げるのですよね」

山岡氏は、シドニーで過去1年に限っても、朝日新聞は12回、慰安婦に関 する英字報道を行っている、毎回必ず「forced to provide sex」という 説明がついているというのだ。

「ロイター通信の記事を朝日新聞が配信することがあります。その中で、 慰安婦の説明として、朝日の説明文とほぼ同じ表現が使われているので す。ロイターのような国際的通信社が使う、つまり、朝日新聞の英語報道 が殆どグローバル・スタンダードになっているのです」

朝日は文字どおり、木で鼻をくくったような回答をギルバート、山岡両氏 に返してきたが、この新聞、読みたくないと改めて思う。
『週刊新潮』 2018年8月16・23日合併号  日本ルネッサンス 第815回


            
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重 要 情 報
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身 辺 雑 記
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27日の東京湾岸は快晴、爽快。「秋になるとは思えない」と家人がつぶやく。

散歩する都立猿江恩賜公園のセミの啼き声がだんだん小さくなってた。 夏の終わりが近いのだ。夏休み中の隣の第3亀戸中学校は静寂。


                         読者:5572人。
                         




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創刊日:2004-01-18  
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  • 名無しさん2018/08/27

     画期的な成功例がある。



     16人の末期癌患者に、波動療法を施したら、なんと16人全員の癌が消え、完治した。



     治癒率100%である。



     施術したのはロイヤル・レイモンド・ライフ博士。1888年米国生まれ、1933年には3万1000倍の光学顕微鏡を開発した業績でも知られている。



    「これほど医療においては、革命的な発明・発見をした人物はいない」



     これは、先進的なウェブサイト「THINKER(シンカー)」の絶賛である。



    「人々を苦しめる、あらゆる種類の病気を、完全に治療する方法を、約80年前に見つけた人物」(「シンカー」)



     しかし、世界の医療従事者ですら、彼の名前を知る人は、皆無と言ってよい。



     なぜか?



    「医療の正史には、決して出てこない。抹殺された天才の壮絶な人生が物語っています」(「シンカー})



     16人の末期癌患者、完全治癒、素晴らしい成果と絶賛するしかない。しかし、癌利権を独占する国際癌マフィアの対応は違った。



     この目覚ましい癌治療の成功事例を徹底的に弾圧し、闇に葬った。



     ロックフェラー医療独占体制下の世界では、「病気を治す」と弾圧され、「病人を殺す」と称賛される。



     こうして「波動療法」も、その目覚ましい治癒効果ゆえに全世界で医療マフィアの陰謀で徹底的に弾圧され続けて、今日に至る。



     しかし、真に治癒効果のある医療を、完全に葬り去ることは不可能である。



     同様の波動療法を紹介する。



     テラヘルツ療法は1秒間に兆単位のミクロ振動で治す。テラヘルツとは、1秒間に1テラ回(兆回)以上振動する波のことである。



     波長で分類すると、「超赤外線」「遠赤外線」「可視光線」がそれに相当する。



     このテラヘルツ波の振動を病気や怪我の患部に当てると、目覚ましい治癒効果が上がることが確認されている。すでに、医療現場でも、テラヘルツ療法は導入されている。



     それは、遠赤外線や可視光線などと違い、身体の深部まで到達することが特徴である。そこで病気の原因となった細胞や組織を活性化し、治癒効果を上げると考えられている。



     具体的には「元気な時の細胞に再生・修復する働きがある」「老化して衰退した細胞を、活性化させる」。



     さらに、「活性酸素や不要代謝産物(体毒)を除去する」。活性酸素が万病の原因であることは、もはや常識である。



     ただしテラヘルツ波が、どのようなメカニズムで癌などの難病治療に効果を上げるのかは、完全に解明されているわけではない。しかし、経験則で目覚ましい治療効果をあげていることも事実。このテラヘルツ療法は、AWG療法と相通じるように思える。



     テラヘルツは、低周波数より、はるかに振動数は多い。しかし、身体は生体チューニング機能が備わっている。(ロバート・ベッカー博士)



     これは、音波のAM電波を比較するとわかりやすい。AMは音波の波形で電波を送る。FMははるかに周波数が多いが、その振幅の波形は、アナログAM電波と同じだ。だから、FMラジオも原音を再生することができるのだ。これをチューニングと言う。よくラジオでチューナーと言う、あの装置が、それである。だから、テラヘルツ療法はAWG療法と同じく、固有臓器の周波数を修復・調整していると考えられる。

  • 名無しさん2018/08/27

    英露のグレートゲームと幕末・明治の日本

    http://melma.com/backnumber_115_6725572/

    【総裁選アンケート】地方幹事長、首相支持21人、石破支持3人 

    http://hosyusokuhou.jp/archives/48821966.html

    「修正しない朝日新聞は無責任」ケント・ギルバート氏ら

    https://www.iza.ne.jp/kiji/politics/news/180806/plt18080619150010-n1.html?obtp_src=www.iza.ne.jp

    陳哲郎「大手メディアが吉田統彦の実名あげてないので答えない」→記者「週刊誌あげた」→陳(無言)

    http://deliciousicecoffee.jp/blog-entry-7191.html

    鳥人間?

    https://www.google.co.jp/search?q=%E3%82%A6%E3%82%A4%E3%83%B3%E3%82%B0%E3%82%B9%E3%83%BC%E3%83%84&source=lnms&tbm=isch&sa=X&ved=0ahUKEwiLgMHbuondAhVLM94KHZinC90Q_AUICygC&biw=1053&bih=398

    二歳児を救った尾畠さんは、かつて日本の繁栄を支えた土方やったんか? 

    http://gekiokoobachan.jp/blog-entry-376.html

    芸能人7人が証言する「韓国を嫌いになった瞬間」

    http://hatekorea.blog.fc2.com/blog-entry-249.html

    日本の科学研究の壊滅的な没落をこの上なく明確に示すグラフが発見される

    https://buzzap.jp/news/20180823-science-and-technology-japan2/

    ギリシャ国民の集団大虐殺

    http://eigokiji.cocolog-nifty.com/blog/2018/08/post-87b7.html

    石破氏「移民政策、進めるべきだ」と明言 「日本人と同一労働同一賃金」も求める

    http://www.sankei.com/politics/news/151124/plt1511240035-n1.html

    接種禍・:山のような証拠があってもまだやりたがる理由は 

    http://www.asyura.com/sora/gm3/msg/199.html